共働き夫婦の保険の見直し方は?結婚を機に考えるパートナーのための保障
結婚は、保険の見直しを行なうベストなタイミングのひとつです。
片働き夫婦が保険の見直しをする場合、家族の生活を守るために夫の死亡保障のみ手厚く備えるケースが多く見受けられますが、共働き夫婦の場合、どのように見直しを行なうべきでしょうか。
今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、共働き夫婦の保険の見直し方を分かりやすく解説します。
子どもができたら加入を検討したいおすすめの保険も紹介しますので、保険の見直しを検討している共働き夫婦の方は、ぜひ参考にしてください。
【結婚】共働き夫婦の正しい保険の見直し方
結婚後、共働きしている夫婦の場合、どのように保険の見直しを行なうべきなのでしょうか。
万一の場合に必要な保障を考えるにあたって、共働き夫婦は「夫と妻、二人の収入が家計を支えている」ということが重要なポイントになります。
ここでは、結婚後に共働きをする夫婦の正しい保険の見直し方について、詳しく解説します。
夫も妻も死亡保障を
結婚後に共働きしている夫婦が保険の見直しを行なう場合、夫だけでなく、妻の死亡保障もしっかり備えておく必要があります。
これは共働き夫婦の場合、夫と妻の両方が家計を支える「大黒柱」であり、どちらが死亡しても経済的損失が生じることが理由です。
結婚して間もないうちは、それほど高額の死亡保障は必要ありません。
ただ将来的に子どもを持つ予定がある場合には、年齢が若く保険料が安い時にある程度の金額の死亡保障を備えておくのもひとつの方法です。
公的制度では賄えない分を保険で補う
結婚して共働きしている夫婦が生命保険の見直しで死亡保障の金額を考える場合、公的制度で賄えない分を保険で補うのがポイントです。
共働き夫婦が生命保険の見直しを行なう場合には、どちらかが死亡した場合、それぞれどの位の経済的損失があるかを考えてみましょう。
見直しをする際は、将来的に必要となる家族の生活費や、子どもの教育費などにいくらお金がかかるのかも併せて考えておかなければなりません。
共働き夫婦の死亡時に必要な金額が把握出来たら、残された遺族が受け取る「遺族年金」の金額を差し引けば、生命保険の死亡保障額が算出できます。
遺族年金でいくら受け取れるかは、加入している公的年金により異なりますので、見直しの際に確認しておくと良いでしょう。
結婚前に加入した保険はどのように見直しすればいい?
共働き夫婦の場合、結婚前に加入した生命保険や貯蓄性のある保険は、どのように見直しすれば良いでしょうか。
結婚前と結婚後では必要な保障が異なる場合も多いので、見直しをすることでよりニーズに沿った保障を備えることができます。
ここでは共働き夫婦が結婚前に加入した保険の見直しをする際、押さえておきたいいくつかのポイントを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
夫婦それぞれの加入済み保険の種類と内容を把握する
共働きの夫婦が結婚前の保険の見直しをする場合には、まず最初にすべての保険商品の種類と保障内容を把握することが重要です。
結婚前に親がかけてくれた生命保険や医療保険がある場合も少なくないため、見直しの際には双方の親に確認することをおすすめします。
また結婚前に加入した保険は、親が保険金の受取人になっていることも多いので、見直しのタイミングで、忘れずに名義変更手続きを行なっておきましょう。
見直しでは、共働き夫婦それぞれの保障内容を確認し、保障額を増やす必要があるものや新たに加入が必要なもの、解約した方が良いものがないか検討します。
結婚後に保険の見直しをして、どんな保障にいくらの保険をかけるべきなのか、よく分からない場合には、損をしないためにも、無料の保険相談を利用するのもひとつの方法です。
家族のライフプランについて考えよう
共働き夫婦が結婚後に保険の見直しをする際には、家族のライフプランについて考えることも大切です。
