医療保険
うつ病と診断されても医療保険に加入できる?告知しなかったらバレるの?
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うつ病でも医療保険に加入できる?告知時に隠した場合のリスクも解説

「うつ病を発症したら医療保険の契約を断られる?」
「心療内科への通院・入院歴を隠しても、あとからバレる?」

うつ病やパニック障害を始めとした精神障害を抱える中で、医療保険の加入に対して上記のような疑問を抱えていませんか。

本記事では、うつ病と診断されても医療保険に加入できるのかどうかについてわかりやすく解説します。

保険加入の際にうつ病を隠していた際のリスクについても触れているため、将来の病気リスクや医療費に備えたい方は是非最後までご覧ください。

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うつ病の通院歴があっても医療保険に入れるの?

うつ病の通院歴があっても医療保険に入れるの?

うつ病やパニック障害などの精神障害を抱えている方は、新規で通常の医療保険に加入するのは難しいでしょう。

ここでは、うつ病を発症した場合に新規加入が難しい理由や加入できる可能性のある保険を解説します。

定期保険の更新はできるが、新規加入は難しい

うつ病と診断された方は、加入中の定期保険を更新できる可能性は高い一方で、新規で医療保険に加入するのは難しいのが大半です。

保険会社はうつ病を含む精神障害を「将来のリスク」とみなし、リスクが高いと判断された場合には新規契約を断るケースがあります。

加入時には健康状態を申告する「告知」が必要であり、うつ病の通院・入院歴や症状によって加入の可否が決定されます。

なお、現在の保険を更新する際は、契約当初の条件と異なる内容が提示される可能性もある点に留意しておきましょう。

うつ病の影響で保障内容を縮小されたり保険料が引き上げられたりする場合もあるため、更新時に提示される条件を十分に確認してください。

更新の際は、保障が今後の生活に適しているか見極めるのも重要です。

新規契約を検討する場合は、うつ病によって審査を通過できない可能性を考慮し、定期保険以外の選択肢も検討するとよいでしょう。

引受基準緩和型や無選択型なら加入できる可能性がある

うつ病を抱えている方が加入できる医療保険には、以下が挙げられます。

タイプ特徴
引受基準緩和型告知事項が少なく審査基準が緩い
無選択型告知や健康診断結果の提出が不要

上記の医療保険は審査基準が緩く、告知が不要なのが特徴で、加入に対する制限が低く設けられています。

これらの保険は、うつ病を始めとした精神障害がある方や持病を抱える場合でも加入しやすいため、将来の病気リスクや医療費の負担に備えられます。

しかしながら、保険料が割高に設定されている点がデメリットです。

加えて、カバーされる範囲が限定的なケースもある点に注意してください。

引受基準緩和型保険や無選択型保険を選び際には、保険の知識が豊富なプロなどに相談し、自分に必要な保障が備えられるかを確認することをおすすめします。

医療保険加入時に告知しなかったらバレるの?発覚したらどうなる?

医療保険加入時に告知しなかったらバレるの?発覚したらどうなる?

