医療保険とは違う傷害保険のメリットや選び方のポイントを解説

山歩きやスキー・スノーボード等のアウトドアスポーツを行う機会が多い方は、生命保険や医療保険と合わせて「傷害保険」への加入の検討をおすすめします。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、、傷害保険とはどのような保険なのか、また医療保険とはどのような違いがあるのかといった点を解説していきます。

アウトドアスポーツ中の万が一に備えたいとお考えの方はぜひ参考にしてみてください。

傷害保険とは？医療保険との違いもチェック

はじめに、傷害保険とはどのような保険なのか、また医療保険とはどのような違いがあるのかといった点について詳しく見ていきましょう。

傷害保険とは？

傷害保険とは、突発的な事故によってケガをした場合に、契約時に定めた保険金を受け取れる商品のことです。

掛け捨てタイプの商品が多く、比較的安い保険料で補償を受けられる点が特長となっています。

傷害保険の基本的な補償内容は以下の通りです。

傷害保険は日常生活におけるケガだけでなく、旅行やスポーツ中に負ったケガへの備えにも対応しています。

また傷害保険に個人賠償責任特約をセットすることで、他人をケガさせたり他人の物を壊したりした場合の損額賠償もカバーすることができます。

ただし、以下のようなケースではケガをしても保険金を受け取れない可能性がある点に注意が必要です。

1. 故意・重過失によるケガ
2. 酒酔い・麻薬等に起因する事故によるケガ
3. 地震・噴火・津波によるケガ
4. 妊娠・出産・疾病によるケガ　等

医療保険との違いとは？

医療保険とは、病気やケガで治療が必要となった場合に、契約時に定めた保険金を受け取れる商品のことです。

傷害保険と医療保険は“ケガに対する補償がある”という点で共通していますが、補償範囲や加入条件等については以下のように様々な違いがあります。

傷害保険は入院・通院に伴う補償だけでなく、死亡した場合の補償も受けられる点がポイントです。

ただし傷害保険が適用されるのは「急激・偶然・外来」の事故によるケガのみとなっており、例えばしもやけ・靴擦れのように時間経過で発生するケガや、運動中の心臓発作等の体内で起こったものについては対象外となります。

一方医療保険では、「急激・偶然・外来」に該当しないケガであっても補償を受けられるという特徴があります。

ただし医療保険には死亡保障が含まれていないため、死亡・高度障害等に備えたい場合は別途死亡保障の特約をつけたり生命保険を契約したりする必要があるでしょう。

また医療保険はケガと合わせて病気も補償対象となるため、加入前に健康状態の確認が行われるといった違いもあります。

種類別｜傷害保険の補償範囲

傷害保険は補償範囲や保険料の算定方法によって、更に以下の4つの商品に分けられます。

続いて、各傷害保険の特徴と違いについて詳しく見ていきましょう。

普通傷害保険とは

普通傷害保険とは、国内外を問わず様々なシーンで発生するケガを対象とした傷害保険です。

家庭内でのケガはもちろん、仕事中や通勤中、また旅行中のケガについてもカバーできる等、補償範囲の広さが特徴となっています。

保険料の算定には被保険者の職業が影響し、ケガのリスクが高い業種であるほど保険料も高くなる仕組みです。

なお普通傷害保険は被保険者の家族も対象とすることができ、同居の親族・別居の子ども（未婚）・保険期間中に生まれた新生児等のケガをまとめてカバーできる点も強みと言えるでしょう。

交通傷害保険とは

交通傷害保険とは、交通事故によるケガを対象とした傷害保険です。

公共交通機関の利用に伴うケガや、駅改札内での転倒によるケガ等も交通傷害保険の補償対象となります。

こちらは補償範囲が“交通事故によるケガ”に絞られることで、その分の保険料が安くなる点がメリットです。

また普通傷害保険と同じく、被保険者に家族を含めることができるファミリー向けの商品も用意されています。

国内旅行傷害保険とは

国内旅行傷害保険とは、国内旅行中のケガを対象とした傷害保険です。

旅行先でのケガだけでなく、旅行目的の移動（家を出てから帰るまで）を含む全行程が補償対象となります。

死亡・入院・手術等の基本的な補償と合わせて、携行品の破損等に関する特約を付けられるのが特徴です。

海外旅行傷害保険とは

海外旅行傷害保険とは、海外旅行中のケガを対象とした傷害保険です。

こちらも旅行目的の移動（家を出てから帰るまで）を含む全行程が補償対象となるため、海外旅行に向かう・帰る途中であればケガをした場所が国内であっても補償を受けることができます。

