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医療保険は日額5000円で十分?いくら必要か入院給付金の適正額を比較・解説
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医療保険は日額5000円で十分か、7000円と10000円との比較と選び方を解説

相談者
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医療保険は日額5000円で十分?

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入院日額7000円や10000円との比較も知りたい

上記のようにお悩みではありませんか。

入院時の自己負担費用は高額になる場合があるため、慎重に選ぶ必要があるでしょう。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、医療保険の入院給付金が日額5000円で十分か、入院費用の目安や足りるケース・不足するケースを解説します。

日額7000円や10000円と比較して自身に合った選び方や、入院日額以外の重要な保障のポイントについても詳しく紹介します。

医療保険は日額5000円で十分かを知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

医療保険の入院給付金「日額」とは

医療保険の入院給付金「日額」とは

医療保険の入院給付金「日額」は、病気やケガで入院した際に1日ごとに受け取れる給付金です。

また、医療保険には「日額タイプ」のほか、入院時にまとまった金額を一度に受け取れる「一時金タイプ」もあります。

一時金タイプは日帰り入院でも給付を受けられる場合があるため、短期入院には医療保険の入院給付金が便利です。

しかし入院が長引くと給付額が不足しやすいため、長期入院には日額タイプを選ぶと安心できるでしょう。

医療保険の入院給付金は、日額5000円のほかに、3000円・7000円・10000円など日額料金があります。

医療保険の日額は5000円で十分?いくら必要なのか解説

医療保険の日額は5000円で十分?いくら必要なのか解説

医療保険の日額5000円で十分かどうかは、入院費用の実態を知る必要があります。

入院時の自己負担額の目安を確認し、日額5000円で十分なケースと不足するケースを見ていきましょう。

入院時の治療費と自己負担について

入院すると治療費には健康保険が適用され、自己負担は通常3割(年齢や所得によっては1~2割の場合もあり)です。

また自治体によっては、自己負担分の助成が受けられる場合もあります。

さらに医療費が高額になった場合、高額療養費制度を利用すれば、定められた自己負担限度額以上の支払いは不要です。

ただし差額ベッド代や食事代、日用品費などは自己負担となり、先進医療の技術料も健康保険対象外のため全額自己負担になります。

入院時にかかる費用の目安

医療保険の日額5000円で十分かを判断するためには、実際の入院時にかかる費用を考慮する必要があります。

生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」では、総額の自己負担額は以下の結果になりました。

総額の自己負担費用割合
5万円未満9.4%
5~10万円未満26.5%
10~20万円未満33.7%
20~30万円未満11.5%
30~50万円未満10.1%
50~100万円未満5.8%
100万円以上3.0%

出典:生命保険文化センター「生活保障に関する調査」2022(令和4年)年度 https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/1210.html

