出産したら保険は見直すべき？妊娠時から考えたい保障を解説

妊娠や出産は、結婚と並ぶ最も大きなライフイベントのひとつ。同時に、その小さな命を守るための保障の見直しにベストなタイミングでもあります。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、妊娠や出産のタイミングで保険の見直しをした方がいい理由をくわしく解説します。

子どもの未来のために必要な保障の考え方も併せて紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

出産後に保障の見直しをすべき3つの理由とは

出産後には、生命保険などの保障の見直しをすべきだといわれています。

というのもライフステージの変化が起こるとき、家族の人数が変わるときは、保険の見直しを行なうベストなタイミングだからです。

出産はそのどちらにも当てはまる重要な見直しのタイミングです。

では出産後に保障を見直しをする具体的な理由とは、どんなことでしょうか。

ここでは出産後に保障の見直しをすべき3つの理由について、分かりやすく解説しますので、ぜひ参考にしてください。

妊娠・出産で家族が増えたとき、まず見直したいのが死亡リスクへの備えです。

片働き（夫か妻のどちらかが働くこと）の夫婦の夫に万一のことがあれば、世帯収入がなくなってしまいますし、妻に何かあれば子どもの世話をどうするか、という問題が生じます。

共働きであったとしても、夫か妻のどちらかに万一のことが起こった場合、子育てをひとりで行わなければなりません。

そのような事態に備えて、せめて子どもに手がかからなくなるまでは、妻にもある程度の死亡保障を備えておく必要があるでしょう。

夫と妻それぞれの死亡リスクを踏まえ、必要な保障を備えるためには、妊娠・出産を機に保険の見直しを行なうことをおすすめします。

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なお、死亡リスクに備える生命保険は、定期保険や終身保険の他に収入保障保険という選択肢もあります。

妊娠・出産を機に保険の見直しが必要なもうひとつの理由は「病気やケガによる収入の減少への備え」です。

病気やケガのリスクは、公的医療保険制度で、ある程度保障されています。

高額療養費制度や傷病手当金などの給付制度は大変助かりますが、仕事ができない状態が続けば日々の生活への影響は避けられません。

会社員であれば病気やケガで4日以上仕事を休んだ場合に、給料の2/3が受け病気やけがで会社を休み、お給料などを受けられないときに、本人や家族の生活を支えるための制度です。

こうした公的な保障はあるものの、病気になる前とまったく同じ経済状態を保てるわけではありません。

そのため病気やケガのリスクに対しては、医療保険で備えることが多いです。

出産を機に保険の見直しを行なう場合には、病気やケガのリスクが適切かどうか、チェックしておくことをおすすめします。

妊娠・出産を機に保険を見直したい理由として「子どもの教育資金への備え」があります。

死亡リスクの備えでも子どもの教育資金を考慮する必要がありますが、教育資金については万一のことがなくても計画的に備えておきたいものです。

国から受け取る児童手当は総額200万円程度になりますから、教育資金として別に貯蓄するのもおすすめの方法です。

幼稚園から大学を卒業するまでにかかる教育資金は、1,000万円必要といわれていますから、しっかり計画を立てて準備しましょう。

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確実に教育資金を準備したい場合は、学資保険や終身保険に加入して必要なタイミングでまとまったお金が受け取れるようにする方法もあります。

実際に必要な保障額をどう考えればいい？

保険の見直しで備えが必要なリスクが分かったところで、次に大切なのは実際どのくらい保障を備えておけば良いかということです。

保障は、足りなければリスクヘッジになりませんし、手厚ければ良いというものでもありません。

保険の見直しで過不足のない適正な保障を備えることで、家計への過度な負担を防ぎ、必要なときに必要な保障が受け取れるのです。

ここでは妊娠・出産を機に保険の見直しを行なう場合、上記の3つのリスク対策として必要な保障額の考え方を分かりやすく解説します。

出産に伴う保険の見直しでは、死亡リスクに対する保障を、次のように考えましょう。

必要な保障額　＝　（①遺族に必要なお金）－（②遺族の収入）

①遺族が必要なお金	遺族が生活していく上で必要な費用。具体的には、生活費、子どもの教育費、家賃等の住居費用、葬儀費用など。
②遺族の収入	遺族が得る収入のこと。具体的には遺族年金や児童手当、自己資産（貯金や株など）、給料など。会社員の場合、死亡退職金がもらえる場合もある。

細かく計算していくのは大変ですが、具体例を挙げておきますので、ぜひ参考にしてください。

計算例の条件

夫：30歳（会社員）、妻：30歳（専業主婦）、子ども：0歳
遺族生活費：20万円
家賃：　月額10万円
子どもの教育費：総額1,000万円
葬儀費用：総額200万円
遺族年金の受給額：
・子どもが18歳までは月額13万円
・18歳以後の中高齢寡婦加算は月額5万円

上記のような条件を当てはめていくと「①13,800万円　－　②4,770万円　＝　9,030万円」となります。

ひとつの保険商品で保障を備えると保険料が高額になるので、定期保険と収入保障保険を組み合わせるなどして無理のないリスク対策を行ないましょう。