医療保険
大腸ポリープの手術で医療保険の給付金は受け取れる?保障対象外のケースも
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【医療保険】大腸ポリープ手術を受けたときの保障対象範囲をわかりやすく解説

大腸ポリープ手術を控えている方のなかには、医療保険の給付金を受け取れるのか不安な方も多いでしょう。

大腸ポリープ手術は、医療保険の給付対象となる可能性が高いですが、契約内容や入院の有無によっては保障対象外となる場合もあります。

本記事では、無料保険相談を行っている「保険のぷろ」が、大腸ポリープ手術の給付対象や保障対象外のケースについて解説します。

手術後に医療保険へ加入する場合の注意点も紹介するので、大腸ポリープ手術を終えて保険選びをしている方も、ぜひ参考にしてください。

大腸ポリープ手術は医療保険の給付対象になる?

大腸ポリープ手術は医療保険の給付対象になる?

大腸ポリープ手術は基本的に医療保険の給付対象です。

ここでは、入院を伴う手術と日帰り手術のケースで受け取れる給付金について解説します。

入院を伴う手術の場合

入院を伴う大腸ポリープ手術を受けた場合、一般的に受け取れる給付金は以下のとおりです。

  • 入院給付金
  • 手術給付金

入院給付金には「日額タイプ」と「一時金タイプ」があり、入院日数に応じて支払われるか、一括で支払われるかの違いがあります。

治療を目的とした手術が行われた場合は、手術給付金の受け取りも可能です。

手術給付金は「倍率タイプ」または「固定額タイプ」に分かれており、加入している保険によって給付額の計算方法が異なります。

なお、ポリープが「悪性」と診断され、がん保険の対象と認められた場合は、がん保険に関する給付金も受け取れる可能性があります。

日帰り手術(外来手術)の場合

日帰りで大腸ポリープ手術を受けた場合は、手術給付金を受け取れるケースが大半です。

ただし、契約した時期が古いと、日帰り手術の給付金は対象外となっている場合があります。

加入している保険が日帰り手術を給付対象としているかは、保険契約の内容や公式サイトなどで確認してみるとよいでしょう。

手術給付金を請求するには、医師の診断書が必要となります。

手術給付金が診断書の作成費用を下回る場合、結果的に損をする可能性があるため、給付額の確認は重要です。

日帰り入院については以下の記事でも詳しく解説しているので、ぜひあわせてご覧ください。

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保障対象外となるケース

保障対象外となるケース

医療保険で給付金を受け取るには、治療を目的とした入院・手術が必要になります。

以下のようなケースでは給付対象外となる可能性があるため、注意しましょう。

検査にかかる費用

基本的に、検査をしただけでは医療保険の給付対象になりません。

大腸ポリープ手術の前には、一般的に以下の検査が行われます。

  • 内視鏡の検査
  • 病理組織検査
  • 大腸ポリープ切除手術

医療保険の対象となる検査と、対象外となる検査の例を表にしました。

医療保険の対象医療保険の対象外
・内視鏡検査中、ポリープが発見され、検査中に切除した場合
・医師から検査のために入院を指示された場合
・大腸がん検診のみを受けた場合
・内視鏡検査や病理組織検査の結果、異常がなかった場合

なお、便潜血検査で陽性だった場合や、出血・腹痛の場合など、自覚症状があって受診した際は、検査費用に健康保険が適用されます。

単なる検査が目的の場合、民間の医療保険は適用されない点を理解しておきましょう。

部位不担保などの条件付きで医療保険に加入していた場合

保険加入時の告知内容によっては、特定の部位や病気に対して「不担保期間(ふたんぽきかん)」を設けている場合があります。

不担保期間とは、保険会社が被保険者の健康状態や傷病歴を踏まえ、特定の病気や部位を保障対象から外す期間です。

大腸ポリープを切除した方が新たに医療保険へ加入する際、大腸に関する治療は一定期間保障対象外となるかもしれません。

不担保期間は1〜5年程度が一般的ですが、以下に当てはまるケースでは、期間終了後も保障対象外となる場合があります。

不担保期間が長引くケース
  • 持病や既往症が重い場合
  • 過去の治療歴が長期に及ぶ場合
  • 再発率や合併症リスクが特に高い病気の場合

思い当たる経験がある方は、加入する保険会社の契約条件を確認しておくと安心です。

大腸ポリープ手術をした後に新たな医療保険に加入できる?

大腸ポリープ手術をした後に新たな医療保険に加入できる?

