医療保険は最低限加入すべき？年代やパートナーの有無に応じて必要な保障も紹介

「医療保険は最低限入っておくべき？」「医療保険の必要性は？」

上記のように、医療保険は最低限入っておくべきなのか悩んでいる方もいるでしょう。

日本には、公的医療制度「国民皆保険制度」が充実しており、国民全員が加入しています。

国民皆保険制度によって医療費が軽減されているため、医療保険は必要ないと考える方もいるでしょう。

今回は、保険無料相談を行っている「保険のぷろ」が、民間の医療保険に最低限入っておくべきかについて解説します。

民間の医療保険に加入するか悩んでいる方は、ぜひ最後までご覧ください。

医療保険は最低限入っておくべき？

日本には、国民皆保険制度があるため、民間の医療保険の必要性に疑問を抱いている方もいるでしょう。

ここからは、医療保険の必要性や、最低限入っておくべきか判断する基準を紹介します。

医療保険の必要性について

医療保険の必要性は、以下があげられます。

医療保険の大きなメリットは、高額な医療費に備えられる点です。

怪我や病気は予測できず、貯蓄や収入のないタイミングで高額な医療費が必要になる可能性があります。

治療が長引けば、さらに家計を圧迫するケースもあり、家族の生活が厳しくなります。

医療保険に加入しておけば、高額な医療費が突然必要になった場合でも、金銭的負担を軽減できるでしょう。

さらに医療保険は、治療や入院環境の選択肢が広がるのもポイントです。

治療費やベッド代などの一部差額は、公的医療保険の対象外であり、自己負担となります。

医療保険に加入していると、公的医療保険外の費用も保障される可能性があります。

治療費負担だけでなく、入院環境や治療の質を向上させるのもメリットといえるでしょう。

医療保険以外に入るべき保険は？

医療保険以外に、最低限入っておくべき保険と、必要な理由を見てみましょう。

生命保険（死亡保険）は、収入の柱となる方が亡くなった場合に、保険金が支払われます。

配偶者や子どもがいる方は、生命保険加入の必要性は自然に高まります。

自動車保険も強制加入の「自賠責保険」では、十分な補償を受けられない可能性もあるため、任意保険に加入しておくと安心です。

【20代独身・既婚】最低限必要な保障と選び方

20代の方は、自身や家族の生活を守るための保障に加入しておくとよいでしょう。

基本的に、保険料は年齢が若ければ若いほど安くなるため、将来に備えて20代のうちから加入するのがおすすめです。

ここからは、20代の独身と既婚のケース、それぞれに合った保障と選び方を紹介します。

20代独身

20代独身の方が最低限備えておくべき保障は、以下があげられます。

独身で働き盛りの方は、生活を守るための保障に加入しておくべきです。

20代の貯蓄額は少ない傾向にあり、入院によって生活が困窮しやすいとされています。

怪我や病気で長期間の入院が必要になったり、高額な医療費によって貯蓄が減少したりした際のため、医療保険は必要です。

自営業やフリーランスで「傷病手当金制度」が出ない方は、就業不能保険にも加入しておくのがおすすめです。

傷病手当金制度とは、怪我や病気によって働けなくなった際に、生活を保障してくれる制度です。

就業不能保険は、傷病手当金制度と同じような保障を受けられるため、不測の事態に備えて最低限加入しておくとよいでしょう。

20代既婚

20代既婚者の方が、最低限備えておくべき保障は、以下があげられます。

既婚者は、配偶者や子どもの生活を守るため、医療保険や就業不能保険に加え、生命保険に加入しておくのがおすすめです。

万が一、収入の柱となる方が亡くなった際、生命保険に加入していれば、残された家族は安心して生活できます。

生命保険は、年を重ねてから加入すると、保険料が高くなるため、若いうちから加入しておくとよいでしょう。

【30〜40代独身・既婚】最低限必要な保障と選び方

30〜40代は、配偶者や子どもがいる既婚の方は、将来設計を見据えた保障に加入しておくと安心です。

子どもの教育資金の準備が必要になるケースもあるため、20代とは異なる保険を検討すると良いでしょう。

ここからは、30〜40代の独身と既婚のケース、それぞれに合った保障と選び方を紹介します。