医療保険の加入時に、うつ病である事実や通院・入院歴を告知しなかった場合、あとになってバレる可能性があります。

発覚後は契約の強制解除や給付金が支給されない事態に陥るため、注意が必要です。

給付金請求の際に保険会社が調査する場合がある=バレる可能性がある

医療保険の加入時に、うつ病の診断や通院・入院歴を告知しなかった場合、給付金請求時に事実が発覚するリスクはあります。

保険会社は給付金の支払い前に、医療機関から診療記録や通院履歴を確認する調査を行う場合があるからです。

告知内容が不正確であったり意図的にうつ病の情報を隠していたりした場合、完治した過去の病歴や治療状況がバレる可能性は高いでしょう。

給付金請求の調査は、うつ病に限らず、告知義務のある疾患や治療歴全般について行われます。不正が発覚すると、給付金の支払いを拒否されるケースがあります。

さらに、告知義務違反として契約が取り消されてしまうと、支払った保険料が返還されないリスクもあります。

契約解消に関する事実が信用情報機関へ記録されれば、他の保険や金融商品の利用に影響を及ぼすでしょう。

あらゆるリスクを回避するため、医療保険加入時の告知はうつ病の診断や通院・入院歴を正確に申告するのが重要です。

告知義務違反の影響とは?手当の受け取り不能も

加入中の医療保険で告知義務違反が発覚した場合、以下のような影響があると想定されます。

  • 契約が強制解除される
  • 保険料の返還や給付金の支給がない
  • 他の保険・金融商品の契約が難しくなる

保険会社は、保険法のもと、契約者に告知義務違反が発覚した場合、契約の強制解除をしてよいと認められています。

契約が強制解除されると、払い込んだ保険料は返還されないケースが大半です。

加えて、給付金の支払いが拒否されるケースも多く、保障が受けられない状態になります。

告知義務違反が原因で契約解除されると、強制解除の事実が信用情報機関に記録される可能性もあります。

信用が下がると、今後の医療保険加入やクレジットカード・カードローンなど、金融商品の利用に影響を及ぼすのが考えられるため注意しましょう。

うつ病を含む精神障害を発症した際に検討すべき保険

うつ病を含む精神障害を発症した際に検討すべき保険

うつ病を含む精神障害を発症した際に、検討したい医療保険を紹介します。

各保険の特徴を解説するので、うつ病でも入れる医療保険を探している方は、ぜひ役立ててください。

引受基準緩和型医療保険

うつ病を始めとした精神障害を抱えている場合、引受基準緩和型医療保険はおすすめの選択肢です。

引受基準緩和型医療保険は、通常の医療保険よりも告知事項が少なく設定されており、審査基準が緩和されています。

入院や手術の経験がある場合や持病がある方でも加入しやすく、うつ病と診断された方も契約できる可能性は高いでしょう。

加入確率は高い一方で、保険料は高額な価格帯となっています。

保障の対象期間や付帯可能な特約が制限される点にも注意が必要です。

なお、保険会社の公式サイトで告知項目がチェックできるツールがあるため、加入できるか確かめたい方はツールを利用してみましょう。

無選択型保険

無選択型の医療保険も、うつ病を発症した際に検討したい保険の1つです。

無選択型保険は、通常の医療保険では必須である告知や健康診断結果の提出が不要です。

うつ病やパニック障害などの精神障害、視覚障害や聴覚障害を始めとした身体障害の有無に関係なく、誰でも加入できるのがメリットです。

重い障害を持っていても、将来のリスクに備えたい方が適しています。

加入対象が幅広い反面、引受選択型医療保険のように高額な保険料が設定されており、支給される給付金も少ない傾向にあります。

加えて、加入から一定感は保障に制限のかかる「免責期間」が設けられているため、対象期間中に通院・入院があった場合は保障を受けられません。

無選択型保険はデメリットが目立つため、引受基準緩和型保険に加入できなかった場合の最終手段として考えるのがおすすめです。

がん保険

うつ病を抱えている方でも、がん保険であれば加入できる場合があります。

がん保険はがん治療に特化した保険で、加入の審査基準が緩い場合もあり、精神障害の診断や通院・入院歴があっても断られる可能性は低いでしょう。

がん情報サービスが公開する「最新がん統計」では、日本人が一生のうちにがんと診断される確率について以下のようなデータを発表しています。

男性62.1%※2人に1人
女性48.9%※2人に1人

※2020年(令和2年)のデータに基づく

出典:がん情報センター「最新がん統計」
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html

上記のようにがんは発症率が高いため、がん保険に入り、将来のリスクに備えるのもよいでしょう。

なお、がん保険にも免責期間があるケースも多いため、期間中にがんと診断されても保障を受けられない点は留意してください。

記事まとめ

記事まとめ

うつ病を始めとした精神障害を抱えている方は、通常の医療保険に加入するのは難しいのが事実です。

うつ病を発症していても医療保険へ加入したい方におすすめなのは「引受基準緩和型医療保険」または「無選択型保険」です。

告知事項が少なかったり健康診断結果の提出が不要であったりするため、うつ病の精神障害を抱えている場合でも加入できるでしょう。

以下の記事では持病の方にもおすすめできる医療保険を具体的にご紹介しています。保障の選び方についても解説していますので、安心した備えをするためにもぜひ参考にしてください。

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監修者プロフィール
菱村真比古
菱村真比古
ファイナンシャルプランナー
10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士 
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