適応障害でも保険加入できる？保険の種類、加入の際に注意すべき点を解説

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適応障害・うつ病と診断されても医療保険に加入できる？

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生命保険加入の際に注意すべきポイントは？

上記のように悩んでいる方もいるでしょう。

適応障害・うつ病などの精神疾患があっても、加入できる生命・医療保険はあります。

ただし加入する際は、活用できる公的制度や加入条件の確認など、注意すべき点があるため慎重に検討する必要があるでしょう。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、適応障害は保険加入ができるのかを、詳しく解説します。

加入できる保険の種類や加入する際に注意すべき点も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

適応障害と診断されたら生命・医療保険に加入できない？

適応障害と診断されても、加入できる保険は存在します。

まずは加入できる保険と適応障害が完治したらどうなるのかを、詳しく解説していきます。

適応障害などの精神疾患があっても加入できる保険はある

通常の生命保険や医療保険は加入を断られる可能性があるものの、引受条件を緩和している保険であれば加入できます。

適応障害・うつ病を抱えている方は、入院日数が長期化しやすい傾向にあります。

保険会社は「有病者に対する保険はリスクが高い」と判断し、保険への加入を拒否するケースが大半です。

一方でもともと有病者のために設計された保険や、引受条件を緩和する代わりに保険料が高めに設定されている生命保険・医療保険も存在しています。

適応障害が完治したら？

適応障害やうつ病が完治した方の場合、通常の生命保険・医療保険に入れる可能性があります。

「過去5年以内に医師の診察や検査・治療・投薬などを受けていない」などの条件を満たした場合です。

多くの生命・医療保険には、一般的に過去5年以内（商品によっては過去3年以内）の病歴について、告知義務が課されています。

5年以内の通院歴や治療歴については告知が必要ですが、5年以上前の病歴について告知は必要ありません。

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5年が経過していない場合でも、医師の診断によっては加入が認められるケースもあります。

適応障害の方が加入できる保険の種類

適応障害やうつ病の方が一般的な保険に加入できない場合でも、保険の種類によっては加入できるものもあります。

ここからは、適応障害の方が加入できる保険「引受基準緩和型保険」と「無選択型保険」の詳細を、詳しく解説します。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険とは、加入時の基準を緩和した医療保険を指します。

通常の保険に比べて加入要件が緩く、少しの質問に回答するだけで契約できます。

病気がある方や過去に治療を受けた方でも、比較的加入しやすいでしょう。

ただし、引受基準緩和型保険は一般的な保険と比較して、費用が高く設定されているケースがあります。

適応障害・うつ病などの精神的な病気も保障対象に含まれますが、契約後しばらくの間は給付金や保険金が減額される場合もあります。

事前に給付条件や保険料のバランスをシミュレーションして、的確な選択ができるよう準備しておきましょう。

無選択型保険

無選択型保険は、引受基準緩和型生命保険よりもさらに加入しやすい保険となっています。

保険商品にもよりますが、健康状態や病歴の告知は不要で、以下の内容を申告すると契約できるケースが一般的です。

過去に通院・入院経験がある場合でも、安心して保険加入を検討できるでしょう。

ただし無選択型であっても、すべての方が加入できるわけではありません。

現在入院中の方や入院の予定がある方は対象外になります。

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引受基準緩和型保険と同様に、保険料が割高になる傾向がある点も理解しておきましょう。

加入の際に注意すべきこと

適応障害でも保険の種類によって加入できますが、注意すべき点も理解しておく必要があります。

ここでは活用できる制度の確認や、告知などに関する保険加入の際に注意すべき点を、詳しく紹介していきます。

まずは活用できる公的制度を確認

保険に加入する際は、以下のような公的制度をしっかり確認しておくのが大切です。

例えば適応障害の方は「自立支援医療制度」を利用すれば、医療費の負担が軽減できます。

精神障害の初診日から6カ月経っても症状が回復しない場合には「精神障害者保健福祉手帳」の申請も可能です。

精神障害者保健福祉手帳は長期にわたって日常生活や社会活動に支障が出ている方が利用でき、税金減免や公共サービス割引などの支援を受けられます。

会社員や公務員の方が休職する際は「傷病手当金」も活用できます。

傷病手当金は、給与3分の2程度が支給され、最長1年6カ月の受給が可能です。

公的制度を活用し、足りない部分は民間の医療保険で補うようにすると、経済的な安心感が得られます。

加入条件を確認する

加入条件を確認するのも、適応障害の方が生命・医療保険に加入する際に注意すべきポイントの1つです。

条件を満たしていない場合、希望する保険に申し込みをしても保険会社の審査に通ることができず、加入することができません。

パンフレットや販売員の説明をもとに、自分が条件を満たしているか確認しておきましょう。

万が一、加入できるか判断がつかない場合でも、告知して試しに申し込んでみる方法もあります。

条件に合う他の医療保険を探せばよいだけなので、迷った場合は気軽に申し込んでみましょう。

虚偽のない告知をする（告知義務違反をしない)

適応障害の方が保険に加入する際、告知義務違反をしないように注意してください。

加入の確率を高めたい思いから、告知の義務を守らない加入はリスクが大きいでしょう。

たとえ少しのあいだ加入できたとしても、後に告知義務違反が発覚すれば、保険を強制解約される可能性が高くなります。

強制解約になるとこれまでに支払った保険料も戻らないため、今まで支払った保険料が無駄になってしまいます。

通院や服薬状況を正直に告知して、偽りの申請は避けるのが大切です。

複数の保険商品を比較・検討する

複数の保険商品を比較して検討するのも、適応障害の方が保険を選ぶ際に注意しておきたいポイントです。

保険は商品によって保障内容や保険料が異なります。複数の保険商品を比較すれば、自分に合った保険が選べます。

安易に「この保険でいい」と決めてしまうと、後々「他にもっと自分に合った保険があった」と後悔する可能性があるでしょう。

自分ひとりで複数の保険商品を比較するのは手間がかかるため、専門家に相談するのも一つの手です。

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保険の専門家は客観的な立場でアドバイスをくれるため、効率的に役立つ情報を得ることができるでしょう。

記事まとめ

今回は、適応障害のケースでは生命・医療保険に加入できるのかと、注意すべきポイントを解説しました。

適応障害がある方でも「引受基準緩和型保険」や「無選択型保険」など、加入できる保険は存在します。

ただし、上記の保険だと必ず加入できるわけではありません。

加入条件の確認を行い、自分の条件に当てはまっているかを確認しておくのが大切です。

以下の記事では、保険加入のためのおすすめオンライン相談サービスを紹介しています。

「自分はどの保険に加入できるの？」「効率よくプロからアドバイスを受けて検討したい」と保険に関してお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

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菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士