そのタイミング、もったいないかも？終身保険の解約で後悔しないポイントを解説

終身保険を解約しようか悩んでいませんか？

「毎月の保険料が負担になっている」「貯蓄型と聞いたのに思ったより増えない」「今すぐお金が必要」など、解約を考える理由はさまざまです。

しかし、途中解約すると解約返戻金が想定より少なかったり、大きな損につながったりすることも。さらに、将来新たに保険に入り直す場合、加入を断られる可能性もあります。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、終身保険を解約するのはもったいないのか、その理由や解約する際の注意点についてわかりやすく解説します。

後悔しない選択をするためにも、ぜひ最後までご覧ください。

終身保険を解約するのはもったいない？その理由とは

終身保険の解約がもったいないと言われる理由は以下の4つです。

1. 万が一の時の保障がなくなる
2. 支払った保険料総額に相当する解約返戻金がもらえない可能性がある
3. 健康状態によっては、再加入ができない
4. 同じ条件・保険料の保険に加入するのが難しい

それぞれを詳しくみていきましょう。

理由①万が一の時の保障がなくなる

終身保険を解約すると、死亡保障や付加した特約についての保障が終了します。

当然、解約後に保険金が支払われるような事が起こっても支払いの対象とはなりません。

終身保険の代わりとなる十分な貯金があれば問題ありませんが、貯金が少ない場合には葬儀代や残された家族の生活費をカバーすることができず、経済的負担が大きくなることが予測できます。

しかし、終身保険に加入していれば、月に数千円〜1万円程度の保険料で一生涯の死亡保障を備えることができるのです。

上記の点から、終身保険を解約するのは「もったいない」と言われています。

理由②支払った保険料総額に相当する解約返戻金がもらえない可能性がある

終身保険は万が一の保障を受けられるだけでなく、貯蓄性のある保険商品です。そのため、解約をすると解約返戻金を受け取ることができます。

しかし、契約期間が短かったり保険料の支払いが満了していなかったりすると、受け取れる解約返戻金はごく僅かです。

そのため、貯蓄性のある保険にも関わらず、解約後に受け取れるお金が少なくなる可能性があることも「もったいない」と言われる理由の一つです。

理由③健康状態によっては、再加入ができない

終身保険に加入する際にも健康状態の告知をしたと思いますが、他の保険に加入する時にも告知が必要です。

終身保険に加入した後に病気になったり、入院・手術したりしても、加入済みの保険には影響はありません。

しかし、新たに保険に加入する際にも、病歴や入院歴について告知しなければならず、内容によっては加入を断られてしまう可能性があります。

解約後に後悔しないためにも、一度加入した保険を解約する際には、慎重に検討しましょう。

理由④同じ条件・保険料の保険に加入するのは難しい

終身保険に限らず、生命保険の保険料は、加入時の年齢に応じて設定されていることがほとんどです。

年齢を重ねれば重ねるほど保険料が高くなり、保険金・給付金支払いのリスクが高まる年齢に加入すると、より多くの保険料を支払わなければなりません。

つまり、終身保険を解約して新たな保険に入ろうとすると、契約者は年齢を重ねていますから保険料は必然と高くなります。

せっかく安い保険料で契約したものを解約してしまうのはもったいないので、十分に検討することが重要です。

終身保険を解約するメリットはある？

そもそも終身保険を解約するメリットはあるのでしょうか？

終身保険は一生涯の死亡保障と貯蓄性を兼ね備えた保険であり、この特徴を活かすことで解約をメリットとして捉えることも可能です。

以下では2つのメリットについて解説します。

解約返戻金が受け取れる可能性がある

先述の通り、終身保険は死亡保障と貯蓄性を兼ね備える保険のため、解約時には解約返戻金を受け取ることができます。

これは保障が一生涯続く終身保険ならではの魅力のため、最大のメリットと言って良いでしょう。

解約の時期によっては、支払った保険料総額を上回る解約返戻金を受け取ることができるため、貯金が苦手な方でも計画的な資産形成として利用することが可能です。

それ以降の保険料負担がなくなる

当然のことですが、保険を解約すると、それ以降の保険料支払いが不要になります。

つまり、毎月の固定費が減るため、家計に多少の余裕が生まれるでしょう。

その一方で、万が一の保障も失うことも覚えておいてください。死亡時や高度障害状態になった時に、残された家族の生活費を賄うための別の手段を検討しなくてはなりません。

保険料負担がゼロになった代わりに、万が一の時の出費のために貯金をしたり、別の保険への加入を考えたりするのが賢明だと言えます。

【もったいないを回避】解約前に検討したい4つのこと

終身保険を解約すると、解約返戻金を受け取れるなどのメリットがありますが、契約期間によっては損をする可能性があります。

保険料の支払いが家計を圧迫している人や、保険の切り替えを検討している人は、いきなり解約してしまうのではなく、負担を減らしたり保障を充実させたりする他の手段がないかを確認しましょう。

