女性向け医療保険の必要性は？適切な選び方や加入タイミングも解説

「女性向け医療保険は本当に必要性？」「加入タイミングや保険商品の選び方は？」

女性向け医療保険の加入に迷っている方の中で、このような疑問を抱いていませんか。

女性向けの医療保険は、女性特有の病気や妊娠・出産で、通院または入院が必要になったとき、手厚い保障を受けられるのが特徴です。

本記事では、女性向け医療保険の必要性や適切な選び方を紹介します。

記事の最後には、妊娠中の方でも加入できるのか、加入のタイミングなどを解説しているので、最後までご覧ください。

女性向け医療保険とは

女性向け医療保険とは、女性特有の病気による入院・手術やライフイベントのリスクに対応する保障内容を備えた保険商品です。

性別問わず加入できる医療保険と比べて、女性特有の病気や女性がかかりやすい病気に対する手厚い保障が用意されています。

上記のような病気に加えて、妊娠・出産にともなう医療費の特約が含まれているのも特徴です。

中には、不妊治療が保障対象となる保険もあります。

女性が抱えやすいリスクに備えつつ、ライフステージに合わせた柔軟な選択が可能なため、多くの女性にとって心強い保険商品と言えるでしょう。

女性特有の病気・ライフイベントから考える医療保険の必要性

女性特有の病気やライフイベントには、女性向けの医療保険で備え、万全なリスク対策を取るのが重要です。

保険に加入していないと、病気の治療費や妊娠・出産時のトラブルが起きたとき、金銭的な負担が重くなるからです。

ここでは、女性向け医療保険の必要性を「病気」と「ライフスタイル」の観点から具体的に解説します。

若年層でも罹患率の高い「乳がん」

女性向けの医療保険で備えたい女性特有の病気は、乳がんです。

乳がんは、若年層の女性でも罹患数が高い病気の1つです。

国立研究開発法人国立がん研究センターによると、女性の部位別がん罹患数では、乳がんが「91,531人」と1番多い結果になっています。

30代から発症リスクが高まり、若年層でもなりやすい病気なのも判明しています。

治療には手術費用や入院費用がかかり、保険に加入していなければ、医療費の負担は重くなるでしょう。

早期発見・早期治療によって改善される可能性が高いため、定期的な検診も受けるべきです。

乳がんに対応した医療保険では、手術や入院と付随して、乳がん検診や子宮がん検診に対する給付金が支給される商品もあります。

若い世代から女性向け医療保険に加入しておけば、早期発見・早期治療できたり適切な治療を受けたりできます。

妊娠・出産のリスク

妊娠・出産のリスクも、女性向けの医療保険で備えるべきと言えます。

妊娠や出産は、以下のようなトラブルにより、予期せぬ入院や通院などの医療リスクをともなうケースも少なくありません。

症状が改善せず入院や通院が長引けば、治療費や入院費用の負担は膨れ上がる一方です。

妊娠や出産に対する保障がある女性向け医療保険では、あらゆるリスクに対応でき、経済的な問題を心配せずに済むでしょう。

保険のぷろ
担当者

妊娠中のリスクは本人だけでなく、これから生まれてくる子どもにも影響するため、加入を検討しているなら早めに契約するのがおすすめです。

【必見】負担のない保険の選び方

ここからは、女性向け医療保険を選ぶ際のポイントを紹介します。

保険を選ぶ際に重要なのは、家計に無理のない範囲で必要な保障を確保する点です。

自分の生活や家計に合わせて最適な保険を選べば、経済的な負担を軽減しながら将来のリスクに備えられます。

①加入の目的を明確にし、他の保険と保障内容が重複しないよう注意

女性向け医療保険を選ぶ際は、加入する目的を明確にするのが大切です。

どのようなリスクに備えたいのか考え、目的に合った保険を選べば、適切な保障や十分な給付金を受け取れます。

妊娠中であれば病気リスクだけでなく、切迫早産や帝王切開を始めとした妊娠・出産のリスクにも対応した保険がよいでしょう。

他に加入している保険がある場合、保障内容の重複に注意してください。

医療保険に加入しているのであれば、手術や入院の保障などが被ると、無駄な保険料を支払う事態になりかねません。保障内容を比較して不要な部分を削りましょう。

保険のぷろ
担当者

保障内容の重複を避け、無駄な保険料を抑えられるよう心がけるのが大切です。

②自分のライフステージを確認

自分のライフステージを確認するのも、女性向け医療保険選びには欠かせません。

独身時は自分だけの医療費や生活費、事故に対する保障が中心となりますが、結婚や出産を迎えると家族全体の保障も必要になるでしょう。

