投資信託
どれを選ぶべき?投資信託(ファンド)の種類について徹底解説
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投資信託の種類と選び方を投資信託初心者にもわかりやすく解説

「投資信託を始めたいけど、自分にはどの運用方法があっているかわからない…」

そんなお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか?

投資信託には、様々な種類の運用方法が用意されているため、投資信託初心者には少々複雑になっています。

そこで、この記事では投資信託の種類について徹底的に解説します。

投資信託に興味のある方は、ぜひ参考にしてみてください。

投資信託ってなに?

投資信託ってなに?

「投資信託」とは、一言でいえば「投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品」です。

「集めた資金をどのような対象に投資するか」は、投資信託ごとの運用方針に基づき専門家が行います。

投資信託銘柄のことを「ファンド」といい、ファンドによって投資対象は異なります。

一般社団法人 投資信託協会の「数字で見る投資信託」によると、2022年11月末時点で世の中には5,880本ものファンドが存在しています。

もちろん全ての金融機関で全ての銘柄を扱っているわけではありませんが、少なくとも膨大な種類があるということは想像に難くないでしょう。

投資信託の特徴

投資信託の特徴は以下の通り。

  • 普通預金と比べ良い利回りが期待できる
  • 金融機関によっては少額(1,000円程度)で始められる
  • 投資家から集めた資金で投資のプロが運用を行う
  • 投資対象は株式や債券だけでなく不動産なども含まれる
  • 投資先地域は銘柄により異なり、なかには新興国を対象としたファンドもある
  • 運用に際して各種手数料がかかる
  • NISA制度を活用すれば運用益が非課税となる

このように、投資信託の特徴の中で、特に「投資のプロが運用を行う」という点が、初心者にもおすすめできる理由の1つとなっています。

ただし、投資信託の運用成績は市場環境などによって変動します。

投資信託の購入後に、投資信託の運用がうまくいって利益が得られることもあれば、運用がうまくいかず投資した額を下回って、損をすることもあります。

このように、投資信託の運用によって生じた損益は、それぞれの投資額に応じてすべて投資家に帰属します。

つまり、投資信託は元本が保証されている金融商品ではありません。

この点は銀行の預金積立などとは違うところですので注意が必要です。

投資信託の仕組み

投資信託は「投資信託運用会社」で作られ、主に証券会社、銀行、郵便局などの「販売会社」を通じて販売され、多くの投資家からお金を集めます。

投資家から集めたお金はひとつにまとめられ、資産管理を専門とする、「信託銀行」に保管してもらいます。

運用会社は、集めたお金をどこにどうやって投資するのか考え、その投資の実行を、お金を管理している信託銀行に指図します。

このことを運用指図といい、運用会社がその権限を持っています。

そして、信託銀行は運用会社の指図を受けて、株や債券の売買を行います。

投資信託は、販売・運用・資産の保管などの業務を行う、それぞれ専門の機関が役割を果たすことで成り立つ金融商品です。

投資信託の種類について分類別に解説

投資信託の種類について分類別に解説

ここからは、投資信託の種類について分類別に解説していきます。

投資信託の分類は以下の5段階でなされます。

  1. 「株式投資信託」と「公社債投資信託」による分類
  2. 投資対象資産による分類
  3. 投資対象地域による分類
  4. 投資信託の運用方法による分類
  5. その他の分類

それぞれについてみていきましょう。

①「株式投資信託」と「公社債投資信託」による分類

投資信託はさまざまな金融商品を組み合わせて運用するため、その種類も多様ですが、大きく2つに分けられます。

ひとつは株式を組み入れて運用することができる株式投資信託、もうひとつは株式を一切組み入れない公社債投資信託です。

また、いつでも購入できる追加型(オープン型)と購入時期が限定されている単位型(ユニット型)に細分化することができます。

それぞれ詳しく解説していきます。

分類 特徴
株式投資信託 単位型
(ユニット型)
約款に株式を組み入れが可能と記載されている投資信託。
法令規則上の分類では、「公社債投資信託以外の投資信託」と定義される。当初募集期間中のみ購入可能。
追加型
(オープン型)
約款に株式を組み入れが可能と記載されている投資信託。
法令規則上の分類では、「公社債投資信託以外の投資信託」と定義される。いつでも購入可能。
公社債投資信託 単位型
(ユニット型)
株式を投資対象に一切組入れず、債券や短期金融資産等に投資対象を限定して運用する投資信託。
当初募集期間中のみ購入可能。
追加型
(オープン型)
株式を投資対象に一切組入れず、債券や短期金融資産等に投資対象を限定して運用する投資信託。
いつでも購入可能。

