2025.02.18

医療保険がいらないと言われる理由とは？入らないデメリットはあるの？

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なぜ医療保険はいらないと言われているの？理由や加入しないデメリットを徹底解説

「医療保険はいらない」との意見を聞き、契約を迷っている方もいるでしょう。

日本には、公的な医療保障があり、一定の医療負担額を軽減できます。

一方で、医療保険は公的な保険で保障しきれない部分をカバーするのに役立つのも事実です。

本記事では無料相談を行っている「保険のぷろ」が、医療保険がいらないと考えられている理由を深掘りします。

未加入のデメリットも解説するので、医療保険の加入を検討している方は参考にしてください。

「医療保険はいらない」という意見がある理由は？
入らないデメリットはある？
どんな人が医療保険に加入すべき？必要な方の特徴
記事まとめ

「医療保険はいらない」という意見がある理由は？

「医療保険がいらない」との意見が生まれた理由は、国の保険制度や金銭的な負担などが関係しています。

ここでは、医療保険がいらないと言われている理由を掘り下げて見ていきましょう。

手厚い公的保障があるから

日本に充実した公的医療保険制度がある点が、医療保険はいらないとの意見が挙がる理由の1つです。

公的医療保険は、国や地方団体が運営する保障制度で、すべての日本国民が加入を義務付けられています。

公的な保障が適用されると、治療費の自己負担額が10～30％に抑えられます。

出典元：金融庁「公的保険について」
https://www.fsa.go.jp/ordinary/insurance-portal.html

例えば、医療機関で6,000円の治療費がかかったとしても、公的保険の制度によって自己負担額は最大1,800円になる仕組みです。

入院や休業が必要になった場合でも、公的保障で以下のような給付金が受け取れるケースもあります。

給付金	内容
入院時食事療養費	入院時の食事費が490円超えた場合に支給
傷病手当金	病気やケガで連続する3日を含み4日以上休業した場合に支給

保険のぷろ
担当者

上記のように、公的保障が手厚いため、民間の医療保険はいらないと感じる方もいます。

高額療養費制度が整っているから

医療保険がいらないとの意見が出る理由として、高額治療費制度の存在も挙げられます。

高額治療費制度とは、1ヵ月の治療費が一定額を超えた場合に、超過分が払い戻される制度です。

長期入院や大きな手術をした場合、治療費が数百万円に達するケースもありますが、高額療養費制度を利用すれば自己負担額は軽減されます。

一時的な治療費の負担が生じるものの、高額療養制度を利用すれば、多額の治療費を大幅に削減できるため、医療保険はいらないという声が挙がっています。

保険料が家計を圧迫するリスクがあるから

保険料が家計を圧迫するリスクがある点も、医療保険がいらないとされている理由の一つです。

医療保険の保険料は、保障内容や年齢によって異なりますが、毎月数千円～数万円かかるのが基本です。

公的医療保険とあわせれば、保険料だけで数万円の負担が発生する可能性が高いでしょう。

さらに、保険料は長期的に払っていくのが大半です。

毎月3万円の保険料を5年間払い続けた場合、75万円もの出費になります。

貯金を優先したい家庭や保険料を支払う金銭的な余裕が少ない方にとっては、大きな負担になると言えます。

毎月の支出を最小限に減らしたい場合は、医療保険がいらないと思うケースも多いでしょう。

収入が安定していれば貯金で賄える可能性があるから

医療保険がいらないとの意見が生まれる理由は、治療費を貯金から賄える可能性があるからです。

一定の収入があり、計画的に貯金をしている場合、治療費を実費で支払えるケースも少なくありません。

高額な治療費がかかっでも、高額療養制度を利用すれば、数十万円の支払いで済ませられる可能性もあります。

毎月1万円ずつ治療費として貯金していれば、10年間で120万円の資金を確保できます。

高額療養費制度を利用した場合の自己負担額としては十分な金額を貯金できるでしょう。

保険のぷろ
担当者

安定的な収入と貯金があるのは、医療保険がいらない理由につながります。

入らないデメリットはある？

医療保険はいらないとの声もありますが、契約しないデメリットがあるのも事実です。

ここでは、医療保険に入らないデメリットと具体的な理由を解説します。医療保険が本当にいらないか不安な方は、ぜひ参考してください。

年齢を重ねると加入しづらくなる