30〜40代独身

30〜40代独身の方が最低限備えておくべき保障は、以下があげられます。

生命保険や医療保険、就業不能保険に加入しておくべき点は、20代独身の方と変わりません。

さらに30〜40代の方は「がん保険」に加入しておくのがおすすめです。

「全国がん登録 罹患数・率 報告」によると、35〜39歳までは、がんの罹患数は、14,679人でした。

しかし、40〜44歳になると24,410人に増えており、40代になると、がんの発症率が高まります。

参考：厚生労働省「全国がん登録 罹患数・率 報告（p.30）」</ br>
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001231386.pdf

40代以降になると、がんに罹患する確率が高くなるとされています。

がん保険とは、がんに罹患した際、入院や抗がん剤治療などの経済的負担をカバーできる保障です。

先進医療を受けた場合は、治療費が数百万円かかるケースもあるため、万が一に備えて加入しておくと安心です。

30〜40代既婚

30〜40代既婚者の方が最低限備えておくべき保障は、以下があげられます。

既婚者で子供がいる方は、最低限の生命保険や医療保険に加え、学資保険に加入しておくとよいでしょう。

学資保険とは、子どもの教育資金を準備するための保障です。

契約時に決められた保険料を払い込むと、子どもが一定の年齢になった際、まとまった額を「給付金」として受け取れます。

学資保険は、給付金を受け取れるだけでなく、親に万が一の事態が起きた際は、以降の保険料を払い込む必要はなくなります。

不測の事態が起きても、予定通りに給付金を受け取れるのもメリットです。

【50〜60代独身・既婚】最低限必要な保障と選び方

50〜60代は、独身・既婚問わず、老後に備えた保障を検討する時期です。

50〜60代独身・既婚の方が最低限備えておくべき保障は、以下があげられます。

個人保険年金とは、厚生年金や国民年金などの公的年金に上乗せして資金を確保できる私的年金です。

契約時に決められた年齢まで保険料を支払い、支払った金額に応じて給付金が受け取れます。

個人保険年金に加入していれば、公的年金や企業年金では賄えない不足分の資金を補えます。

保険料を一括払いにしたり、年払いにしたりすると、同じ保険料でも多くの資金を確保できる可能性もあるでしょう。

【60代以降】最低限必要な保障と選び方

60代以降になると、独身・既婚問わず、最低限必要な保障は似通ってきます。

60代以降は、年を重ねるとともに、病気を引き起こすリスクが高まり、新規で保障に加入するのが難しくなります。

60代以降は、最低限の生命保険や医療保険に新規加入するのではなく、保障を見直したり、特約を追加したりしましょう。

長年加入している保障のなかには、現在のライフステージに合っていない可能性があります。

子どもが独立したり、住宅ローンを完済したりすると、今までの保障が不要となっているケースも考えられます。

生活習慣病に備え、がん保険を手厚くしたり、介護保険を追加したりなど、今後の人生に合った保障選びが重要です。

医療保険は若いうちから入っておくと安心！保険選びに迷ったらプロへ相談

万が一の怪我や病気にかかった際、医療保険に加入しておくと、経済的負担を軽減できます。

若いうちから加入しておくと、保険料も安くなるため「最低限加入しておくべき？」と考えている方は、入っておくのがおすすめです。

医療保険以外にも、生命保険や自動車保険、火災保険は最低限入っておくとよいでしょう。

また、年齢や結婚の有無によっても必要な保障は異なります。

働き盛りの20〜30代は就業不能保険、子どもがいる方は学資保険など、自身のライフステージに合った保険に加入しましょう。

「最低限入っておくべき保険を詳しく知りたい」「今の保険だけだと不安がある」と考えている方は、保険のぷろにご相談ください。

保険のぷろでは、ファイナンシャルプランナー（FP）資格を有する専門家が、1人ひとりに合った保険プランをご案内します。

菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士