以下では、もったいない解約をしないために検討したい4つのポイントについて解説します。

保険料の見直し

保険料の支払いが家計を圧迫し、終身保険の解約を検討している方は、保険料の見直しを行いましょう。

終身保険の保険料は、保険金額や付加する特約によって変動します。

そのため、不要な特約を外したり、保険金額を必要最低限まで下げることによって月々の保険料負担を減らすことができます。

保険のぷろ
担当者

なお、一度保険金額を下げると、元に戻す際に保険会社の告知や審査が必要になり、場合によっては元の金額に戻せないこともありますので、慎重に検討しましょう。

払済(はらいずみ)保険

払済保険とは、解約返戻金のある保険のみ選択できる、保険料負担の軽減方法です。

保険料の払い込みを中止しする代わりに、その時点での解約返戻金を保険料に充てます。

この払済保険に変更すると、以後の保険料の払い込みは不要になりますが、支払われる保険金は少なくなり、特約の保障もなくなるというデメリットもあります。

ただ、契約通りの保険期間を継続することができるため、「保険料を払い続けることが難しいけど、保障は備えておきたい」という方に有効的な手段です。

※解約返戻金があっても、払済保険に切り替えることができない場合もあるため、加入先の保険会社等に確認してください。

延長保険

延長保険とは、保険料の払い込みをストップし、その時点の解約返戻金をもとにして、保険金額が同じ一時払いの定期保険に切り替えることです。

払済保険と同様、解約返戻金のある終身保険や学資保険、個人年金保険などの貯蓄性のある生命保険のみ延長保険へ切り替えることができます。

切り替えた後は、保険料を支払わずに保障を受けることができますが、保険期間は一生涯から有期になり、特約は全て消滅します。

保険期間を短くしてでも同じ保険金額を確保したい方におすすめの方法です。

契約者貸付制度

契約者貸付制度は、急にまとまった資金が必要になった際、保険会社からお金を借りられる制度のことです。

保険を解約して解約返戻金を受け取るのではなく、一時的に借り入れをしたい場合に、解約返戻金の7〜9割の範囲内で、お金を借りられます。

いわゆる保険会社に借金をしている状態なので、借り入れたお金に利息を加えた金額を返済する必要があります。

一般的には終身保険の契約期間内であればいつでも返済することが可能ですが、返済を放置し続けると、利息が高くなり、借入金額が解約返戻金を超えてしまうと、保険契約が失効してしまうリスクがあるのです。

契約者貸付制度を利用する際には、事前に返済計画を立てることが重要になります。

終身保険を解約する適切なタイミングとは

終身保険を解約すると決断した時、良いタイミングはいつなのでしょうか？

以下では、解約するのに適した2つの時期について解説します。

保険料の払い込みが満了したタイミング=返戻率が高くなる

終身保険を解約するのに最も適しているのが、保険料の払い込みが満了したタイミングです。

ほとんどの終身保険は、保険料払い込み期間中の解約返戻金は低く設定されており、解約返戻金の受け取り目的で解約しても、受け取れる金額はごくわずかです。

終身保険の貯蓄性を活用し、払い込んだ保険料総額以上の返戻金を受け取りたい方は、保険料の払い込みが満了してから解約をしましょう。

他の保険の保障期間がスタートしたタイミング

終身保険を解約し、他の保険への切り替えを検討している方は、保障の空白期間が生じないよう、新しい保険の保障期間が開始してからの解約がおすすめです。

新しい保険に加入する際、保険会社は契約後の一定の期間は保険金や給付金の支払い対象とならない「免責期間」を設けている場合が多いです。

つまり、先に終身保険を解約してしまうと、保障がない空白の期間が生じてしまいます。その間は万が一のことがあっても保障を受けることができません。

「終身保険を継続していれば、保険金や給付金を受け取れたのに…」というもったいないことを避けるためにも、新しい保険の補償がスタートしてから解約をしましょう。

記事まとめ

終身保険に限らず、保険を一度解約してしまうと、同じ条件・保険料での加入が難しくなるほか、健康状態によっては新たに加入できない場合があります。

また、せっかく貯蓄性のある保険なのに、受け取れる解約返戻金がごく僅かなのはもったいないと感じる方も多いでしょう。

何も考えずに解約をしてしまうと、後悔してしまうケースも多々あります。まずは、保険料の負担を軽減したり、払済保険や延長保険、契約者貸付制度を検討してくださいね。

自分がどのような方法を取ればいいのか悩む方は、保険のプロにご相談ください。保険やお金についての専門家が、わかりやすくアドバイスいたします。

菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士