独身者に生命保険はいらない？生命保険の必要性や独身でも加入すべき保険・保障を解説

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現状で生命保険はいらない？

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独身に欠かせない経済的準備って何？

独身で、上記のような疑問を持っている方もいるのではないでしょうか。

結婚していないなら生命保険はいらないと言われるケースもありますが、あくまでも自分に不可欠なポイントを検討したうえで保険契約するかを決める姿勢が大切です。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、独身に生命保険はいらないか説明し、契約すべき保険・保障を紹介します。

「今なら契約は特にいらないかな？」と気になっている方は、ぜひ本記事をチェックしてください。

独身のうちに生命保険は必要ない？いらないと言われる理由とは

「自分に生命保険はいらない」と考える方もいますが、本当にいらないのかは落ち着いて判断するのが大切です。

ここでは独身者の民間生命保険加入率をチェックし、いらないと言われる主な理由を踏まえ重要性について検討します。

独身者の生命保険加入率

2022年度のデータによると、独身者における民間生命保険加入率は以下の通りです。

参考：公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」より作成
https://www.jili.or.jp/research/chousa/8946.html

性別を問わず、全体より独身者の方が20%程度も低い傾向にあります。

生命保険へは死亡保障を目的として契約する方が多く、配偶者・扶養すべき対象がいなければ「自分が死亡した後の準備はいらない」と考えるのは自然でしょう。

本当にいらない？独身者の生命保険の必要性

契約する独身者は全体よりも少ない傾向にありますが、生命保険は重要なポイントであると考えられます。

生命保険には、以下の通りがん、就業不能などさまざまな保障タイプがあるためです。

死亡保障以外にも経済的準備ができるため、独身者のリスクにも幅広く対応できます。

「結婚はまだ先だから、いらない」と簡単に結論付けてしまうと、後々後悔するケースも考えられるでしょう。

独身で生命保険に加入しないリスクについて

独身で生命保険を契約しないままでは、万が一の際に困る可能性があります。

「独身だからいらない」と安易に捉えるのではなく、契約しない際の問題点を把握したうえで判断するべきでしょう。

ここでは、独身で生命保険を契約しない主なリスクについて紹介します。

突然の病気やケガで多くの治療費がかかる

自分がケガ・病気になった際の治療費は、配偶者・被扶養者の有無に限らず多くの方が備えるべきリスクだと言えます。

日本では、公的制度によって基本的な治療費をカバー可能です。

治療費の自己負担額は3割（後期高齢者なら1割）であり、高額療法費制度によって1ヶ月の自己負担額には上限があります。

自己負担額の上限は収入によって変化しますが、平均的な収入（300～500万円程度）であれば6～10万円程度が目安です。

参考：全国健康保険協会「高額な医療費を支払ったとき」
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/sb3030/r150/

しかし入院が長期化するケースでは治療費負担が大きくなってしまう恐れもあり、保険契約でカバーする重要性は高いでしょう。

働けなくなった際に収入がなくなる・減る

病気・ケガで働けなくなったケースでは、収入がなくなったり減ったりする恐れもあります。

収入が減少した際、一般的には貯蓄か公的制度に頼らなくてはいけません。

会社員であれば、傷病手当金として給与の3分の2を1年6ヵ月まで受け取り可能です。

しかし自営業のケースでは傷病手当金に該当する公的なケアがなく、多くのケースで貯蓄が不可欠です。

収入が減少しても経済的困窮するリスクには、保険で備えておくと安心でしょう。

参考：全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき」https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/sb3040/r139/

自分の死後経済的に困る人が出てくる

独身であっても、自分が死亡した後経済的に困る方が出てくる可能性は以下のように十分考えられます。

• 自分の葬儀費用に関する負担が発生する
• 定年退職後の両親が生活に困る
• 遺品整理にお金がかかる
• 自営業でお店を畳む費用がかかる

上記のケースで貯金が十分にないならば、保険を活用してお金を遺す方法も1つの手です。

また経済的に困窮するわけではなくても、自分の両親にお金を遺してあげたいと考える方はいます。

独身のうちから最低限入っておくべき保険や保障は？

独身であってもいらないと決めつけず、最低限対策しておきたい経済的準備があります。

ここでは、独身のうちから最低限入っておくべき保険・保障について紹介します。

医療保険・がん保険（保障）

独身であっても、医療保険・がん保険（保障）を契約しておくのがおすすめです。

医療保障とは、病気やケガで入院・手術をした際に給付金を受け取れる商品です。

日本では原則として国民全員が公的制度に加入する形式を取っており、対象内の治療を受けられます。

しかし入院時にかかる生活費・対象外の治療などについては公的制度以外の方法で備えが不可欠です。

また一部負担のみだとしても、治療長期化のケースでは治療費が家計を圧迫する可能性はあります。

たとえば医療保険（保障）では、入院時に日額で給付される入院給付金があります。

公的制度でカバーしきれない費用を補う形式で、医療保険・がん保険（保障）の契約を検討すると良いでしょう。

就業不能保険（保障）

独身者が契約しておくべき保険・保障としては、就業不能保険（保障）も挙げられます。

就業不能保険（保障）は、病気・ケガで働けなくなった際に給付金を受け取れる商品です。

就業不能となった際、再び働けるようになるか保険期間が終わるまで毎月一定額を受け取れます。

一般的な商品でも入院時・手術時に給付金を受け取れますが、在宅療養に関しては特約を付けない限り対象外です。

一方、就業不能保険であれば在宅療養児にも給付金を受け取れます。

特に独身で個人事業主として働いているケースでは就業不能に対する公的なケアがないため、民間保険で備えるのが大切です。

個人年金保険（保障）

所定の年齢まで保険料を払い込み、その後一定期間にわたって給付を受けられるのが、個人年金保険（保障）です。

将来資金を準備するための商品であり、基本的には公的年金制度で不足する部分を補う目的で契約します。

「人生100年時代」と言われる現代では、長く生きていくための経済的負担に対する備えも考えなくてはいけません。

一人暮らしのケースでは老後受け取れる年金が一人分であり、生活費の折半もできません。

老後に備える一環として、個人年金保険（保障）の契約は大切でしょう。

介護保険（保障）

介護保険（保障）とは、介護が不可欠な状態となった際に資金を保障してくれる商品です。

公的保険にも介護保険は存在するため、公的制度でカバーしきれない金額について民間の介護保険を契約するスタンスが一般的です。

公的制度を利用すれば介護サービスを1～3割費用で受けられますが、一定の自己負担は発生してしまいます。

また要介護状態になれば自宅のリフォームや車いすの購入などの出費が考えられるため、民間保険で備える意義は大きいでしょう。

記事まとめ：生命保険がいらないか迷った時はプロへ相談もおすすめ

「まだ結婚していないから生命保険はいらない」と考える方もいるため、実際に独身者の生命保険加入率は全体平均よりも低くなっています。

しかし生命保険では死亡保障以外にも医療や就業不能などのパターンがあり、配偶者・被扶養者の有無のみで安易に考えない姿勢が大切です。

病気・ケガになった際の治療費や生活費、自分が死亡した後必要な資金など、保険で備える意義は大いにあります。

生命保険はいらないと簡単に決めつけず、医療保険や就業不能保険、個人年金保険、介護保険などを中心に契約を検討してみると良いでしょう。

しかし、実際に自分の状況で不可欠な・いらない経済的準備は何か、考えるのが難しいケースはあります。

保険契約については「保険のぷろ」へ無料で保険相談できます。

自分・家族が必要とする経済的準備について専門家へ相談したい方は、以下よりぜひ詳細をご確認ください。

菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士