医療保険の女性特約の概要と必要性、付帯するかを判断するポイントを解説

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医療保険の女性特約は自分に必要？

女性特約は、女性特有の健康リスクに対する保障を提供するオプションです。

女性は、がんや妊娠・出産に関連する病気にかかるリスクが男性よりも高いため、手厚い保障を受けられるよう、特約をつけるのがおすすめです。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、医療特約による女性特約がどう役立つのかを解説します。

医療保険の女性特約を付帯するべきかを判断するポイントも合わせて紹介するので、ぜひ参考にしてください。

医療保険の女性特約とは

女性特約は、女性特有の病気や女性がかかりやすい病気で入院や手術をした際に、通常の医療保険に加えて、追加給付金が受け取れる特約です。

ここからは保障の対象となる病気やリスクと、保障内容を解説します。

保障の対象となる病気やリスク

医療保険の女性特約は、以下のリスクに対して保障が受けられます。

罹患率の高い病気だけでなく、妊娠・出産のトラブルにも対応できるのが特徴です。

女性ならではのライフステージに合わせた保障を得られます。

保障内容

医療保険による女性特約では、乳がんや子宮筋腫などの病気から、妊娠・出産時のトラブルまで、幅広く保障してくれます。

帝王切開や切迫早産で入院した場合、一定の条件を満たせば保障が受けられ、主契約の給付金と特約による給付金も受け取れます。

ただし、正常分娩は公的医療保険の適用外になるため、民間の医療保険でも保障されません。

乳がん・子宮頸がん・卵巣がんで入院した場合も、条件次第で特約による給付金が上乗せして支給されます。

女性特約は、女性特有の病気や妊娠・出産に関するリスクへ備えられる心強い保障です。

保険のぷろ
担当者

医療保険の保障内容は商品によって異なるため、事前に公式サイトや資料などで確認しておきましょう。

医療保険の女性特約の必要性について

医療保険の女性特約を付帯していないと、予期せぬリスクに備えられず、医療費の負担が重くのしかかる可能性があります。

ここからは、医療保険における女性特約の必要性について解説します。

女性特約を付帯しようか悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

女性は若年層でもがん罹患率が高い

女性は若年層でもがんの罹患率が高い傾向にあります。

「公益財団法人日本対がん協会の2020年度データ」によると、女性が多くかかるがんは以下の結果となりました。

引用：公益財団法人日本対がん協会「部位別がん罹患数（2020年）女性」

がんは年齢が上昇するほど発症しやすい病気ですが、乳がんや子宮がんは若い世代でもかかるリスクは高くなる傾向にあります。

万が一の際、金銭的な負担を軽減するためにも、若いうちからがんのリスクに備えておくのがおすすめです。

女性特有の病気

医療保険の女性特約は女性特有の病気で入院した際に、入院給付金が上乗せされる仕組みになっています。

女性疾病の範囲は、保険会社や商品によって異なります。

多くの場合、乳がんや子宮がん、乳腺症、子宮内膜症など、子宮・乳房・卵巣に関わる病気が対象です。

一部の保険では、関節リウマチ・膀胱炎・甲状腺の病気・貧血など、女性がかかりやすい病気を対象に含める場合もあります。

女性疾病の範囲は保険によって異なるため、自身のリスクに合った保障内容を選ぶのが大切です。

妊娠・出産にまつわる病気も

医療保険に女性特約をつけると、妊娠や出産のリスクに備えられます。

異常分娩は通常の出産よりも入院が長引きやすく、医療費負担も大きくなります。

妊娠中は、妊娠高血圧症候群や切迫早産などのトラブルで入院が必要になる場合もあるでしょう。

出産時には自治体から出産一時金を支給されますが、異常分娩になった場合、一時金では補えないケースが大半です。

女性特約に加入していれば、妊娠・出産にかかる医療費を給付金でカバーできるため、経済的な負担を減らし、安心して出産へ備えられます。

