保険見直しのメリットと見直し方のポイント・注意点を解説
保険商品は一度契約したら終わりではなく、ライフステージや家族構成の変化に合わせて定期的に見直すことが大切です。
この記事では、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、保険の見直しによって得られるメリットと、具体的な見直し方のポイント・タイミングを解説します。
「保険に加入してからそのままになっている」「保険契約の見直し方が分からない」といった悩みをお持ちの方はぜひ参考にしてみてください。
保険契約の見直しで得られるメリットとは
まずは、保険契約の見直しを行うことで得られるメリットについて詳しく見ていきましょう。
ライフステージに合わせた最適なプランを選択できる
保険商品を契約することで、死亡・医療・介護・収入等に対する様々な保障を受けられるようになります。
こうした保障の必要性は個人のライフスタイルによって異なる他、ライフステージの変化によっても異なってくるという特徴があります。
特に結婚や出産等で家族構成が変化するタイミングでは、必要な保障内容が大きく変化する可能性が高いため、しっかりと保険契約を見直してプランの最適化を図ることが大切です。
今現在のライフスタイル・ライフステージに合わせた保険契約を結べれば、万が一の場合でも家族が安心して生活できるだけの準備を整えられるでしょう。
不要となった保障を外すことで保険料を節約できる
保険契約の見直しを行うことで、支払う保険料を節約できる可能性があるという点もメリットの1つです。
ライフスタイルやライフステージが変化すると、これまで必要だった保障が不要になったり、付帯する必要のない特約が出てきたりする場合があります。
保険契約を見直さない限り、これらの不要な保障にも保険料を支払い続けなければなりませんが、見直しによって不要な部分を解約できれば、本当に必要な保障にのみ保険料を支払うことができます。
契約内容を見直して「何のための保障か分からない」「この保障はもう必要ない」という部分が見つかった場合は、保険相談の窓口等で一度確認してみると良いでしょう。
保険の見直しを行うときのチェックポイント
続いて、保険契約の基本的な見直し方とポイント・注意点をチェックしていきましょう。
保障内容・保険料の見直し方
保険契約の基本的な見直し方の1つとして、保障内容と保険料のバランス調整が挙げられます。
すでに必要な保障内容が揃った状態であっても、保険料の支払いを負担に感じているという場合は、契約を継続していくことが困難となる可能性があります。
このような場合は、保険料の払込期間を長くしたり、部分的に掛け捨て型商品を取り入れたりして月々の負担額を抑えられるようなプランを考える必要があるでしょう。
ただし、保険料の節約にばかり気を取られて、必要な保障まで解約してしまうということがあってはいけません。
誰のための保険なのか、いくらぐらいの保障が必要なのか、またいつまで保障を行うべきかといった点を踏まえ、負担を抑えながらも必要な保障を受けられるプランを模索していくことが大切です。
解約返戻金額の見直し方
保険の契約期間によっては「解約返戻金」を軸にした見直し方を取り入れるのも1つの方法です。
解約返戻金は保険契約を途中で解約した場合に払い戻されるお金のことで、解約までに支払った保険料の総額に応じて金額が計算される仕組みとなっています。
そのため、契約してからあまり期間が経過していないケースでは、解約しても返戻金を受け取れなかったり、受け取れたとしても払込保険料を大きく下回ったりする可能性が高くなります。
このような場合は、加入済み保険の主契約部分を継続し、特約等の部分だけを変更するといった見直し方がおすすめです。
保険期間の見直し方
保険の契約期間には「定期」と「終身」の大きく2種類があり、それぞれの特徴とメリット・デメリットは以下の通りです。
特徴 | メリット | デメリット | |
---|---|---|---|
定期保険 | 一定の保険期間(10年・20年等)において 保障を受けられる保険 |
年齢が若いほど保険料が安い | 更新する度に保険料が高くなる |
終身保険 | 保険期間の定めがなく、一生涯にわたって 保障を受けられる保険 |
保険料は一生涯変わらない | 定期保険より保険料が高い |
定期保険の場合、契約期間が満了を迎えると保障がなくなり、更新という形での再契約が必要になります。
更新の際は保険料が高くなるため、家計への影響等を踏まえながら契約を続けるかどうか検討しましょう。