大腸ポリープ手術を受けた後、新たな医療保険に加入したい場合、取り除いたポリープが良性か悪性かによって加入条件が変わります。

ここからは、大腸ポリープ手術後の医療保険加入について解説します。

状態によっては条件付きでの加入になる場合も

大腸ポリープには「悪性」と「良性」があり、良性だった場合に加入できる医療保険の選択肢は幅広いでしょう。

良性ポリープと診断された場合は、再発リスクや進行の恐れが低いとみなされるためです。

ただし、保険会社は既往症のリスクを重視するため、術後の検査結果や経過を考慮したうえで判断します。

保険加入時に「特定部位不担保」の条件が付く可能性もあり、大腸に関連する入院や手術は一定期間保障の対象外となる場合があります。

他の部位に関わる病気やケガであれば保険金を受け取れるため、大腸以外のリスクへ備えたい方には適しているでしょう。

保険商品によっては、不担保期間が終了すれば大腸も保障の対象となるケースもあります。

保険のぷろ<br class />担当者
保険のぷろ
担当者

保険会社に手術後の経過を正直に報告し、契約条件を確認するのが大切です。

悪性と判断された場合はがん保険への加入も難しくなる

ポリープが悪性と診断された方は、がん保険への加入が非常に厳しくなります。

悪性ポリープは医学的に「がん」と分類されるため、保険会社の審査では「がんの既往歴がある」とみなされるためです。

一般的に、がんを発症した方やリスクが高いと判断された方は、保険会社の審査が厳しくなり、新規加入を制限されます。

保険の仕組み上、支払いリスクが高い方ばかり増えると保険金支払いが増加し、健全な運営は難しくなります。

リスクを避けるため、保険会社は審査を慎重に行う必要があるのです。

ただし、通常のがん保険に加入できなくても、持病や既往症がある方向けの保険なら、加入できる可能性が高まるでしょう。

悪性ポリープと判断された方も入りやすい保険については、次の章で詳しく説明します。

大腸ポリープ手術後でも加入しやすい保険の種類

一般的な医療保険やがん保険への加入が難しい方のために、持病や既往症があっても入れる保険も用意されています。

大腸ポリープ手術後でも比較的入りやすいのは、次のような保険です。

引受基準緩和型

引受基準緩和型(ひきうけきじゅんかんわがた)保険は、告知項目が3〜5項目程度と最低限に抑えられた医療保険です。

告知項目は保険会社により異なりますが、主に以下のような項目へ当てはまらなければ加入できる保険となっています。

主な告知内容
  • 3ヶ月以内に、医師から入院・手術をすすめられた
  • 2年以内に、入院・手術をした
  • 5年以内に、がん・上皮内がん、肝硬変、アルコール依存症、認知症、統合失調症で、医師の診療(診察・検査・治療・投薬)を受けた

引受基準緩和型の特徴とメリット・デメリットを表にまとめました。

メリットデメリット
・健康に不安がある方でも入りやすい
・先進医療や入院保障の特約を付帯できる場合がある
・保険料が割高である
・一定期間、給付金を減額される商品がある

引受基準緩和型の保険は一般的な医療保険と比較すると、保険料が高く設定されている点に注意が必要です。

契約前に医師が勧めた入院・手術は対象外となるほか、加入後1年程度給付金が減額される場合もあるため、契約内容はしっかり確認しましょう。

参照:生命保険文化センター|健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは?

無選択型

無選択型(むせんたくがた)保険は、告知や医師の診査なしで加入できる医療保険です。

無選択型の特徴やメリット・デメリットは、以下表のとおりです。

メリットデメリット
・加入手続きが簡単である
・病歴や手術歴に左右されにくい
・引受基準緩和型より保険料が高額になる
・保障内容や給付金に制限がある
・特約を付けられない

特約は付けられないケースが大半で、保険料は割高、死亡保険金額も少額になるなど、保障内容が限定されます。

まずはほかの医療保険で入れる保険がないか十分に検討し、無選択型は最終手段と捉えるのが賢明です。

参照:生命保険文化センター|告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは?

記事まとめ

記事まとめ

大腸ポリープ手術は、医療保険の給付対象となるのが一般的ですが、入院するかによって受け取れる給付金が異なります。

検査のみや部位不担保など保障対象外となるケースもあるため、契約内容はよく確認しましょう。

大腸ポリープ手術後、保険に新規加入する場合は、ポリープの良性・悪性によって条件が変わります。

手術後でも加入しやすい保険は、引受基準緩和型や無選択型などありますが、一般的な医療保険に比べ保障は少なくなります。

自分に最適な医療保険を見つけたい方は「保険のぷろ」が提供する無料相談をぜひご利用ください。

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監修者プロフィール
菱村真比古
菱村真比古
ファイナンシャルプランナー
10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士 
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