医療保険による通院のみの治療に対する保障の有無を紹介！リスクへの備え方も解説

「医療保険の給付金は通院のみでも受け取れる？」

「通院リスクへの備え方を知りたい」などと悩んでいませんか。

病気やケガの治療により通院するケースはよくありますが、通院のみで保障を受けられるのか、気になる方も多いでしょう。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、医療保険の給付金が通院のみでも受け取れるのかについてや、通院に対する備え方を詳しく解説します。

入院保障とセットで通院保障を検討する際の保障期間や給付金も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

医療保険の給付金は通院のみでも受け取れる？

病気やケガで治療を受ける際、入院だけでなく通院にかかる費用も気になる方は多いでしょう。

医療保険の給付金は通院のみでも受け取れるのか、詳しく解説します。

通院のみを保障している医療保険はほとんどない

医療保険の通院保障は、通院のみの治療では給付の対象にならないケースが大半です。

医療保険の基本的な保障は、入院時に受け取れる入院給付金や手術時に受け取れる手術給付金で構成されています。

通院保障は、入院給付金を受け取れるような入院の際、退院後に通院があった場合に適用されるのが一般的です。

医療保険には、先進医療保障やがんを含む三大疾病、女性疾病に関する保障など、オプションのように追加できる特約が用意されています。

保険のぷろ
担当者

通院保障も特約の1つであり、実際の適用条件をよく確認し、希望に合った保障を選ぶ必要があります。

通院のみの保障が少ない2つの理由

通院のみを保障する医療保険がほとんどないのには、保険会社のリスク管理や保険料設定が関係しています。

通院のみの保障が可能な医療保険が少ない2つの理由を解説します。

①給付金支払いの可能性が高いため、保険料が高くなる

通院のみを保障する医療保険が少ない理由の1つは、給付金を払う可能性が高くなるためです。

通院のみによる保障を適用すると、風邪や軽い腹痛、頭痛などの症状でも給付金を請求される可能性があり、過剰な請求が発生しやすくなります。

通院のみの治療まで保障すると保険会社から出ていくお金が増えるため、見合った保険料となるよう金額を引き上げる必要があります。

②保険料に見合った保障を受けにくい

通院のみを保障する医療保険は、契約者にとって費用対効果が低く、十分なメリットを得られない傾向にあります。

そもそも医療保険は、入院費や手術費などの医療費のカバーを目的とした保険です。

入院や手術が必要な病気になったり事故で大きなケガをしたりなど、医療費が高額となった際に、医療保険はメリットを発揮します。

通院のみを保障する医療保険があったとしても、医療費の大部分である入院や手術が対象外となれば、医療費による経済的な負担は軽減されません。

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担当者

通院のみの保障では保険料に見合う保障が受けられず、医療保険を契約する必要性は感じられないでしょう。

どのようにして通院リスクに備えるべきか

通院にかかる医療費や交通費は積み重なると負担になるため、あらかじめ保険で備えておく必要があります。

しかし、通院のみを保障する医療保険はほとんどないため、他の方法でカバーするのがおすすめです。

ここからは通院リスクへ備える具体的な手段として、入院保障に通院特約を付加する方法や、医療保険以外の保険による活用方法を解説します。

入院保障に通院についての特約を付加する

入院保障に通院の特約を付加すると、通院リスクに備えられます。

保険は「主契約」と「特約」で成り立っていて、医療保険だと主契約では「入院」や「手術」に対する給付金保障が基本です。

主契約に特約を追加すると、通院や先進医療などに対する保障も受けられます。

特約は途中で解約しても、残りの主契約や特約は続けられます。

しかし主契約を解約すると保険全体が無効となるため、特約だけを残す形で契約はできません。

通院リスクに備えたい場合は、主契約や特約も含めて自身に合った保険を再度選び直す必要があるでしょう。

医療保険以外の保険を検討する

医療保険以外のがん保険や損害保険では、通院に対して給付金を受け取れる保険があるので、通院リスクへ備えたい方におすすめです。

例えば、がん保険では以下のケースとなると、通院日数に関係なく給付金を受け取れる商品があります。

傷害保険ではケガをして180日以内に通院した場合、治療が必要で通院した日数に応じて最大30日まで傷害通院保険金を受け取れる保険があります。

通院のみの保障を重視するなら医療保険ではなく、がん保険や傷害保険を検討するのも1つの方法です。

入院保障とセットで通院保障を検討する際の保障期間や給付金額の考え方

入院に備えた保障を検討する際、あわせて通院保障について考えておくと、治療全体でかかる費用をカバーしやすくなります。

退院後の通院治療が必要となるケースでは、保障内容によって自己負担額が大きく異なるケースもあるので慎重に検討しましょう。

ここでは、通院保障を選ぶ際に抑えておきたい通院の条件や対象期間と日数、給付金額について詳しく解説します。

通院の条件

通院保障を受けるには、入院後の治療を目的とした通院である必要があります。

通院保障は主契約とセットになっている特約であり、入院に関連した治療を支援する保障のためです。

例えば、入院後にリハビリで通院する場合は保障の対象となりますが、単なる検査や薬の受け取りは対象に含まれません。

通院保障は入院していた病院だけでなく、別の診療所へ通院する場合も、条件を満たせば保障の対象になります。

対象期間と日数

通院保障の対象期間や日数には制限があり、無期限ではありません。

保障日数に制限がないと、保険料引き上げにつながるため、上限が設けられています。

通院給付金は、退院後4～6か月の間に最大30日まで、通算約1,000日までの通院を保障する商品が大半です。

通院保障には特定の病気に対して対象期間を長く設けていたり、日数制限がなかったりする商品もあります。

心配な病気があれば、該当する疾病への保障を追加しておくと、入院や手術が必要となった際に医療費を抑えられるでしょう。

給付金額

通院保障の金額算出方法として「通院日額×日数」で計算する方式だけでなく、1日でも通院すれば一時金を受け取れる保険も存在します。

通院日額は保険によって異なり、入院日額に応じて決まる商品や、自分で金額を設定できる商品があります。

金額を設定するタイプは、入院日額5,000円・通院日額1万円など、決められた金額内で自由に設定できるのがポイントです。

適正な通院日額は一概に決められませんが、交通費や育児費用、休職による収入の減少なども考慮する必要があります。

記事まとめ

医療保険の給付金は基本的に入院や手術が対象で、通院のみの保障はほとんどありません。

通院リスクへ備えるには、入院保障に通院特約を付加したり、がん保険や傷害保険を活用したりする方法があります。

通院保障を選ぶ際は、対象期間や日数制限、給付金額の計算方法を確認しましょう。

次の記事では、医療保険の中でも通院保障を重視したい方に向けておすすめの医療保険を3つご紹介しています。合わせて参考にしてください。

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菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士