また「大学へ通う資金を確保していたが子どもが就職を希望した」等、何らかの理由で保険契約の必要がなくなった場合には、更新前に解約してしまうというのも見直し方法の1つです。
保険金受取人の見直し方
結婚や出産等で家族構成が変化した場合は、保険金の受取人についても見直しを行う必要があります。
例えば、独身時代に親を受取人として保険契約を結んでいる場合、結婚するタイミングで受取人を配偶者に変更するといった見直し方が挙げられます。
被保険者・契約者・保険金受取人の関係性によっては贈与税が発生するケースもあるため、契約後に家族構成が変わった場合は必ず受取人が適切であるかどうかを確認するようにしましょう。
ライフステージに合わせた見直し方
ここからは、ライフステージの変化に応じた保険の見直し方とポイント・注意点を解説していきます。
就職するときの見直し方
就職後しばらくは収入や貯蓄が安定しないため、万が一のケガ・病気で一時的に働けなくなる可能性を想定し、医療保障を充実させておくという見直し方がおすすめです。
また年齢が若いタイミングで終身型の医療保険へ加入しておけば、年齢を重ねてからも安い保険料のままで契約を続けられるといったメリットがあります。
結婚するときの見直し方
結婚して家族が増えると、自身だけでなく配偶者の生活も守る必要が出てくるため、独身時代と比較して死亡保障が手厚くなるような見直し方を選ぶ傾向が強くなります。
死亡保障については、共働き世帯でお互いに十分な収入がある場合は300~500万円、どちらかが専業主婦(夫)あるいはパート・アルバイトとなる場合は~1,500万円程度が目安です。
なお結婚前後は挙式や引っ越し等で出費が増えやすいため、ひとまず保険料の安い定期保険を契約し、生活が落ち着いた後に死亡保障を上乗せしたり終身保険に切り替えたりするといった見直し方も1つの方法です。
子どもが生まれるときの見直し方
子どもが生まれた後は、死亡保障の金額を更に引き上げる必要が出てきます。
なお必要保障額は以下の条件によっても異なるため、なるべく早い段階で具体的な将来設計を立て、適切なタイミングで保険の見直しを行えるようにすることが大切です。
- 会社員として給料を受け取るケースと自営業として収入を得るケース
- 夫婦共働きのケースとどちらかが専業主婦(夫)になるケース
- 賃貸で生活するケースとマイホームを購入するケース
- 子どもを公立校に通わせるケースと私立校に通わせるケース 等
特に、子どもの数が多い場合や将来的に私立校へ通わせたいと考えている場合は、万が一のときに遺族年金等の公的保障だけでは生活できない可能性が考えられるため、きちんと死亡保障の内容を見直すようにしましょう。
住宅を購入するときの見直し方
住宅を購入する際は、住宅ローンだけでなく団信(団体信用生命保険)にも加入するのが一般的です。
団信は世帯主に万が一のことがあった場合に、以降の住宅ローンの支払いが免除される仕組みのことで、住宅費の負担がなくなるため生命保険等の死亡保障を減額できるという点が特徴です。
なお別の保険商品で住宅資金に関する保障を付帯している場合は団信の保障内容と重複する可能性があるため、団信に加入するタイミングで付帯を外すといった見直し方が必要となります。
定年退職するときの見直し方
定年退職のタイミングでは、これまで子どもの教育費に充てていた契約をなくし、自身の生活費や医療保障を充実させるような見直し方がおすすめです。
特にケガ・病気のリスクは年齢とともに高くなるため、死亡保障を少なくして医療・介護保障を増額するといった見直し方も1つの方法です。
また相続財産として不動産等を所有している場合は、生命保険に加入することで相続税対策に繋がる可能性があるため、こちらも検討してみると良いでしょう。
記事まとめ|見直し方で迷ったときは無料相談窓口の活用を
- 定期的に保険を見直すことで、プランの最適化や保険料の節約といったメリットが期待できる
- 基本的な見直し方として、保障と保険料のバランス・解約返戻金・保険期間・保険金受取人を軸にする方法が挙げられる
- 保険の見直し方はライフステージによっても異なるため、それぞれのタイミングで適切な見直しを行うことが大切
保険契約は定期的に見直すことが大切ですが、確認事項や商品の種類が多いため「どこから見直せば良いかわからない」「見直し方が正しいかどうか不安」といった悩みを持つ方も少なくありません。
このような場合は、複数の保険商品を比較・検討できる無料の保険相談窓口を利用するのがおすすめです。
次の記事では、保険相談窓口の選び方やおすすめ窓口等を紹介しているので、こちらもぜひチェックしてみてください。