自分に特約は必要？付帯するかを判断するポイント

医療保険の女性特約は手厚い保障が魅力な一方で、全員が必須になるとは限りません。

特約を付けるかどうかは、自分のライフスタイルや将来の計画に合わせて判断する必要があります。

ここからは、特約の必要性を考える際にチェックしておきたいポイントを詳しく解説します。

公的保障で賄えるかどうか

医療保険の女性特約を付帯するか判断するときに、公的保障で賄えるかを考慮しましょう。

日本の公的保障には「高額療養費制度」があり、1ヶ月の医療費が一定額を超えた場合、超過分を補助してもらえます。

上限額は年齢や所得によって異なり、入院中の食事代や差額ベッド代は対象外です。

生命保険文化センターが調査した「直近の入院時の自己負担費用」では、入院時における平均自己負担額は約20.8万円となっています。

なお、各金額帯の割合は以下の通りです。

出典：生命保険文化センター「直近の入院時の自己負担費用｜令和元年度」

特に10〜20万円未満の自己負担となった方が多く、公的な健康保険の保障を受けても負担額は多い傾向にあります。

負担を減らすために民間医療保険やがん保険、女性向けの疾病特約などを検討するのがおすすめです。

保険料と保障のバランス

保険料と保障のバランスも、医療保険の女性特約を付帯するか考慮するうえで大切です。

女性疾病特約をつけると、通常の保険料に加えて、特約の分の保険料も支払う必要があります。

特約の保険料は数百円程度のケースが多く、少額とはいえ負担が増える点は変わりません。

特約保険料が月700円の場合、年間で8,400円、10年で84,000円の出費が生じます。

支払う保険料と実際の入院時による自己負担額の保障内容を比べて、女性疾病特約が必要になるかを検討しましょう。

妊娠・出産などの予定を考える

女性特約を付帯するかの判断ポイントとして、妊娠や出産の予定を考えるのもおすすめです。

女性特約では、妊娠・出産時のトラブルも保障されます。

具体的には以下のようなケースで入院した場合に、入院給付金を受け取れます。

無痛分娩はほとんどの保険会社で保障対象外となっています。

帝王切開は公的保障が適用され、治療費の自己負担は3割ですが、入院期間は長くなりやすい傾向です。

さらに、差額ベッド代や食事代など公的保障ではカバーされない費用が発生するケースもあります。

妊娠・出産時のトラブルによる入院や手術の費用を手厚く補償したい場合は、女性疾病特約を検討すると安心です。

ただし、妊娠後は女性特約をつけられない商品があるため、妊娠前の加入を検討しておきましょう。

さらに手厚い保障を受けたいなら「女性保険」もおすすめ

さらに手厚い保障を受けるためには、女性保険もご検討ください。

女性保険は、女性特有の病気やがんに対して、特約よりもさらに手厚い保障を受けられる点が大きな魅力です。

乳房や子宮に関わる病気は命に関わる場合があるため、女性保険へ加入すると、より充実した保障を得られます。

保険料はやや高めな傾向にありますが、給付金の上乗せや一時金の支給など、女性に特化した保障が整っています。

将来のリスクに十分な備えがほしい方におすすめの選択肢です。

記事まとめ

医療保険の女性特約は、病気や妊娠・出産に関するトラブルで入院・手術した際、通常の医療保険に加えて追加給付金を受け取れる特約です。

女性は、若年層でもがんの罹患率が高い傾向にあります。

病気に限らず、妊娠・出産時の異常で医療費負担が増える場合もあるため、出産予定がある方も万が一の備えとして加入しておくと安心でしょう。

健康保険の高額療養費制度や出産一時金など公的保障、保険料負担とのバランスを見ながら加入を検討するのがおすすめです。

以下の記事では、おすすめの女性保険5選を紹介しています。

後悔しない選び方のポイントも紹介しているので、合わせて参考にしてください。

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菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士