株式投資の初心者向けに取引の始め方や投資に関する基礎知識、失敗しないコツを解説

株式投資は投資初心者でもチャレンジしやすい投資方法で、投資や経済の入門的な学習に活用する人も少なくありません。

しかし、初心者のうちは口座開設の手順や適切な銘柄がわからず、思うように投資できないことも多いでしょう。

この記事では、株式投資の初心者がやるべきことや基礎知識を解説しています。

「これから投資を始めたい」「株について基本的なことから勉強したい」という方は、ぜひこの記事を参考にしてください。

株式投資を始める時の流れ

初心者が株式投資を始めるときは、以下の流れに沿って進めていきましょう。

1. 証券会社で口座を開設する
2. 入金して購入できる状態にする
3. 銘柄を選ぶ
4. 数量を決め購入する

各段階で何をすれば良いかしっかり把握することが、初心者が最初の投資でつまずかないためのポイントです。

それぞれ詳しく解説します。

STEP1.証券会社で口座を開設する

まずは証券会社を選び、公式サイトなどから口座開設を申し込みます。

初心者が業者を選定する際は、以下のポイントを押さえておきましょう。

• 取引手数料
• 取扱銘柄の種類
• 他サービスとの連携の有無

取引手数料は各社で異なりますが、業界全体で大まかな水準は決まっています。

そのため、初心者のうちは自分が興味のある銘柄を扱っているかを重視するのがおすすめです。

なお、申し込み手続きが完了すると、数日〜数週間で口座開設の完了通知が届きます。

STEP2.入金して購入できる状態にする

次は、証券会社のトレードツールにログインし、以下のような方法で入金します。

具体的な手順の説明は先ほど触れた完了通知などに記載があるため、初心者でもスムーズに進められるでしょう。

• 指定口座への振込
• インターネットバンキングによる即時入金

銀行振込の場合、口座へ反映されるまで少し時間がかかりますが、インターネットバンキングなら入金が即時反映されます。

なお、証券会社によっては数百円程度でも株取引が行えるので、初心者のうちは極力少額から始めてリスクヘッジしてみてください。

STEP3.銘柄を選ぶ

入金が完了したら、購入する銘柄を選んでいきます。

初心者は膨大な銘柄数に戸惑うかもしれませんが、以下のようなポイントを押さえておけば、大まかに絞り込むことが可能です。

• 日本株式か外国株式か
• 自分の馴染みがある業界
• 普段から利用しているサービスの運営企業　など

初心者が少額で練習する程度であれば、自身が取り組みやすい銘柄を中心に選べば問題ありません。

ある程度ノウハウが身についてきたら、配当利回りやテクニカル指標、市況などを分析して、利益が狙える銘柄を選んでいきましょう。

STEP4.数量を決め購入する

最後に、購入する数量を決めていきましょう。

株式は原則、1単元100株ずつで購入します。1株100円の銘柄でも、1単元が100株であれば「100円×100株=1万円」が最低購入価格ということです。

ただし、証券会社によっては100株未満から購入できる「株式累積投資」や「株式ミニ投資」もあります。

初心者であまり大きなお金をかけたくない場合は、少額で買える銘柄を選ぶのも賢いやり方です。

初心者が最初に押さえておくべきポイント

次は、初心者が押さえておくべき株式投資のポイントを3つ解説します。

株の利益は3つのタイプに分けられる

株式投資で得られる利益は、主に以下3つに分けられます。

• 売買差益
• 配当金
• 株主優待

いずれも初心者が資産形成するうえで重要な知識となるため、しっかり学んで準備しておきましょう。

売買差益

売買差益は「キャピタルゲイン」とも呼ばれており、買った時と売った時の差額によって得られる利益となります。

例えば、10万円の株が15万円に値上がりした時点で売却した場合、差額の5万円が利益になるということです。

株の数量が多いほど売買差益も大きくなるため、大きな利益を見込めるようになります。

ただし、株が値下がりすれば当然マイナスとなり、逆に損してしまいます。そのため、初心者のうちは値動きが激しい銘柄を扱わないことをおすすめします。

配当金

配当金とは、企業が自社の利益を株主に配分するお金です。「インカムゲイン」とも呼ばれます。

保有しているだけで入ってくるお金なので、売買で株式を動かす必要がなく、初心者でも狙いやすいでしょう。

