終身医療保険の特長やおすすめな人を紹介！

いくつか種類がある保険の中で、病気やケガで手術・入院をしたときに保険金が支給される医療保険を検討している方も多いでしょう。

中でも、終身医療保険と定期医療保険があり、どちらに加入するか迷っている方もいるかもしれません。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、医療保険のうち、終身医療保険と定期医療保険の違いや特長、加入するメリット・デメリットなどについて解説します。

医療保険の種類と特長

医療保険は大きく分けて終身医療保険と定期医療保険の2つがあります。それぞれの違いは以下の表のとおりです。

どちらを選択するか将来を見越して決めましょう。

例えば、一生涯保障が欲しい、毎月払込む保険料を一定にしたい場合には終身医療保険がおすすめです。

一方で、就職や結婚、子どもの成長など、家庭環境の変化とともに保障内容を見直したい場合は、定期医療保険がおすすめです。

それぞれの保険の特長を解説します。

終身医療保険

終身医療保険とは、月々の払込み保険料が一定で、保障が一生涯続く医療保険です。

一生涯保障が続くため、老後も安心して生活できるのが特長といえます。

払込期間によりますが、加入時の保険料は定期医療保険よりも高く、高齢になるにつれて安くなる傾向があります。

また、保険料を安く設定するため、満期になっても解約払戻金がない掛け捨ての商品が一般的です。

定期医療保険

定期医療保険は、5年や10年など、定められた期間を保障する医療保険です。

期間が満了すると、自動更新される商品が多くあります。

年齢が高くなると病気やケガのリスクが高まるため、同じ保障内容であれば、契約更新するごとに保険料は上がっていきます。

また、80歳以上になった場合には、保障の更新や新たに医療保険に加入できない場合が多いため、注意が必要です。

終身医療保険の2つの払込み方法

終身医療保険には、終身払いと短期払いの2つの払込み方法があります。それぞれの特徴を解説するため、どちらの払込み方法が良いか検討してください。

終身払い

終身払いは、保険料を一生涯払込み続ける方法です。

月々の保険料は、有期払いに比べて安くなりますが、一生涯保険料を払い続けるため、期間が長いと総額が高くなるため注意しましょう。

また、定年後も保険料の払込みが続くため、収入が落ちたり不安定になったりした場合には保険料を払込み続けるのが難しくなる可能性があります。

有期払い

有期払いは保険料の払込期間を設定する方法です。また、契約時に一括で保険料を払込む一時払いもあります。

短い期間で払込みを終えるよう保険料が算出されるため、終身払いよりも月々の保険料が高くなることに注意が必要です。

月々に払込む保険料が高くなるぶん、退職後には保険料の支払いが必要なくなるよう払込期間を設定できます。

退職する前に保険料の払込みを終えたい方におすすめの方法です。

終身医療保険のメリット

加入するメリットは大きく分けて以下の3点です。

それぞれ解説します。

保障が一生涯継続

終身医療保険は、生きている間ずっと保障を受けることが可能です。

年齢を重ねていくと、病気やケガによる手術・入院のリスクが高まります。手術費用や入院費用は高額になる可能性があるため、保障が一生涯続くことで金銭的な不安を払拭できるでしょう。

