老後に向けた保険見直しの必要性とポイント・注意点を解説

何らかの保険商品に加入中の方は、主な収入が給与から年金に代わる“定年退職”のタイミングで、一度保障範囲や保険料といった契約内容を見直してみることが大切です。

この記事では、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、老後に向けた保険見直しのメリットとポイント・注意点を解説していきます。

これまで見直しをしてこなかった方や、老後に必要な保障内容を知りたいといった方はぜひ当記事の内容を参考にしてみてください。

定年退職のタイミングで保険見直しを行う理由・メリット

まずは、定年退職のタイミングで老後に向けた保険の見直しを行うメリットについて詳しく見ていきましょう。

保険に加入することで、死亡・医療・介護・収入等に対する経済的な保障を受けられるようになります。

しかし、どの保障がどれだけ必要なのかという点は個人のライフスタイルやライフステージによって異なるため、一度加入したら終わりではなく、状況の変化に応じて定期的に見直しを行うことが求められるのです。

きちんと現在のライフスタイル・ライフステージに合わせた契約を結べれば、万が一の場合に家族が生活していくための必要資金を遺すことができるでしょう。

定年退職を控えた50代・60代の方については、これまで子どもの教育費に充てていた契約をなくし、老後の生活費や医療費に備えるといった見直しが必要となります。

保険のぷろ
担当者

また不動産等の相続財産を所有している場合は、相続税対策としての保険契約も考えていく必要があるでしょう。

保険の見直しを行うことで、支払う保険料を適正化できるという点もメリットの1つです。

ライフスタイルやライフステージが変化すると、一部の保障が不要になったり、付帯する必要のない特約が出てきたりする場合があります。

保険の見直しによってこれらの無駄をカットできれば、必要な保障を適切な保険料で確保することができるでしょう。

契約内容を見直して「何のための保障か分からない」「この保障は老後には必要ない」と感じる部分が見つかった場合は、早めに保険相談窓口へ相談することをおすすめします。

定年退職を控えた50代・60代の方は、若い頃と比較して生活習慣病やがん、脳疾患等のリスクが高まるため、死亡保障よりも医療保障を確保することが重要になります。

また老後の介護リスクに備えて、介護保険への加入等を考える必要も出てくるでしょう。

続いて、老後を見据えた各保険の見直し方法とポイントを詳しく見ていきます。

死亡保険は、被保険者が死亡または高度障害となった場合に保険金を受け取ることができる商品です。

貯蓄等で老後の資金を確保できていれば必ずしも加入する必要はありませんが、老後資金が少なく、万が一の場合に配偶者の生活費を賄えない可能性があるという場合は加入を検討した方が良いでしょう。

死亡保険の保障額は、遺族の生活にかかるお金から、遺族に支払われるお金を差し引いた金額が目安になります。

遺族側の主な支出・収入例は以下の通りです。

遺族の支出例	葬儀費用、生活費、教育費、住宅費、ローン　等
遺族の収入例	貯蓄、配偶者の収入、公的年金（例：遺族年金）、会社からの保障（例：死亡退職金）　等

また死亡保険金は相続対策や納税資金としても活用できる場合があります。

例えば、相続資産にかかる税金に相当する生命保険を契約し、死亡保険金を納税資金に充てるといった方法です。

なお老後は年金から保険料を支払う必要があるため、保障の確保だけでなく、保険料の負担が大きくなりすぎないようなプランを考えていくことも重要です。

介護保険には、国が実施する公的な介護保険制度と、民間事業者が提供する介護保険の大きく2種類があります。

公的介護保険は全国民が40歳から強制加入となる保険で、介護が必要となった場合に各段階（支援1・2、要介護1～5）の上限額内で介護サービスの費用負担を軽減できる仕組みとなっています。

基本的には公的介護保険の保障のみでも問題ありませんが、介護状態が重くなると上限額を超えてしまう可能性が出てくるため、老後の費用負担が心配な場合は民間の介護保険にも加入しておくと良いでしょう。

民間介護保険の保障内容・プランは保険会社によって様々で、受取方法や保険期間を調整することで老後の資金繰り等にも活用できる点がメリットです。

保険のぷろ
担当者

民間介護保険を契約する際は、以下の特徴を踏まえながら保障範囲を考えていくようにしましょう。

貯蓄型	死亡保険や年金保険等がセットになっているタイプです。保険料がやや割高となるものの、介護保障以外の保障も受けられる他、解約返戻金を受け取れるといったメリットがあります。
掛け捨て型	介護保険が中心となっているタイプです。解約返戻金や満期保険金を最小限または無しにすることで、老後の費用負担を安く抑えられるというメリットがあります。

一時金	給付金を一時金で受け取るタイプです。老後の介護準備費用や施設入所費用等を賄いたい場合に役立ちます。
年金	給付金を年金で受け取るタイプです。介護費用の継続的な負担に備えることができます。
併用	一時金・年金の両方を受け取るタイプです。保険料は割高となるものの、手厚い保障を受けられるというメリットがあります。

終身型	生涯にわたって保障を受けられるタイプです。契約後は一定の保険料となるため、老後の支払い計画を立てやすいというメリットがあります。
定期型	一定期間または一定年齢まで保障が続くタイプです。保険料は割安となるものの、更新する度に負担が増えるというデメリットもあります。