生命保険は何歳まで入れるのか！最適な加入タイミングと考慮すべきポイントについて

生命保険に興味はあるものの、「何歳まで入れるの？」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。

一般的に、生命保険は0歳から80～90歳前後まで加入できますが、保険の種類や保険会社によって年齢制限は異なります。

また、高齢になってから生命保険に加入する場合、保険料が割高になったり、健康状態によっては加入が制限されることもあるため、事前にしっかり確認することが大切です。

本記事では、生命保険に加入できる年齢の目安や、高齢になってからの加入時の注意点について詳しく解説します。生命保険を検討している方は、ぜひ参考にしてください！

生命保険は何歳まで入れるの？

生命保険は全ての人が加入できるわけではなく、加入時の年齢に制限があります。

以下では、生命保険は何歳まで入れるのか詳しく解説します。

生命保険の加入年齢について

生命保険には様々な種類があり、それぞれ加入できる年齢の上限が異なります。一般的な目安は以下の通りです。

ほとんどの生命保険は70~80歳まで加入することができますが、その中でも、医療保険やがん保険など、病気やケガに備える保険は80歳を過ぎても加入できる保険商品もあるでしょう。

高齢者が生命保険に加入する際の注意点

70~80代でも生命保険に加入することができますが、高齢者が生命保険に加入する際にはいくつかデメリットがあります。

年齢を重ねると病気やケガのリスクが高まるため、保険料が若い年代に比べて割高に設定されています。定年退職後の収入が減った状態での加入となると、経済的負担はかなり重くなるため注意が必要です。

また、すでに持病があったり、直近で入院や手術を行なっていたりすると、生命保険に加入できない可能性もあります。

加入時には保険会社の審査があり、保険金や給付金支払いのリスクがあまりにも高いと判断されてしまうと、加入を断られてしまうのです。

いつ頃加入するのが良い？最適なタイミングとは

では、いつ頃生命保険に加入するのが良いのでしょうか。

生命保険への加入を検討すべき、最適なタイミングについて解説します。

社会人になったとき

社会人になると親元を離れ、経済的に自立する方も多いでしょう。そうすると、医療費や生活費を自分で負担する必要があります。

特に、会社の福利厚生が手厚くない場合や、自営業の方は医療保険や死亡保障で万が一の時のために備えておくと安心です。

また、若いうちに加入すると保険料が割安になり、長期的に負担を抑えることができます。将来結婚を控える方などは、早期加入をするのがおすすめです。

結婚したとき

結婚すると、自分の収入は自分のものだけではありません。結婚と同時に配偶者の生活を支える責任が生まれます。

共働きであっても、片方に万が一のことがあった場合の生活費を考慮し、死亡保険や収入保障保険への加入を検討するのが理想的です。

加入を検討する際には、2人の将来のライフプランを考え、必要な保障額を設定しましょう。

子どもが生まれたとき

子どもが生まれると、教育費や養育費を確保する必要があります。

特に、教育費は公立・私立によって大きく異なりますが、義務教育期間(小学校6年間+中学校3年間)だけでも300~1,000万円程度になります。

これらの費用は急に用意することは難しく、計画的に積み立てて準備することとなるため、必要となる時期に合わせて保険期間を設定することが大切です。

住宅を購入したとき

住宅を購入し、ローンを組む際には団体信用生命保険(団信)に加入することが一般的です。

団体信用生命保険(団信)は、ローンの契約者が死亡または高度障害状態になった場合に、それ以降の住宅ローンの返済が不要になる保険のことです。

この保障は死亡保険と似たような内容のため、不足分を生命保険で補う形で検討しましょう。

老後の生活や相続対策について考え始めたとき

50代以降になり、定年退職が近づくと老後資金や相続対策について考え始める方が多いでしょう。

現在の日本では65歳になると年金を受け取ることができますが、年金のみで生活するのはほぼ困難です。

そのため、貯金や保険で老後資金を確保しなければなりません。貯蓄型の生命保険を利用すれば、資産形成しながら死亡保障を備えることができます。

生命保険を検討する時に考えるべきポイント

生命保険は、被保険者に万が一のことがあった際に保険金を受け取ることができます。

この生命保険を必要とするかどうか、またどんな目的で加入するかは人それぞれです。

ただ年齢にとらわれて「あの人が◯歳で加入したから私も同じ年齢で加入しなきゃ」といったことは絶対にやめましょう。

以下では、生命保険を検討するときに考えるべきポイントを解説します。

死亡保険は「何歳で入るか」よりも金額が重要

死亡保険は「何歳に入れば安心！」という明確なラインはありません。

若いうちに加入して、割安な保険料で長期的な保障を備える人もいれば、子供が生まれてから安心を備えるために加入する人もいます。

加入時の年齢よりも、どんな目的でどのぐらいの金額が必要なのかを重点的に考えてみてください。

一般的に死亡保険は被保険者のためではなく、残された家族に必要な金額を設定します。

自分が死亡した後の家族の生活費と葬儀代を目安にすると良いと言われています。

鎌倉新書「第6回お葬式に関する全国調査(2024年)」によると、葬儀にかかる費用の平均総額は約119万円となっています。

これにプラスして、月にいくらあれば安定した生活ができるのかを計算してみてください。子供がまだ独立していない場合は、今後発生する教育費用についても考慮する必要があります。

公的保障があることも忘れない

日本全国民は公的医療保険制度への加入が義務付けられており、病気やケガをした際には原則3割の自己負担で医療機関を受診することができます。

また、1ヶ月の治療費が一定の額を超えた場合、高額療養費制度を利用することができ、一部金額が戻ってくる制度もあります。

つまり、民間の医療保険に加入しなくとも経済的負担を軽減する仕組みは整っていると言えます。

ただ、自由診療や差額ベッド代、入院にかかる諸費用、退院後の通院費用などは公的医療保険制度の適用外のため、全額自己負担となります。

民間の医療保険への加入を検討する際には、公的医療保険の保障範囲を確認し、足りない部分をカバーする形での加入が望ましいです。

治療の選択肢が欲しい方や貯蓄があまりない方は、医療保険やがん保険などを検討してみてはいかがでしょうか。

記事まとめ

生命保険の多くは、80歳まで入れるものがほとんどです。

ただし、保険加入時には保険会社による審査があるため、加入できる年齢であっても健康状態によっては断られる可能性もあります。

長期的な保障を備えたいという方は、保険料が割安で病気やケガのリスクが低い20~30代のうちに加入を検討するのがおすすめです。

生命保険が自分に必要かどうか迷っている人は、以下の記事も参考にしてみてください。「生命保険がいらない」と言われる理由や、必要な人の特徴をご紹介しています。

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菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士