【医療保険】訪問看護の条件をわかりやすく解説

訪問看護とはケガや病気によって自宅療養する人の自宅に、看護師などが訪問し「診療の補助」や「療養上の世話」を行うサービスです。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、この訪問看護を公的医療保険で利用する場合の条件について分かりやすく解説します。

公的介護保険を使う場合の条件の違いや公的医療保険と公的介護保険を併用できるケースも含めてくわしく紹介しますので、ぜひ最後までお読みください。

訪問看護の適用条件【医療保険と介護保険の違い】

訪問看護の適用条件は医療保険の場合と介護保険の場合で異なります。

原則として訪問看護サービスを受ける場合、医療保険と介護保険を併用することはできません。

ここではそれぞれの適用条件をくわしく解説しますので、どんな場合に医療保険と介護保険が適用になるのか確認しておきましょう。

訪問看護に公的医療保険を利用する場合の適用条件を表にまとめてみました。

年齢	適用条件
65歳以上	医師から訪問看護の必要性が認められており、かつ要支援・要介護に認定されていないこと
40～64歳	医師から訪問看護の必要性を認められており、かつ16特定疾病（末期がんや関節リウマチ、筋萎縮性側索硬化症など）ではないこと。16特定疾病の場合、要支援・要介護に認定されていないこと
40歳未満	医師から訪問看護の必要性を認められていること

この表にある条件を補足すると、要支援や要介護に認定されていても「厚生労働大臣が定める20疾病」に該当する場合は公的医療保険を適用できます。

また特別訪問看護指示書が出ている場合も公的医療保険の利用が可能です。

この他、子供の場合自治体によっては医療費の助成が受けられる可能性がありますので、どんな助成制度が利用できるか確認してみると良いでしょう。

訪問看護の費用が高額になった場合には高額療養費制度の利用も可能です。

厚生労働省が定めた16特定疾病は次のとおりです。

16特定疾病

20疾病は次のとおりです。

20疾病_訪問看護別表第7

特別訪問看護指示書とは主治医の診療により「週4日以上の訪問看護の必要性」を認めた場合に交付される指示書のことです。

この特別訪問看護指示書は通常の指示書と異なり、適用期間や交付回数は厳密に定められていますが、疾患や症状の制限はありません。

この特別訪問看護指示書は急性感染症などの急性憎悪期や末期の悪性腫瘍等以外の終末期、あるいは退院直後に交付されます。

訪問看護に公的介護保険を利用する場合の適用条件を表にまとめてみました。

年齢	適用条件
65歳以上	介護保険で要支援または要介護認定を受けていること
40～64歳	16特定疾病の対象者で、要支援または要介護の認定を受けていること
40歳未満	介護保険を使った訪問看護は利用不可

公的介護保険の被保険者でない40歳未満の人は介護保険を使って訪問看護サービスを受けることはできません。

また厚生労働大臣が定める「厚生労働大臣が定める疾病等」に当てはまる場合や、特別訪問看護指示書が交付された場合は要支援または要介護認定を受けていても医療保険が優先されます。

医療保険と介護保険、どちらを使うかによって訪問看護の利用条件やサービス内容、保険料や自己負担額が異なります。

両者の公的保険の違いを分かりやすく解説しますので、訪問介護サービスを利用する際の参考にしてください。

医療保険と介護保険で訪問看護サービスを利用する場合の条件の違いを確認しておきましょう。