定年後・退職後に医療保険に入る必要がある人といらない人の違いについて解説

「定年後、会社を退職したら保険ってどうなるの？」

「高齢になったら追加で民間医療保険はいらないって本当？」

このように定年後・退職後の医療保険や健康保険について、不安や疑問を感じませんか？

本記事では、定年後・退職後の健康保険の仕組みや医療保険が本当に必要なのかどうかについて詳しく解説します。

定年後の生活を安心して迎えるために、お役立ちできる内容となっていますのでぜひ参考にしてみてください。

定年退職後、健康保険などの社会保険はどうなる？

定年を迎え退職した後は、それまで会社で加入していた健康保険や厚生年金などの社会保険の扱いが変わります。 

特に健康保険については、退職後の加入方法を選ぶ必要があるので保険についての知識を備えておくと良いでしょう。

基本的に保険には以下の２つのパターンがあり、それぞれに特徴が異なります。

それぞれについて詳しく解説していきましょう。

パターン①国民健康保険に加入

国民健康保険は、市区町村が運営する保険で、退職後に多くの方が選択する方法です。

退職後14日以内に、お住まいの市区町村役場で加入手続きを行います。必要書類には、離職票や退職証明書、本人確認書類などが挙げられます。

前年の所得を基準に保険料が計算されるため、退職直後は比較的高額になることが多いですが、収入が減少した場合は減免制度を利用できる可能性があります。

パターン②退職前の健康保険に引き続き加入

個人の希望により退職前に会社を通じて加入していた健康保険を継続することも可能です。これを「健康保険任意継続制度」といいます。

加入方法は在籍していた健康保険組合または協会けんぽに申請を行うことで可能です。

また、退職時の標準報酬月額を基準に保険料が計算され原則２年間は保険料は変わりません。

しかし会社負担がなくなるため、退職後（資格喪失後）は全額自己負担となり、保険料は現役時代の約2倍となる場合があります。

保険のぷろ
担当者

それぞれメリットデメリットは異なるため、ご自身の経済状況などによって正しい選択をする必要があります。

定年後の高齢者に医療保険はいらないって本当？不要と言われる理由とは

定年後の高齢者にとって、追加で民間医療保険が必要かどうかは気になるポイント。

一部では「追加で医療保険は不要」と言われることもありますが、それには理由があります。

そこで、ここからは定年後の高齢者に民間医療保険が不要と言われる背景について解説します。

いらないと言われる理由①公的医療保険が充実している

日本では国民皆保険制度により、原則的に医療費の負担は高齢者でも1割～3割に抑えられています。

特に70歳以上の方は医療費負担が軽減される制度があり、自己負担額が少ないため、追加で民間医療保険に加入する必要が薄いと考えられています。

いらないと言われる理由②高額療養費制度が利用できる

「高額療養費制度」とは、医療費定額を超えた場合に自己負担を軽減する公的制度です。

医療費が高額になった場合でも、この制度により自己負担額に上限が設定されています。この制度を利用すれば、大きな手術や長期入院をしても経済的な負担を大幅に軽減できます。

いらないと言われる理由③老後資金で対応可能な場合が多い

もし退職後に十分な貯蓄がある方であれば、医療費は貯蓄から支払うことで対応可能です。

民間保険に毎月保険料を支払うよりも、自己負担で医療費を賄う方が効率的という考え方もあるでしょう。

いらないと言われる理由④医療保険の利用機会が限られる

医療保険は入院や特定の病気に対する保障を目的とするものが多いですが、高齢者は入院ではなく通院治療が主となるケースも少なくありません。

そのため、保険の適用機会が減り、保険料の元を取れない可能性があります。

定年後に医療保険に加入する必要がある人、不要な人の違いについて

世間ではいらない、と言われることもある医療保険ですが、実際全員に必要とは限らず、経済状況や健康状態、家族構成などによって適切な判断が異なります。

一概にいらない、と判断してしまうのではなく必要な理由、いらない理由を明確にして保険を選ぶことをおすすめします。

それでは、定年後医療保険が「必要な人」と「不要な人」の特徴と違いについて解説します。

定年後、医療保険に加入する必要がある人

まず定年後、医療保険に加入する必要がある、と思われる人の特徴について解説していきましょう。

①将来への貯蓄が十分でない人

突然の病気や入院手術などで医療費が発生した際、貯蓄だけでは対応が難しい場合、医療保険が安心材料となります。

このように負担となる可能性が考えられる場合は保険での備えが有効です。

②病気やケガのリスクが高い人

現時点で持病がある、または健康診断で要精密検査と診断されている場合は、将来的な医療費の増加を見越して保険に加入する選択肢が考えられます。

③家族に経済的な負担をかけたくない人

もし定年後、介護や入院が長期化した際に、家族が医療費を負担するのを避けたいと考える場合は、医療保険でリスクに備えることができます。

④特定の保障が必要な人

定年後のがんや特定疾患など、特定の病気に備えたい場合は、医療保険や特約でカバーすることができます。

定年後、医療保険が不要な人

続いて定年後、医療保険の追加がいらない、と考えられる人の特徴を解説していきます。

①定年後に備えた十分な貯蓄がある

定年後の医療費を自分の貯蓄や資産で賄える場合、保険料を支払うよりもその資金を生活費や他の用途に充てる方が妥当という考え方もあります。

②公的医療保険で十分と感じる人

もし療養費制度や後期高齢者医療制度の取り組みを活用できる場合、民間の医療保険に加入しなくても公的保険で十分と考える方もいます。

③健康リスクが低い人

健康診断で良好な結果が続いているなど、病気や入院のリスクが低い人は、追加で医療保険に加入する必要性が少ない場合があります。

しかし健康な人でも将来の病気リスクはいつ何があるか分からないので備えておくことは大切です。

④入院よりも通院治療が中心となる

高齢者の治療は通院が主流となることも多く、入院費用を補償する医療保険では元が取れない可能性があります。

記事まとめ

本記事では定年後・退職後に医療保険はどうなるのか、また医療保険の必要性について解説しました。

定年後などの高齢者に追加で民間医療保険が必要かどうかは、個人の状況により異なります。

貯蓄が少ない場合やリスクが高い場合は保険の加入を検討すべきですが、十分な資産がある場合や公的制度で対応可能であれば不要な場合もあります。

本記事を運営している「保険のぷろ」では保険の新規加入や見直しについて無料相談を行なっております。

相談担当者は全てファイナンシャルプランナーの資格を持ち、ご年齢やライフプラン、経済状況、将来設計から最適な保険をご提案いたします。

また以下のページでは定年後60代以上の方におすすめの医療保険をご紹介しているので、保険選びに迷っている方はぜひあわせてご覧ください。

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菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士