厚生労働省が定める高度な医療技術である、先進医療を行う際の保障が特約として付けられます。

医療費が高額な上、健康保険の支給対象外であるため、一生涯保障が続くのは非常に魅力的でしょう。

なお、特約は商品によってさまざまで、がん特約・生活習慣病特約・女性疾病特約・長期入院時一時金給付特約などがあります。

どのような保障が必要かよく検討した上で加入すると良いでしょう。

保険料は生涯一定

終身医療保険は、毎月の保険料が変わりません。

また、定期医療保険のように更新がないため月額保険料が変わらず、一生涯同じ保険料のまま保障を受けられます。

月々に支払う保険料があらかじめ決められているため、家庭内の収支バランスを計画的にコントロール可能です。

有期払いでは定年後の保険料支払いが不要

終身型医療保険には終身払いと有期払いの2つの払込み方法があります。

有期払いを選択した場合には、月々の保険料が終身払いより高くなりますが、定年までに保険料を全額払込むことが可能です。

定年後は収入が減ったり不安定になったりする可能性が高いため、保険料の支払いが家計を圧迫する恐れがあります。

その点、有期払いでは収入が安定している定年前に保険料の払込みが終わるため、老後の経済的な心配は少なくなるでしょう。

終身医療保険のデメリット

デメリットは、以下の3点です。

それぞれのデメリットを解説します。

若いうちは保険料が割高

終身医療保険は、若い頃は病気やケガなどのリスクが低いにもかかわらず、定期医療保険と比べて保険料が割高となります。

保険加入時から亡くなるまでの間に予想される、病気やケガなどによる手術・入院の費用から適切な保険料が算出されるためです。

若い時は収入が低く、高い保険料は負担になるため、毎月の保険料を抑えたいのか、保障が一生涯必要なのかを考えて選択しましょう。

終身払いの場合は定年後も保険料の支払いが継続

終身払いを選択した場合は、一生涯継続して月々の保険料を払込まなければなりません。

定年後の収入源は主に年金となる可能性が高いため、定年後に収入がダウンすることを考慮しておきましょう。

保険料の支払いが家計を圧迫し生活が苦しくなってしまうリスクがあるため、貯蓄や収入源の確保などの対策が必要です。

ライフステージに合わせた保障の見直しが困難

就職・結婚・出産・転職・住宅購入などのライフステージの変化の際に、保障内容の見直しが難しいのがデメリットです。

また、医療の進歩により必要な保障が変わるかもしれません。

契約したときの保障内容が適用されるため、保険内容が実際に支払う費用に対応できない可能性があります。

しかし、保険を見直して再加入すると、保険料が一生涯変わらないという終身医療保険のメリットがなくなるため、加入する際は慎重に判断する必要があります。

終身保険がおすすめなタイプの人

終身型医療保険がおすすめな人は以下のとおりです。

それぞれ解説するため、あなたに終身医療保険が必要かどうか検討してください。

保険料を一定にしたい人

収入が不安定であったり、将来に経済的な心配を抱えていたりする場合におすすめです。

終身医療保険は加入した後も保険料が変わらないため、あらかじめ支出を把握できます。保険料を定額にして計画的にマネープランを考えたい人が向いているでしょう。

保障を生涯続けたい人

終身医療保険は一度加入した保障内容が一生涯続くため、生きている間保障を受けたい人におすすめです。

定期医療保険は、一般的に80歳以上は加入できません。一方で、終身医療保険は、病気やケガによる手術・入院などを一生涯保障してくれるため、高齢になっても安心できるでしょう。

保険料の支払いを定年前に済ませたい人

定年前で収入が安定しているうちに、保険料の払込みを済ませたい人におすすめです。払込期間を設定することで、定年後は保険料を支払わなくても一生涯保障が続きます。

契約する際、終身払いを選択してしまうと、生きている間ずっと保険料を払込む必要があるため、払込期間の設定には注意が必要です。

こんな人は定期保険がおすすめ

終身医療保険よりも定期医療保険がおすすめな人は以下のとおりです。

それぞれ解説するため、どちらの医療保険が良いのかチェックしましょう。

若いうちは保険料を安くしたい人

若いうちは保険料を安くしたい方は定期医療保険がおすすめです。

定期医療保険は、5年や10年といった短い保険期間の中で保険料が決まるため、若いうちは終身医療保険よりも保険料が安いという特長があります。

ただし、更新のたびに保険料が上がっていくため、その後の人生設計やライフステージを慎重に考えて検討してください。

保険の見直しをこまめに行いたい人

定期医療保険は、保険の見直しをこまめに行いたい人にもおすすめです。定期医療保険は保険期間が短く、見直ししやすいのがメリットです。

一方で、終身医療保険は、一生涯の保障が目的のため、加入後は継続するのが良いでしょう。ライフステージによって加入する保険や保険期間・保険料などを見直したい人にはおすすめできません。

保険の見直しをこまめに行いたい人には、終身型医療保険ではなく保障内容の見直しがしやすい定期医療保険がおすすめです。

まとめ

終身医療保険は、一生涯保障が継続し保険料が一定なのが特長です。

終身医療保険の他に定期医療保険があり、加入するにあたって、将来的な人生設計やライフステージを考慮するのが重要となります。

保険会社によって商品が異なるため、FPと相談しながら保険を検討しましょう。

この記事を提供している保険のぷろでは、保険の無料相談を行なっています。

全国どこでも都合の良い場所へお伺いします(オンライン対応可能です)ので、お気軽にご相談ください。

菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士