将来的に子どもを持つのか、その場合何人くらい欲しいのか、マイホームを購入するのか、といったライフプランを夫婦で話し合うことで、将来必要なお金が必要になるかが分かります。
その場合、ある程度具体的な計画を立てておくと、何歳ごろまでにいくらの貯蓄が必要かが把握でき、保険で備えておくことも可能です。
病気やケガで働けなくなった時の保障を充実させる
結婚後に共働きをする夫婦の場合、夫か妻どちらかが病気やケガで働けなくなった時に必要な医療保険の保障を考えておかなければなりません。
夫婦それぞれが自活できる程度の収入を得ている場合を除き、病気やケガのリスクに備えて医療保険に加入しておくのが安心です。
高額所得者であったとしても、配偶者が長期にわたって療養が必要になることがありますから、生命保険や医療保険で保障を備えておくことをおすすめします。
住宅ローンなどの経済的リスクを考慮する
結婚後に念願のマイホームを建てた矢先に配偶者に万一のことがあった場合、住宅ローンが残ると経済的リスクはかなり大きくなります。
住宅ローンの借り入れの際、団体信用生命保険(団信)に加入するので、ローン契約者が死亡すればローンの残債は生命保険の保険金で賄われ、返済は必要ありません。
ただ共働きの夫と妻両方が契約者となるペアローンを利用するケースでは、ローンの返済がなくなるのは死亡した契約者のものだけである点に注意が必要です。
そのため、共働き夫婦が保険の見直しを行なう場合には、どちらかが死亡した場合に住宅ローンが残らないよう、保障を考えるようにしましょう。
共働き夫婦に子供ができたらプラスで検討をおすすめ!
共働き夫婦に子どもができたら、見直しにプラスして検討をおすすめする保険があります。
子どもが生まれれば、夫婦二人だけでなく、子どもが自立できるまで安心して生活できるような保障を備えておかなければなりません。
ここでは、共働き夫婦に子どもができたら加入を検討したい、いくつかの保険を紹介します。
学資保険
結婚後に共働きをする夫婦に子どもができたら、まずおすすめしたいのが学資保険です。
学資保険は、毎月保険料を払い込むと子どもの進学時期に合わせてお祝い金(教育資金)を受け取れる貯蓄型の保険商品で、親の死亡保障として備えることもできます。
これは一般的に、学資保険の契約者である子どもの父親か母親が死亡した場合、その後の保険料の払込が免除されるためです。
下の表からわかるように、教育資金は子ども一人につき1,000~2,500万円かかります。
その費用を急に用意するのは難しいため、子どもができたタイミングで学資保険に加入するのが安心です。
就業不能保険
結婚後に共働きしている夫婦のどちらかが、病気やケガで働けなくなった場合に頼りになるのが、就業不能保険です。
就業不能保険は、文字どおり「就業(仕事)ができなくなった場合に、保険金が支払われる保険」のことです。
とくに会社員と違って傷病手当金がもらえない自営業やフリーランスは、保険の見直しの際に就業不能保険で経済的リスクに備えておくと良いでしょう。
収入保障保険
収入保障保険も、結婚後に共働きする夫婦におすすめしたい保険のひとつです。
この保険は死亡保険のひとつで、保険期間内に契約者が死亡、あるいは高度障害の状態になった場合、毎月決まった額の給付金が受け取れるものです。
この保障は、契約者が早く死亡するほど、多くの保険金を受け取れます。
共働き夫婦が子どもを持つ場合には、保険の見直しの際に収入保障保険の加入を検討してみるのも良いでしょう。
記事まとめ
今回は、結婚後に共働きをする夫婦の生命保険などの見直し方を紹介しました。
共働き夫婦の場合、保障の備え方も片働き夫婦とは異なるため、今回の記事を参考にして見直してみましょう。
必要な保障を過不足なく備えるには、公的制度についての知識も必要です。
自分で見直しを行なうことに不安がある場合や、だれかに相談したい場合には、無料の保険相談を利用し、保険のプロのアドバイスを受けるのも良いでしょう。
以下の記事では見直しにおすすめの無料相談サービスをご紹介しております。合わせて参考にしてください。