国内旅行傷害保険と同様の補償に加え、航空機遅延に関する費用補償等の特約を付けられる場合もあります。

合わせて検討したい「レジャー保険」とは

日常生活におけるケガの中でも、特にスポーツやレジャー中のケガに備えたいという場合は、一般的な傷害保険と合わせて「レジャー保険」への加入も検討してみると良いでしょう。

ここからは、レジャー保険とはどういったものか、また保険を検討する際に注意すべきポイントとはどのような点かといった内容を解説していきます。

スポーツ・レジャー中に想定されるリスクとは

レジャー保険とは、スポーツやレジャー中のケガに特化した傷害保険の一種です。

スポーツ保険やアウトドア保険とも呼ばれる商品で、主に以下の4つのリスクを補償しています。

1. 傷害のリスク(自分のケガ・死亡)：死亡保障・入院や手術保障
2. 賠償のリスク（他人のケガや死亡、他人のものの損傷：個人賠償責任特約
3. 携行品のリスク（自分の物品（スポーツ用具等）の盗難や損壊）：携行品特約
4. 救援のリスク（捜索救助にかかった費用、現地への家族の交通費等）：遭難捜索費用・救援者費用等補償特約

通常の傷害保険と同様、レジャー保険についても掛け捨てタイプの商品が一般的となっています。

また「ゴルフ保険」「山岳保険」「スキー・スノーボード保険」というように、スポーツの特性に合わせて様々な商品が展開されているのもレジャー保険の特徴です。

ケガのリスクが高い場合は保険加入がおすすめ

登山やスキー・スノーボード等のアウトドアスポーツは大事故に繋がる可能性があるため、それぞれのスポーツに特化した傷害保険に加入しておくと安心です。

山岳保険

山岳保険とは、ピッケルやザイルを使用する本格的な登山用の傷害保険です。

ロッククライミングやフリークライミングにも対応しており、ケガや死亡に伴う基本補償の他、遭難時の捜索や救援にかかった費用等も補償してもらえます。

中には裁判となった場合の弁護士費用を補償する商品等もあります。

登山・ハイキング保険

登山・ハイキング保険とは、ハイキングやトレッキング等の軽登山を対象とした傷害保険です。

基本補償に救援者費用の補償が加わっているものが一般的ですが、中には捜索費用を補償するものもあります。

山岳保険を利用するほどではないという場合は、こちらの登山・ハイキング保険を検討してみると良いでしょう。

スキー・スノーボード保険

スキー・スノーボード保険とは、スキー中の事故や盗難・破損等に備えることができる傷害保険です。

スキー中は自身のケガだけでなく、接触事故による相手側のケガについても費用負担が必要となる可能性があるため、個人賠償責任が含まれる商品の利用がおすすめです。

またスキー・スノーボード保険の中には、スキー場へ向かう途中の自動車事故や遭難時の捜索費用・救援者費用等を補償しているものもあります。

保険選びのポイント・注意点とは

レジャー保険への加入を検討する際は、以下のポイントを踏まえて商品選びを行うようにしましょう。

保険期間と保険料の設定

レジャー保険には、1年・3年・5年といった単位で契約できる長期タイプの商品と、旅行期間のみ（例：1泊2日）を保険期間にできるスポットタイプの商品があります。

以下は、ある山岳保険における契約期間別の保険料・補償内容の一例です。

頻繁に登山を行う場合は年間契約の方が割安となりますが、スポット契約でも補償自体は十分な内容です。

近年はインターネットやコンビニから手軽に申し込める商品も増えているので、いくつかの商品を比較しながら自身に合うものを探してみると良いでしょう。

補償内容の重複に注意

すでに普通傷害保険等に加入している場合、レジャー保険と補償内容が重複する可能性があります。

傷害保険に個人賠償責任補償や救援者費用特約等を付加している場合はあえてレジャー保険に加入する必要はないため、一度契約済みの保険商品を確認しておくようにしましょう。

また保険商品だけでなく、クレジットカード等に補償付帯を行っている場合も考えられます。こちらもチェックしておきましょう。

記事まとめ

日頃から慎重に行動し、事故やケガを未然に防ぐことが最も大切です。

とは言え、自然の中ではいつ・どのような状況に陥るか予測できないため、万が一の備えとして傷害保険に加入するも効果的なリスク対策の1つです。

傷害保険の種類やそれぞれの補償内容を理解し、自身のライフスタイルに合った商品を選べるようにしておきましょう。

菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士