医療保険を契約しないデメリットとして、年齢を重ねると加入しづらくなる点が挙げられます。

医療保険が高齢になるほど契約が難しくなる理由は、以下の通りです。

高齢者が医療保険に加入する際のリスク

病気やケガのリスクが高くなる
健康状態によっては契約を断られる可能性がある

若いうちは健康状態が良好であるため、加入前の審査に通りやすい傾向にありますが、年齢を重ねるほど健康リスクが懸念され、契約しづらくなります。

加えて、既往歴があれば、健康状態による制限がかかる場合もあります。

契約できたとしても、保障内容が限定されたり特約を付帯したりする必要があるでしょう。

いずれ医療保険が必要になるかもしれないと考えているなら、早めに加入を検討するのが賢明です。

公的医療制度で保障されない部分は自己負担

公的医療保険で保障されない治療費は実費になるのも、医療保険に入らないデメリットです。

公的保障は充実していますが、全ての治療費がカバーされるわけではないのが、デメリットの理由です。

入院時の個室料金（差額ベッド代）や高度な医療技術となる先進医療の費用は、全額自己負担となります。

入院で1日5,000円かかる個室を20日間利用すれば、10万円もの費用が発生します。先進医療を受ける場合も数百万円の費用がかかる場合もあるでしょう。

十分な貯金がない場合は、医療保険に加入し、万が一の事態に備えておくのが重要なケースもあります。

長期入院になった場合の経済的リスクが高くなる

未加入でいるデメリットには、長期入院に対する経済的リスクが高くなる点があります。

理由として、公的医療保険や高額治療費制度があるとはいえ、入院費や治療費の自己負担額はゼロにならないからです。

月単位の長期入院が必要になった場合、家賃や住宅ローン、家族の生活費も払い続ける必要があります。

家族がいたり貯金がなかったりする方は、医療保険を契約して長期入院時の経済リスクに備えておくのも検討すべきと言えます。

どんな人が医療保険に加入すべき？必要な方の特徴

医療保険へ加入すべきなのは、健康状態に不安を感じる方や経済的に不安定な方などです。

必要な方の特徴と理由を見ていきましょう。

自身の健康に不安がある方

自身の健康状態に不安を感じる方は、医療保険に加入するのがおすすめです。

理由として、医療保険を契約しておけば、入院や手術など、万が一の事態に備えられるからです。

入院や手術が必要になれば、治療費負担が重くなります。

高齢の方や過去に病気を経験している場合は、病気リスクを考慮して、治療費がカバーできる医療保険を契約しておくと安心でしょう。

病気になってからでは保険へ加入しづらくなるため、健康なうちに契約するのが重要です。

経済的に不安定な方

医療保険が必要と考えられるのは、経済的に不安定な方です。

安定した収入がなかったり貯金が少なかったりする場合、治療費の急な出費に対応するのが難しいでしょう。

公的な保障制度を利用しても、自己負担分がゼロになるわけではなく、治療費や入院費がまとまった金額になるケースもあるからです。

医療保険に入っておけば、入院給付金や手術給付金を受け取れ、治療費の負担を軽減しながら生活費の確保ができます。

経済的に余裕がある人は、貯金で対応する選択肢を取れますが、貯金が少ない場合は、医療保険でリスク管理するのがおすすめです。

パートナーや子どもがいる方

パートナーや子どもがいる方も、医療保険への加入が必要と言えます。

家庭を持っている場合は、自身の健康だけでなく、家族の生活を守るためにも医療保険へ入っておくのが重要です。

理由として、家計を支えている立場の方が病気やケガで働けなくなると、家族の生活にも大きな影響を与えるからです。

仮に、共働きであっても、どちらかが入院や治療で仕事を休まなければなくなると、収入が減り、治療費の負担が家計を圧迫する可能性も考えられます。

医療保険は、家族の生活を守る選択肢としても重要です。

記事まとめ

医療保険がいらないという意見がある理由には、公的な保障制度の存在や保険料の負担などさまざまです。

一方で、医療保険に未加入の場合、公的保障で保障されない高額な治療費を支払わなければならない点に注意が必要です。

高齢になって契約しようと思っても、断られるリスクもあります。

デメリットを考慮し「いらない」という声があっても医療保険への加入を検討したい方は、医療保険の選び方を解説している下記記事をご覧ください。

選び方を知らないと、保険料が高額になったり必要な保障を受けられなくなったりする可能性があるため、契約前にしっかり把握しておきましょう。