妊娠中の方が加入すべき保険をご紹介!備えるべきリスクと選ぶ際の注意点
妊娠や出産には様々なリスクが潜んでおり、多くの費用がかかるため、自身や赤ちゃんの健康リスクに備えた保険への加入が重要となります。
しかし、具体的に何に対して備えるべきなのか、妊娠前や妊娠初期といった早めの加入を勧められる理由が分からないという方も多いでしょう。
今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、妊娠中の女性が備えるべきリスクや検討すべき保険の種類について解説します。
本記事を最後まで読み、いざという時のために備える方法を理解しておきましょう。
妊娠〜出産までにかかる費用はどのぐらい?
妊娠や出産には様々な費用がかかりますが、基本的には公的医療保険の適用対象外となります。
助成金が受け取れるケースもありますが、基本的には自己負担となるため貯蓄などで賄えないという人は民間の医療保険などを検討する必要があります。
まずは、妊娠中と出産時にかかる費用について見ていきましょう。
妊娠中にかかる費用
妊娠中には、主に以下の費用が必要です。
- 妊婦健診
- マタニティー用品やベビー用品
妊娠中には「妊婦健診」という検診に定期的に行く必要があります。
妊婦健診とは、血液検査や子宮がん検査、エコー検査など、元気な赤ちゃんが生まれてくるかどうかをチェックするためのものです。
費用の相場は初診で約1万円、2回目以降は5,000〜7,000円程度かかり、血液検査や超音波検査は別途費用が発生します。
一般的には、出産までに14回ほど妊婦健診に通うため、最低でも7万円が必要となり、プラスアルファで10万円を超える場合もあるでしょう。
また、妊娠中の体をサポートするためのマタニティー用品の購入にも多額の費用が必要です。
マタニティーウェアや下着、ボディケア商品など、妊婦さんをサポートし負担を軽減するための物のほか、生まれてくる赤ちゃんのためのベッドや肌着、おむつ、ベビーカーにもお金がかかります。
マタニティー用品やベビー用品に関しては、平均で15万円ほどかかると見込むと良いでしょう。
出産時にかかる費用
出産時には入院費のほか、分娩費や検査・薬剤料、処置・手当料が必要となります。
厚生労働省の度「出産費用の見える化等について」の資料によると、令和4年度の出産時にかかる費用の内訳は以下のとおりです。
かかる費用項目 | 費用 | 内容 |
---|---|---|
入院料 | 11万8,326円 | 妊婦に係る室料、食事料。 |
分娩料 | 28万2,424円 | 正常分娩(分娩が療養の給付対象とならなかった場合)時の、医師・助産師の技術料及び分娩時の看護・介助料。 |
新生児管理保育料 | 5万52円 | 新生児にかかる管理・保育に要した費用をいい、新生児に係る検査・薬剤・処置・手当に要した相当費用を含める。 |
検査・薬剤料 | 1万4,739円 | 妊婦(産褥期*も含む)に係る検査・薬剤料をいう。療養の給付の対象となった場合、これを含まない。 |
処置・手当料 | 1万6,753円 | 妊婦(産褥期も含む)に係る医学的処置や乳房ケア、産褥指導等の手当に要した費用をいう。療養の給付の対象となった場合、これに含まない。 |
室料差額(A) | 1万7,441円 | 妊婦の選定により、差額が必要な室に入室した場合の当該差額。 |
産科医療補償制度(B) | 1万1,820円 | 産科医療補償制度の掛金相当費用をいう。 |
その他(C) | 3万4,242円 | 文書料、材料費及び医学外費用(お祝い膳等)等、上記の8項目に含まれない費用をいう。 |
合計 | 54万5,797円 | 直接支払制度の利用の有無にかかわらず、実際に被保険者等又はその被扶養者に請求することとなる実費をいう。 |
*産褥期…出産後の体が元の状態に戻るまでのおよそ6~8週間の期間のこと
参考:厚生労働省「出産費用の見える化等について」
https://www.mhlw.go.jp/content/12401000/001143706.pdf
(A)~(C)は控除を利用できるため、控除後の金額は、合計48万2,294円となります。
また、分娩方法により費用が異なるため、注意が必要です。
自然分娩と呼ばれる正常分娩では、公的医療保険が適用されないため、基本的には全額自己負担となりますが、帝王切開や切迫早産などといった異常分娩の場合は、入院費や手術費が公的医療保険の対象となります。
ただし、異常分娩は入院期間が長くなる可能性があるため、場合によっては自己負担額が高額になるケースもあります。
妊娠中の方が備えるべきリスクとは
「妊娠前や妊娠初期に保険加入しておいた方がいい」という意見をよく耳にしますが、具体的にどのようなリスクに備えれば良いのでしょうか。
妊娠・出産には、つわりや妊娠高血圧症候群、異常分娩などのさまざまなリスクが潜んでいます。大きな費用がかかるほか、母体や胎児にも大きな影響を与えるため、事前にしっかりと把握しておきましょう。
重度のつわり(妊娠悪阻)
重度のつわりである妊娠悪阻は、極めて強い吐き気や激しい嘔吐を引き起こします。通常のつわりとは異なり、吐き気や嘔吐の症状のほか、体重減少や脱水が見られる場合に妊娠悪阻と診断されます。
胎児または母体のどちらかに影響があるケースと母子ともに影響を及ぼすケースがあります。
