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カードローンの申込で嘘をつくとバレる!審査に通過するための注意点を解説
カードローンの申込で嘘をつくとバレる!審査に通過するための注意点を解説
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カードローンの審査で嘘はバレる?審査に通過するためのコツも照会!

カードローンの申し込みで嘘がバレる可能性はある?

「査定に通るため申し込みで嘘をつく利用者はいる?」

上記のようにカードローンの申し込みで「査定に通るため嘘をついて申し込んだらどうなるの?」と疑問を抱く方もいるのではないでしょうか。

収入が少なかったり、勤続年数が短かったりすると査定に落ちる可能性は高まります。

本記事では、カードローンの申し込みでバレる嘘を紹介します。

金融機関に嘘がバレた際のリスクも解説しているので、カードローンの利用を検討している方はぜひご覧ください。

信用情報は照会できるためバレることがある

信用情報は照会できるためバレることがある

カードローンを申し込む際、他社からの借り入れ件数や金額などの信用情報は、金融機関が照会できるため嘘をつくと、バレてしまう可能性があります。

申し込み時には、申し込み者に返済能力があるかをチェックするため、査定が行われます。

査定の過程で金融機関は「信用情報」と呼ばれる、クレジットカードや各種ローンの利用、支払い状況などの個人情報をチェックされるのです。

他社で借り入れしていたり、クレジットカードの支払いを延滞していたりする場合は、すべて信用情報から確認できます。

他社から多額の借り入れをしているにもかかわらず「借り入れナシ」と申し込んだ場合は、査定の過程でバレる可能性が高いでしょう。

カードローン審査でバレる嘘とは?具体例を紹介

カードローン審査でバレる嘘とは?具体例を紹介

カードローンの査定では、他社からの借り入れや返済の遅延など以外にも、バレてしまう嘘があります。

ここからは、査定でバレる嘘の具体例を3つ紹介します。

年収を偽るケース

カードローンの査定で、年収や職業を偽る方が多くいます。

査定に通過したいがために、実際よりも収入を多くして申告したり、架空の会社を記載したりすると嘘がバレてしまうでしょう。

金融機関は、本人属性や信用情報をチェックし、申告された収入が怪しいと判断した場合は、収入証明書類の提出を求められます

収入証明書類とは、申し込み者の収入を証明する書類であり、下記が該当します。

  • 給与明細書
  • 源泉徴収票
  • 確定申告書

嘘の申告をしても収入証明書類の提出を求められれば、偽りがバレるでしょう。

勤務先や勤続年数についての虚偽申告

勤務先や勤続年数に嘘をつく方もいますが、収入と同様にバレる可能性が高いでしょう。

査定では、申し込み者が本当に会社に在籍しているかをチェックする「在籍確認」が行われます。

一般的に在籍確認は、職場に電話で行われるため「在籍していません」と回答されれば、偽りがバレるのです。

一方で勤続年数は、以前申し込んだローンやクレジットカードなどに記載された内容とチェックを行います。

昔に申し込んだローンやクレジットカードと整合性が取れなければ、金融機関から警戒されてしまうでしょう。

ただしカードローンでは、申し込み条件に勤続年数は含まれていないケースが多い傾向にあります。

査定の過程でチェックはされますが、安定した収入があれば査定に通る可能性は高いため、嘘はつかず正直に提出しましょう。

他社からの借り入れ額や件数

他社からの借り入れ額や件数も、査定の過程で行われる信用情報の照会でバレるケースが大半です。

査定で他社からの借り入れがチェックされる理由として、返済能力に加え「総量規制」に引っかからないかもチェックされています。

総量規制とは、年収の1/3を超える貸付を禁止する制度であり、貸金業法によって定められています。

過度な借り入れを防ぎ、申し込み者が返済不能に陥るのを防ぐ制度でもあるのです。

貸金業法は、消費者金融や信販会社などに適用され、銀行には適用されません。

しかし、銀行は「銀行法」と呼ばれる独自の規則に則り貸付を行っています。

総量規制と同じ額くらいの借り入れしかできない点に留意しておきましょう。

カードローンの審査で嘘をつくリスク

カードローンの審査で嘘をつくリスク

査定で嘘をつくと金融機関にバレる以外に、いくつかのリスクがあります。

ただ金融機関に偽りがバレるだけではないため、リスクを詳しく理解しておきましょう。

審査に落ちて借り入れができない