子どもの成長にともない、学資保険や積立型保険で教育費を貯蓄できる保障が求められるケースもあります。

子どもが独立したあとは、老後の生活費や介護費用を補填する保障の優先度が高くなります。

ライフステージの変化に応じて必要な保障内容は変わるため、現状をしっかり見直して最適な保険を選びましょう。

③毎月の予算を決定

女性向け医療保険の支払い負担を最小限に抑えるには、毎月支払う保険料の予算を前もって設定するのも重要です。

保険料の予算を決めず適当に決めてしまうと、高額な保険に加入し、家計を圧迫してしまう可能性があります。

生活に余裕がないほどの保険料だと、継続的な支払いが難しくなり、途中解約せざるを得ない状況に陥るリスクも生まれます。

まずは家計全体の収支を見直し、無理なく支払える範囲で予算を決めましょう。

保険商品を探す際は、複数社の比較検討によって、予算内で必要な保障が得られるプランを選ぶのが大切です。

保険会社がインターネット上で提供しているシミュレーションツールでは、毎月の保険料を計算してくれるので活用するのもおすすめです。

適切な予算設定で、過不足のない安心できる保険に加入しましょう。

女性向け医療保険に関するよくある質問【Q&A】

女性向け医療保険に関するよくある質問をまとめました。

初めて女性向け医療保険への加入を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

Q. 医療保険の女性疾病特約とは？

女性疾病特約とは、女性特有の病気や症状に対して手厚い保障を提供する特約です。

女性疾病特約の対象となる病気は、以下のようなものがあります。

出典：公益財団法人生命保険文化センター「医療保障に関するQ&A」

子宮や乳房の病気から、妊娠・出産時のトラブルも対象になるケースが大半です。

女性疾病特約を付けると、対象となる病気・トラブルの医療費負担を軽減でき、安心して治療に専念できるでしょう。

幅広いリスクに備えられる一方、特約は追加費用が発生するため高額になりやすい点には注意が必要です。

医療保険の女性疾病特約は、自分のリスクに合わせてよく検討するのが重要です。

Q. 妊娠中でも加入できる医療保険はある？

妊娠中でも加入できる一時的な医療保険はあります。

出産育児一時金だけでは補えない費用の補填ができたり妊娠中のトラブルに対する保障がされたりする一方で、以下の点には注意しなければなりません。

多くの医療保険では、妊娠28週目以降になると加入ができなくなります。

加えて、妊娠中に加入しても「特定部位不担保」と呼ばれる条件が付き、子宮や卵巣など、指定された部位でトラブルや病気が生じても保障されません。

妊娠中のトラブルや既に発症している合併症も、保障対象外となる場合が大半です。

一方で、帝王切開や切迫早産など、将来のリスクに備えられるプランもあるため、相談窓口で探してもらったり複数社を比較検討したりするのが大切です。

各保険商品で給付金額や保障範囲などの条件が異なるため、事前に内容をよく確認し、自分に合った医療保険を選びましょう。

Q. 加入するタイミングはいつ？

女性向け医療保険は、健康状態が良好で病気リスクも低い20代での加入がおすすめです。

早い段階で加入すれば、保険料を抑えつつ、将来のリスクに備えられるメリットがあります。

妊娠や出産を考えている場合は、安い保険料で十分な保障を受けるためにも、妊娠前に医療保険へ加入するのが理想的です。

40代や50代を超えると医療リスクが増すため、未加入の場合は早急に加入を検討するのをおすすめします。

保険のぷろ
担当者

医療保険に加入するタイミングは、ライフステージや健康状態に応じて見極めましょう。

記事まとめ

女性向け医療保険は、通常の医療保険や生命保険では保障が足りない、女性特有の病気やライフイベントに対するリスクをカバーする保険です。

乳がんや子宮筋腫を始めとした病気や妊娠時のトラブルなど、手厚く保障してくれるため、万が一の時でも安心して対応できるのが魅力です。

保険を選ぶ際は、加入目的を明確にし、ライフステージや家計の状況に合わせた選択ができるよう心がけましょう。

保険料や特約内容を比較検討し、過不足のないプランを見つけるのも大切です。

女性向け医療保険の契約を検討している方は、「保険のぷろ」の無料保険相談をご利用ください。FP資格を持つアドバイザーが、ライフプランに応じた最適な保険商品をご提案いたします。

菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士