稀に肝臓が重度の損傷を受け、黄疸や肝組織の破壊が起こったり、ウェルニッケ脳症(錯乱や眼の障害、平衡感覚の喪失を引き起こす脳疾患)が発生したりするため、治療費や入院費が必要になります。
妊娠高血圧症候群
妊娠中に高血圧症を発症した場合、妊娠高血圧症候群と言います。
妊娠前~妊娠20週までに発症した場合を「高血圧合併妊娠」、妊娠20週以降に高血圧のみ発症する場合を「妊娠高血圧症」、高血圧と蛋白尿を発症する場合には「妊娠高血圧腎症」と分類されます。
病名 | 時期 | 認められる症状 |
---|---|---|
高血圧合併妊娠 | 妊娠前 ~妊娠20週 |
高血圧 |
妊娠高血圧症 | 妊娠20週 以降 |
高血圧 |
妊娠高血圧腎症 | 妊娠20週 以降 |
高血圧 +蛋白尿 |
この病気は、妊婦さんの約20人に1人の割合で起こり、母体や胎児にも重大なリスクを与えるケースがあるため、入院による治療が必要です。
切迫早産
切迫早産とは、早産の一歩手前の状態のことで、早産の危険性が高いと考えられる状態のことです。
子宮口が開き、今にでも赤ちゃんが出てきそうになり、破水が起こったりします。破水が起こり赤ちゃんを包む羊水が流れ続けると、細菌に感染したり、赤ちゃんが圧迫されたりといった問題が発生するなどのリスクがあるため、長期入院になることも少なくありません。
妊娠うつ・産後うつ
女性は男性の2倍うつ病にかかりやすいと言われていますが、高確率で起こりやすいのがマタニティブルーとも呼ばれる妊娠うつ・産後うつです。
妊娠・出産、育児には大きなプレッシャーやストレスがかかるため、女性ホルモンが大きく変化する産前産後にうつ病になりやすいです。精神的な要因のほか、環境要因が引き金となる場合もあります。
病院での治療が必要となることもありますが、早めに適切な治療を受けることは母親と赤ちゃんにとって重要となるでしょう。
異常分娩(帝王切開など)
異常分娩とは、胎児の向きに問題(逆子)があったり、母体の骨盤より胎児の頭が大きく、正常分娩できないなどといった場合に行われる「鉗子娩出術」「吸引娩出術」「帝王切開術分娩」のことを指します。
これらは公的医療保険制度が適用されるため、自己負担額は基本的に3割となります。
流産
妊娠22週(赤ちゃんが母体のお腹の外では生きていけない週数)より前に赤ちゃんが亡くなってしまうことを流産と言います。
流産の症状や進行具合により、入院や手術が必要となるケースがあります。
妊娠中でも加入できる保険はある?選ぶ際の注意点
妊娠や出産のリスクに備えるといっても、いつ妊娠できるかは確定されているものではなく、妊娠が発覚してから医療保険を検討する方も多いのではないでしょうか。
妊娠初期に加入を検討できれば、大きな問題はありませんが、妊娠発覚後に保険を検討する際には以下のことに注意する必要があります。
2人目以降の妊娠で過去に帝王切開の経験があったり、妊婦健診で異常が見つかってたりすると保険に加入できない場合があります。
また、妊娠はさまざまなリスクを伴うため、やはり、妊娠や出産に関する部位が不担保となり、保障の対象外となるケースもあるようです。
妊婦さんが加入を検討すべき保険一覧
妊娠・出産には公的医療保険のほか、自治体の助成金などで保障されていますが、民間の保険で備えることも可能です。
出産後には子育てなどで保険について考える時間がなくなってしまうため、比較的余裕のある妊娠中に以下のような保険を検討すると良いでしょう。
医療保険(妊娠~出産のリスクに備える)
民間の医療保険に加入することによって、妊娠悪阻や妊娠高血圧症候群、切迫早産となった際に入院給付金や手術給付金が受け取れる可能性があります。
ただし、先ほども解説したように妊娠後に民間の医療保険に加入すると、妊娠や出産に関する入院や治療が保障の対象外となる場合があります。
妊娠後に加入を検討する際には、給付条件や保障内容について必ずチェックしましょう。
生命保険(育児中のリスクに備える)
妊娠をきっかけに生命保険の新規加入や見直しをする方も少なくありません。
生命保険は契約者の万が一のことがあった際、残された家族の生活費を賄うための保険です。妊娠をすることにより、守るべき存在が増えることから、保障について家族内で慎重に検討することが大切です。
学資保険(子どもの教育費に備える)
学資保険は、子どもの教育費のための貯蓄型保険です。
学資保険に加入するには、子どもの年齢制限があり、一般的には7歳をすぎると加入できないことがほとんどです。
出産予定日の140日前から加入できる保険もあり、早期の加入は月々の保険料を抑えることができるため、時間に余裕のある妊娠中に加入を検討すると良いでしょう。
どの保険がいいかわからない人はプロに相談しよう!
本記事では、妊娠・出産にかかるリスクや費用について解説しました。
自治体によっては助成金などで保障されていますが、基本的には自己負担となるため、費用面に不安を感じている場合は、民間の保険に加入することをおすすめします。
「自分がどの保険に入ったらいいかわからない」「自己判断するのは難しい」という方は保険やお金についてのプロフェッショナルであるFPに相談すると良いでしょう。
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