ただし、平均利回りはおおむね1～2％程度なので、まとまった利益を狙うには多くの原資が必要となります。

「少額でコツコツ稼ぎたい」という人は、配当金重視の株式投資がおすすめです。

株主優待

株主優待とは、企業が株主に対して提供する特典です。

企業の製品やサービスを無料、あるいは割引価格で購入できるケースが多く、特別なイベントに招待されることもあります。

現金を得られるわけではありませんが、株主優待によって日々の家計が楽になったり、生活に彩りが生まれたりします。

利益より「生活を良くすること」を重視する場合、株主優待狙いの投資もおすすめです。

投資目的によって適切な取引スタイルが変わる

株式投資は保有する期間や戦略、目的によって適した取引スタイルが異なります。

代表的な取引スタイルとそれぞれの特徴は下表の通りです。

スキャルピングは短期的に利益が得られる一方、短い時間で乱高下する銘柄を選ぶ必要があり、初心者にはやや難易度が高い傾向にあります。

そのため、売買差益を狙うなら比較的じっくり相場を観察しながら取引できるデイトレードを主軸にした方が良いでしょう。

よりリスクを抑えたい初心者は、経営状態が安定している大手企業の銘柄を長期保有するのがおすすめです。

資金量で購入可能な銘柄が決まる

株価は銘柄によって大きく異なるため、資金量次第で購入可能な銘柄はある程度決まってきます。

買いたいと思った銘柄でも、最低購入価格が数十万円かかると初心者には手を出しにくいでしょう。

リスクを抑えるためにも、まずは少額のものから購入し、段階的に投資する銘柄の幅を広げてみてください。

初心者が株式投資で失敗しないコツ

次は、初心者が株式投資で失敗しないためのコツを解説します。

株の買い方についても触れているので、ぜひ参考にしてください。

投資の目的を明確にする

初心者が株取引を始める際は、まず投資の目的を明確にしておきましょう。

• 老後の資金を貯めたい
• 子どもの教育資金に充てたい
• 配当金で不労所得を得たい

目的を常に意識することで、銘柄選びに一貫性が生まれ、適切に資金を割り振れるようになります。

例えば、不労所得の形成が目的なら、比較的値動きが安定している大手企業の銘柄を長期保有すると良いでしょう。

反対に、短期間で大きく稼ぎたい場合は値動きの激しい銘柄を狙う必要があります。

ただし、値動きが激しいとその分マイナスになる可能性も高いため、初心者には「長期でコツコツ稼ぐ」を基本に投資することをおすすめします。

身近な企業の株を買う

専門的な分析が行えない初心者のうちは、身近な企業の株に投資するのもおすすめです。具体的には、以下のような観点から選んでいきましょう。

• 好きな飲料やお菓子のメーカー
• 自家用車の製造企業
• 応援したい企業

日常的に利用するサービスの企業であれば、経営状況や業績を理解しやすく、投資判断も容易になります。

加えて、銘柄によっては配当金や株主優待の特典も受けられるので、投資を学びながらプラスアルファの利益も得られるでしょう。

ただし、銘柄ごとに優待の内容や受け取り条件、最低必要資金などは異なるため、事前に確認してから投資するようにしてください。

長期保有を前提にする

株式市場は常に価格が変動しており、初心者のうちから短期的な細かい値動きを狙うのは非常に難しいです。

もし投資判断を誤れば、損失を抱えるリスクもあります。

そのため、初心者は基本的に長期保有を前提として、リスクヘッジしながら取引した方が良いでしょう。

初心者に長期保有をするメリットとしては、次の2つが挙げられます。

• 株価の変動を気にせずに済む
• 複利効果で利益を増やせる

長期運用を前提とすることで、目先の株価変動を気にする必要がなくなり、ストレスのない投資が可能です。

また、投資で得た利益を再び投資に回すことで複利（利益がさらなる利益を生む効果）を得られ、低リスクかつ効率的に利益を増やしていけます。

記事まとめ

本記事では、初心者が株式投資を始める際の手順や押さえておくべきポイントを解説しました。

初心者であっても、正しい知識があれば利益を得ることは可能です。

まず少額から投資して、株式投資の経験を積んでいきましょう。そうすれば、初心者から抜け出してより精度の高い運用ができるようになります。

菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士