医療保険が不要だと言われる理由と必要性、どんな人が加入するべきかを解説

相談者

医療保険は不要って聞いたけれど、本当？

相談者

どんな人が医療保険に加入するべき？

上記のように悩んでいる方も多いでしょう。

個人の生活状況や職業などによって、医療保険に加入するべきかは変化します。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、医療保険が不要だと言われる理由を解説します。

医療保険の必要性や、どんな人が加入するべきかも紹介するので「自分には医療保険は必要？」と悩んでいる方もぜひ参考にしてください。

医療保険が不要と言われる理由

医療保険が不要だと言われるのには、公的医療保険や医療費負担の軽減などの理由があります。

ここからは、医療保険が不要と言われる理由を詳しく解説していきます。

公的医療保険である程度保障されている

日本では公的な医療保険制度により、すべての人が健康保険に加入するよう義務付けられています。

公的医療保険の自己負担額は、以下のとおりです。

公的医療保険を利用すると最高でも3割負担になるため「民間の医療保険に入らなくても貯蓄でまかなえるため不要」と考える方がいます。

ただし、自由診療や入院中の食事代、通院の交通費など健康保険が適用されない費用もあるため、注意が必要です。

医療費負担を軽減する制度がある

医療費負担を軽減する制度「高額療養費制度」があるため医療保険は不要と言われるケースもあります。

高額療養費制度とは、1か月間に医療機関で支払った医療費が一定の上限額を超えた場合に、超えた分が払い戻される仕組みです。

ただし、入院時の食事代や差額ベッド代など、対象外の費用もあるため注意が必要です。

高額療養費制度を利用するには、一度窓口で全額を支払う必要があります。

ただし支払いが難しい場合は、事前に「限度額適用認定証」を提示すると、支払い額を最初から上限額までに抑えられます。

高額療養費制度によって自己負担額を大幅に軽減できるため、民間の医療保険が不要だと考える方もいるのです。

病気やケガをする可能性が低いと感じている

自分が大きな病気やケガをする可能性が低いと感じていることから、医療保険は不要だと言う人も一定数います。

確かに、現在健康であり過去に大きな病気やケガを経験していない場合「自分は大丈夫だろう」と過信してしまいがちです。

しかし、事故や急な病気は年齢や健康状態に関係なく起こり得るため、予想外の事態に対応するために医療保険への加入を検討するのをおすすめします。

医療保険の必要性

「医療保険は不要」と言われる一方で、高額な治療費の発生に備えたり、家族構成や年齢によって必要なケースが存在します。

こちらでは、医療保険にはどのような必要性があるのかを、詳しく解説していきます。

高額な治療費が発生する場合は医療保険が有効

高額な治療費が発生する場合は、医療保険が有効です。

高額療養費制度を利用しても、治療が長引くと自己負担額は増えるケースがあります。

さらに、公的医療保険ではカバーされない以下の費用がある点にも注意が必要です。

つまり、公的医療保険や高額療養費制度を利用しても、多額の医療費を自分で負担する可能性が完全になくなるわけではありません。

病気やケガで外食費やベビーシッター代など、医療費以外の出費が増える場合もあります。

保険のぷろ
担当者

「不要だ」と言われている民間の医療保険には、間接的な費用にも対応できるケースがあると把握しておきましょう。

入院や手術時の費用を補助する保険の役割がある

医療保険には、入院や手術時の費用を補助する役割があります。

平均入院日数は短くなっているものの、入院が長引くと出費が膨れ上がるでしょう。

会社員や公務員は傷病手当金によって一時的な収入が保障されますが、それでも生活費の不足は否めません。

特に、自営業者のような傷病手当金の対象外となる場合は、収入が減少しても医療保険に加入していれば、経済的な負担を軽減できます。

医療保険は、入院や治療の長期化によって働けなくなった際、家計の支えとなるでしょう。

「不要」と言われている医療保険は、高額になりがちな費用を補う手助けとなるのです。

家族構成や年齢で変わる必要性

民間の医療保険は、以下のように家族構成や年齢で必要性が変化します。

医療保険を検討する際は、家族構成や年齢はもちろん、性別によっても必要性が変わります。

たとえば同じ30～40代でも、女性の場合は乳がん・子宮頸がん・卵巣がん・子宮体がんのリスクも高まる可能性があります。

医療保険は自身の状況に合った内容を選び、必要に応じて加入を検討しましょう。

どんな人が加入するべき？

これまで解説した医療保険の必要性を踏まえて、どんな方が加入するべきなのかを解説します。

貯蓄が十分ではない方

貯蓄が少なく、入院や手術などで発生する医療費の支払いが生活に影響を与えそうな場合、医療保険の加入を検討しましょう。

たとえ医療費の自己負担が3割でも、医療費の支払いが必要になる点は変わりません。

また、高額療養費制度を利用すれば負担額の上限はある一方で、それでも一定の金額を自分で支払う必要があります。

突然、高額な医療費が必要なときに備えて十分な貯蓄がない場合は、医療保険に加入して家計の負担を軽減しましょう。

自営業やフリーランスなど収入が不安定な方

自営業やフリーランスで国民健康保険に加入している方は、民間の医療保険に加入する必要性が高いと言えます。

長期の入院による収入減少へ対応する傷病手当金が受け取れなかったり、65歳以降に受け取る老後の老齢年金や障害年金の金額が少なかったりするからです。

また、出産時に会社員が受け取れる出産手当金も対象外で、異常分娩（いじょうぶんべん）になった場合は自己負担が増える可能性もあります。

病気やケガで働けなくなった方は生活費を貯蓄や保険で補わなければならず、大きな経済的負担になる可能性があります。

保険のぷろ
担当者

万一に備えて医療保険に加入し、経済的なリスクを軽減しておくと安心できるでしょう。

小さな子どもや扶養家族を持つ方

小さな子どもや扶養家族がいる家庭も、医療保険の加入を検討しましょう。

子どもの教育費は高額になる場合が多いため、準備が必要です。

家計を支えている親が病気やケガで長期間働けなくなると、子どもの教育費用を十分に準備するのが難しくなります。

十分な教育を受けさせられなかったり、希望する進路に進ませてあげられなかったりするケースもあるでしょう。

子どもの学ぶ機会を守るために、万が一の事態に備えて医療保険で保障を充実させておくと安心です。

【まとめ】自分で不要と判断する前に専門家に相談しよう

今回は、医療保険は不要と言われる理由や必要性、どんな人が加入するべきなのかを解説しました。

日本には公的医療保険や高額療養費制度があるため、医療保険は不要と言われています。

一方で、フリーランス・自営業の方や貯蓄が不十分な方は、高額療養費制度でもまかなえない恐れがあります。

さらに年齢や家族構成でも医療保険の必要性は変わるため、ライフステージの変化に応じて加入を検討しましょう。

自分には医療保険は不要か必要か、お金の問題について知りたい方は、保険のぷろにぜひご相談ください。

菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士