医療保険の仕組みを詳しく知りたい！公的と民間で異なる給付内容を比較

「医療保険は仕組みが複雑で、わかりにくい……」
「公的医療保険と民間医療保険の違いは何？」
と疑問を感じる方も多いでしょう。

医療保険の仕組みを理解すれば、自分に必要な保障を選びやすくなり、納得したうえで将来に備えられます。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、公的医療保険と民間医療保険の仕組みを解説します。

各種医療保険における給付内容の違いや、民間医療保険が必要な方の特徴も紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

医療保険の仕組み

日本では「国民皆保険制度」により、全ての国民が何らかの医療保険に加入しています。

医療保険の仕組みや、公的と民間の違いを詳しくみていきましょう。

医療保険には「公的医療保険」と「民間医療保険」の2種類がある

日本の医療保険制度は公的と民間の2種類があり、それぞれ異なる仕組みかつ役割を果たしています。

公的医療保険は国民皆保険制度の基盤として、全ての国民が一定の負担で医療を受けられる仕組みです。

医療費の自己負担は原則1〜3割で、残りは加入者の収入や年齢に応じた保険料でまかなわれています。

一方、民間医療保険は公的保険を補完する役割があり、差額ベッド代や先進医療費用など、公的保険適用外の費用をカバーします。

公的医療保険は国や健康保険組合、協会けんぽが運営し、基本的な医療保障を提供するのが特徴です。

民間医療保険は大手から地域密着型までさまざまな保険会社が、加入者のニーズに合わせた商品を提供しています。

生活状況や将来のリスクに応じて、公的保険の給付制限や仕組みを考慮しながら、必要に応じて民間保険で補完するのが理想的です。

医療費の負担額は原則３割、残りの７割は誰が負担している？

医療費の負担は、窓口で支払う金額が医療費の3割が基本です。

残りの7割は、保険加入者が納めた保険料をもとに国や地方自治体、企業が負担しています。

保険料は加入者や家族の医療費はもちろん、健康診断などの予防活動や高齢者医療の支援にも使われています。

自己負担の割合は年齢によって異なり、小学生未満と70〜74歳の方は2割、75歳以上の方は1割負担です。

ただし、70歳以上でも収入の多い方は3割負担となります。

参考：厚生労働省｜医療費の一部負担(自己負担)割合について

主な給付内容や目的

公的医療保険と民間医療保険の仕組みは、給付の目的や内容も異なります。

以下に主な給付内容を表でまとめました。

公的医療保険の給付内容

公的医療保険は医療費の負担軽減や休業補償など、日々の医療と生活を支える給付が中心です。

民間医療保険の給付内容

民間医療保険は入院や手術の保障に加え、死亡保障や重度障害時の一時金など、さまざまなリスクに備える給付を提供します。

公的医療保険と民間医療保険の違い

公的医療保険と民間医療保険の仕組みを、さらに詳しく解説します。

保険の種類や給付内容を比べ、それぞれの役割を把握しておきましょう。

公的医療保険

公的医療保険は、日本の医療制度の柱となる重要な仕組みです。

日本の公的医療保険3種類と、給付内容の違いを説明します。

日本の公的医療保険は3種類

日本の公的医療保険制度には「健康保険（被用者保険）」「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」の3種類があります。

以下表に、それぞれの対象者と運営者、特徴をまとめました。

※年金受給額が年額18万円以上の場合

公的医療保険で受けられる主な給付内容

健康保険、国民健康保険、後期高齢者医療制度の給付内容は、入院時の食事代補助や高額療養費などは共通しますが、異なる部分もあります。

以下で主な給付内容の違いをまとめました。

傷病手当金と出産手当金は健康保険（被用者保険）特有の給付で、病気やケガ、出産で働けない期間の所得を一部保障します。

埋葬料は被保険者死亡時に葬儀の有無にかかわらず支給されます。

一方、葬祭費は葬儀を行なった方に給付される仕組みです。

民間医療保険

民間医療保険は、公的医療保険ではカバーできない医療費を補う仕組みとなっています。

加入検討時は、各種制度の仕組みや特徴を参考に選択しましょう。

民間医療保険の主な種類

民間の医療保険を代表するプランは4つです。

以下で4種類の保障内容と特徴を比較しました。

民間医療保険は、ニーズに応じた多様な商品が揃っています。

家族構成や仕事環境、健康状態にあわせて、公的医療保険で補えない部分を民間医療保険で検討するとよいでしょう。

参考：生命保険文化センター｜主契約の種類

民間医療保険が必要な人の特徴

民間医療保険は、以下のような方に加入をおすすめします。

自営業やフリーランスの方は国民健康保険に加入しますが、会社に勤める方のように休業中の所得を補償する仕組みはありません。

収入の減少に備えるなら、所得補償プランの付いた民間医療保険への加入がおすすめです。

また、家計を支える立場の方が入院してしまうと、収入が途絶え、家族の生活に大きな支障が出ます。

医療費の補償はもちろん、入院中の家事代行サービスや子育てのサポートなど、家族の生活を守る保障も一緒に考えておくと安心です。

ただし、民間医療保険は公的保険とは異なり、年齢や健康状態によって加入を制限される場合があります。

保険のぷろ
担当者

将来に備えて、健康なうちの加入をおすすめします。

公的保障とのバランスを考え、民間医療保険への加入を検討しよう

本記事では「公的医療保険」と「民間医療保険」それぞれの仕組みを解説しました。

公的医療保険は国民全員が加入する制度で、医療費の自己負担は原則1〜3割に抑えられています。

一方、民間医療保険は差額ベッド代や先進医療費用など、公的保険が適用されない部分をカバーする保険です。

もし、貯蓄に不安がある方や、入院時の生活費が心配な方は、民間医療保険の利用も検討してみましょう。

以下の記事では、民間医療保険の必要性や加入すべき人の特徴について詳しく解説しています。公的保障以外にも将来への備えを検討しているかたに有力な情報を提供しているため、ぜひご覧ください。

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菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士