金融機関に嘘の内容を申告してしまうと、査定に落とされます。

査定に落ちれば、申し込んだ金融機関からは借り入れができません

緊急でお金が必要で申し込んでいた場合は、借り入れができず困ってしまう可能性もあるでしょう。

カードローンは、収入に見合った金額であれば借り入れできるケースが大半です。

査定に落ちて借り入れできない状況を防ぐため、正しい内容を申告しましょう。

ブラックリストに掲載される

査定に加えて「嘘をつく客」と判断され、金融機関内でブラックリストに掲載される可能性があります。

一度ブラックリストに掲載されると、時間が経って申し込んでも査定に落ちるケースが大半です。

また信用情報機関のブラックリストには掲載されませんが、査定に落ちた旨は記録されます。

査定に落ちた記録が残ると、新たにカードローンを申し込んでも信用情報の照会で警戒されてしまうリスクもあります。

「心を入れ替えて正しい内容を申告しよう」としても、過去に偽りがバレると査定に通りづらくなる可能性がある点も留意しておきましょう。

一括返済を求められる

運良く偽りがバレずに借り入れできたとしても、途中で偽りがバレると、規約違反で一括返済を求められるリスクもあります。

規約違反がバレると、本来は月々決められていた金額を返済するはずが、借入額を一括で返済しなくてはなりません。

一括返済が難しいような数百万円でも、規約に則り一括返済で返済する必要があります。

一括返済ができないと、金融機関に訴訟を起こされて財産を差し押さえられてしまいます。

重大なペナルティを受けるリスクがあるため、嘘は控え正しい内容を提出しましょう。

カードローンの審査に通過するコツ

カードローンの審査に通過するコツ

カードローンは、必ず正しい収入や職場を提出しなくてはなりません。

「査定に落ちたらどうしよう」と不安を抱いている方に向け、査定に通過するコツを3つ紹介します。

アルバイトやパートでも申し込めるカードローンを選ぶ

アルバイトやパートで収入面に不安がある方は、アルバイトやパートでも申し込み可能としているカードローンを選びましょう。

アルバイトやパートでも安定した収入があれば、申し込み可能としている金融機関も多くあります。

ただし、アルバイトやパートで安定した収入を得ていても、学生は対象外としているケースもあるため、申し込み条件を詳しく確認しておきましょう。

同時に複数社に申し込むのは控える

査定に落ちるのが不安だからといって、いくつかの金融機関に申し込むのは控えましょう。

複数社に申し込んでしまうと、金融機関側は「収入面に不安があるのでは?」と警戒され、査定に落ちる可能性が高まります。

申し込み情報は信用情報に記録されるため、他の住宅ローンやカーローンなどにマイナスな影響を与えるリスクもあります。

信用情報にマイナス記録を残さないためにも、カードローンは1社ずつ申込みましょう。

心配な点は申し込む前に相談しておく

申し込みや査定に関する心配な点がある場合は、金融機関に相談してみましょう。

カードローンを申し込む方の多くが心配を抱きやすい点として、在籍確認があげられます。

在籍確認は、職場に電話をかけて確認を行うため「カードローンの利用がバレたらどうしよう」「借り入れを知られたくない」と考える方も少なくありません。

一般的に在籍確認は金融機関名は伏せ、担当者の個人名で電話を行うため、カードローンの利用がバレるリスクは低いでしょう。

不安な場合は、給与明細書や源泉徴収票など職場が明記された書面による在籍確認に対応しているか確認するのがおすすめです。

他にも「専業主婦は申し込めるのか?」「自宅に郵送物は届くか?」など心配な点は、金融機関が設けている「相談フォーム」に相談しましょう。

記事のまとめ

記事のまとめ

カードローン申し込み時に、収入や職場、他社からの借り入れ状況などに嘘をつくとバレるケースが大半です。

金融機関は、信用情報の照会を行っており、過去の借り入れ状況や提出情報などを確認しています。

職場に関する情報も在籍確認によってバレるケースが大半です。

金融機関に嘘がバレると、社内のブラックリストに掲載されたり、規約違反で一括返済を求められたりするリスクがあります。

嘘がバレると重大なペナルティを受けるため、必ず正しい情報を提出しましょう。

監修者プロフィール
菱村真比古
菱村真比古
ファイナンシャルプランナー
10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士 
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