入院にかかる自己負担費用の平均は、19万8000円でした。

調査に参加した中で最も多かった費用帯は10万円~20万円未満で、33.7%の方が該当しています。

また、入院にかかった自己負担費用の総額を入院日数で割ると、1日あたりの自己負担額が算出できます。

上記の方法で計算した場合、入院1日あたりの自己負担平均額は、20,700円でした。

日額5000円で十分かを検討するためには、上記の実際にかかる入院費を考慮する必要があります。

日額5000円の医療保険で足りるケース

入院給付金が日額5000円で十分なケースは、以下の条件に当てはまる場合です。

足りる人の特徴
  • 貯蓄が十分あり、万が一の出費も対応できる
  • 入院時に個室を希望しない
  • 手術給付金や入院一時金が受け取れる保険に加入している

入院すると医療費や収入減などで、思った以上にお金がかかるケースがあります。

日額5000円だと不足するかもしれませんが、貯蓄で補えるなら問題ないでしょう。

また一時金が受け取れるタイプの保険なら、入院日数に関係なくまとまった金額が支給されるため安心です。

さらに大部屋を選べば費用を抑えられるため、日額5000円で十分可能になります。

日額5000円の医療保険で不足するケース

以下の方は、日額5000円の医療保険では足りないかもしれません。

足りない人の特徴
  • 貯蓄があまりない
  • 個室での入院を希望する
  • 医療費の自己負担分を保険でカバーしたい

入院時に金銭面の不安を減らすためにも、より手厚い保障を備えておくと安心です。

生命保険文化センターの調査によると、入院1日あたりの自己負担額は約2万円です。

日額5000円の給付では、残りの1万5000円を自身で用意する必要があります。

そのため貯蓄が少ない方や、自己負担をすべて保険で補いたい方には「日額5000円で十分」とは言い切れません。

医療保険料は高くなりますが、日額1万円~2万円の保険に加入しておくと、より安心して入院生活を送れるでしょう。

入院日額5,000円or7,000円or10,000円どれを選べば良い?

入院日額5,000円or7,000円or10,000円どれを選べば良い?

医療保険の入院給付金には、日額5,000円・7,000円・10,000円などさまざまなプランがあり、選択肢に迷う方もいるでしょう。

保障額を決めるには、実際のかかる費用やライフスタイルに合わせて考える必要があります。

ここからは、それぞれの入院日額でどれくらい保障が受けられるかを比較して、入院日額の選び方を解説します。

日額5,000円で十分かを判断するために、参考にしてください。

入院日額の比較表

入院日額5,000~10,000円のメリットとデメリットを、比較しやすいように以下の表で分けました。

入院給付金
の日額
メリットデメリット
5,000円保険料負担を軽減できる長期入院では自己負担分を賄いきれなくなる場合がある
7,000円大部屋なら自己負担を抑えやすい入院日数が短い場合は割高に感じる
10,000円入院時の自己負担額を抑えられる保険料負担が大きい

日額5,000円は入院が長引くと給付金だけでは足りなくなる可能性があります。

7,000円なら個室を選ばなければ自己負担を補いやすいものの、一時金がもらえる保険と比べると短期入院では割高になる場合があります。

また、10,000円なら自己負担を大幅に抑えられて確かな保障を得られますが、保険料は日額5,000円の約2倍になり、家計負担も考慮が必要です。

自分に合った入院日額の選び方とは

入院給付金は、病気やケガで入院したときの経済的負担を補うものです。

ただし、差額ベッド代などの費用までカバーしようと日額を高く設定すると、保険料の負担が増えてしまいます。

無理なく支払える範囲で、適切な日額を選びましょう。

特に、自営業で国民健康保険へ加入している方は、会社員のように傷病手当金がもらえません。

そのため収入が途絶えるリスクも考慮して、入院給付金の日額を選ぶ必要があるでしょう。

入院日額以外に重要な保障のポイント

入院日額以外に重要な保障のポイント

医療保険を選ぶ際は入院給付金の日額だけでなく、以下の保障内容を考慮する必要があります。

  • 支払限度日数
  • 日帰り入院に対する保障
  • 特約の追加

まず、1回の入院で何日まで保障されるか(支払限度日数)を確認しましょう。

短期間の保障で十分か、それとも長期入院に備えて限度日数を増やすかを検討してください。

また、短期間の入院で治療を終えるケースも多いため、日帰り入院でも給付金が受け取れるかチェックしておきましょう。

さらに特定の病気に備える保障や通院保障など、必要な特約を加えるとより手厚い補償を受けられます。

ただし特約の内容は保険会社ごとに異なるため、目的に合った医療保険を選びましょう。

記事まとめ:日額5,000円で十分かは状況次第!設定に迷ったら専門家に相談を

今回は医療保険は日額5,000円で十分かについて解説しました。

医療保険の入院給付金は、日額5,000円・7,000円・10,000円などのプランがあり、保障額によって保険料や自己負担額が変わります。

日額5000円は保険料を抑えられますが、長期入院では不足するかもしれません。

日額選択に加え、支払限度日数や日帰り入院の保障、特約の有無も考慮し、ライフスタイルや経済状況に合ったプランを選びましょう。

「自分は日額5000円で十分?」とお悩みの方は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」へぜひご相談ください。

オンラインでの相談可能

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監修者プロフィール
菱村真比古
菱村真比古
ファイナンシャルプランナー
10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士 
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