なお、株式投資信託には、運用対象に株式を含むため、一般的に信託財産の価格変動リスクは公社債投資信託よりも大きくなるという特徴があります。

②投資対象資産による分類

対象資産については以下のように分類することが可能です。

対象資産 国内 海外 特徴
株式 国内株式型 海外株式型 積極的に値上がりを追及することが可能。
ただし、その反面、リスクが大きいことがデメリットとしてあげられる。
債権 国内債券型 海外債券型 株式等に比べてリスクは安定的。
その一方でリターンも少なくなる傾向がある。
リート(不動産) 国内リート 海外リート 株式同様にリターンを追求できる一方、リスクが債権等よりも大きくなる傾向がある。
その他資産 上記以外に投資するファンド 金や原油、穀物などが投資対象としてあげられる。
株式等とは異なる値動きを示す傾向がある。
資産複合 上記の複数の資産に分散投資するファンド(バランス型) 様々な資産が組み入れられているため、単一の資産を組み入れた投資信託に比べて、リスク分散が期待できる。

それぞれメリットとデメリットがあるため、それぞれのリスクと自分が希望するリターンを考慮したうえで投資対象資産を決定しましょう。

③投資対象地域による分類

投資対象地域による分類について、まず国内を投資対象地域とするか、海外を投資対象地域とするかがポイントとなります。

そして、海外を投資対象地域とする場合は、さらに新興国を対象地域とするか、先進国を対象地域とするかで細かく分類されます。

国内

株価は、その国の経済や企業動向などの影響によって変動します。

日本株式ファンドの投資対象は国内企業となるため、その動向や日本経済の動きなどをつかむことは比較的簡単かと思われます。

そのため、値動きがわかりやすいという特徴があります。

海外

海外を対象地域とする投資信託はさらに以下の2つに分類されます。

  • 新興国株式ファンド
  • 先進国株式ファンド

新興国の株式で運用する「新興国投資ファンド」では、経済などが発展途上にあるため、株価の上昇が見込めることから、高い運用成果が期待できる反面、政情不安や通貨の暴落などにより、思わぬ損失を被ることもあります。

一方で、先進国の株式で運用する「先進国投資ファンド」では、新興国に比べると、政情不安や通貨の暴落などが起きにくく、株価は安定して推移しますが、その反面、大きな運用成果は期待できにくいといえます。

④投資信託の運用方法による分類

投資信託の運用方法においては以下の2つに分類することができます。

  • インデックス運用
  • アクティブ運用

それぞれの特徴について解説します。

インデックス運用

インデックス運用とは、目安となる指数(ベンチマーク)に連動した運用スタイルのことです。

たとえば、日本株で運用する投資信託の場合、日本株の代表的なインデックス(指数)である日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などのインデックスをベンチマークとして、それに連動した値動きをするよう運用します。

インデックス運用は、投資先の国や地域、市場とともに投資した資産も成長していく運用方法といってもよいでしょう。

もちろん市場が下落した場合は、インデックスファンドも連動して下がることになります。

なお、プロの力量や手間を多く必要とするアクティブ運用とは異なり、インデックス運用を行うファンドは、運用者への信託報酬などの運用コストが安いという傾向があります。

アクティブ運用

アクティブ運用とは、運用ガイドラインに従って運用者の判断によって市場指数を上回る投資収益を目指す運用スタイルです。

実際の市場には、投資家心理などのように特定の投資対象の市場 価格形成に非効率性を生じさせる要因が存在します。

市場の非効率 性によって、証券の本源的価値に対して割安もしくは割高な価格が 形成されることがあります。

そのような銘柄の入れ替えを行うことに よって市場指数を上回る投資収益(超過収益)を目指します。

アクティブ運用は、保有銘柄の売買の頻度(売買回転率)が高く、 市場動向や個別証券についての詳細な調査や分析が必要となるため、運用手数料はパッシブ運用に比べ高く設定される傾向にあります。

一方で、市場の非効率性や個別証券の特性などによって市場収益を上回る投資収益が期待できます。

⑤その他の分類

上記で紹介したものに加え、投資信託では以下のような種類も用意されています。

特殊型

投資者に対して注意喚起することが必要な、特殊な仕組みや運用手法を用いるファンドです。

例えば日経平均などの指数のX倍に連動する運用成果を目指すブル/ベアファンドなどがあります。

ファミリーファンド

投資家が購入できるファンド(ベビーファンド)の資金を、運用者がマザーファンドとして纏め、株式や債券などの資産に投資するファンドです。

似ている投資方針のファンドを纏めることで、運用時にかかる費用を抑えるなどのメリットがあります。

ファンドオブファンズ

複数の銘柄を指定せずに、複数のファンドに投資をするファンドです。

もともとファンドは色々な銘柄に分散投資をしていますので、複数のファンドを投資先にすることで、より広範囲に分散投資をはかり、リスクを抑えることができます。

記事まとめ

記事まとめ

この記事では、投資信託の種類について解説しました。

投資信託には、投資の初心者でも分かりやすいシンプルな設計のものもあれば、設計が複雑でリスクが高いものもあります。

また、投資対象もさまざまであり、そのリスクやリターンは大きく異なります。

しかし、記事の最初でお伝えした通り、投資信託には「少額から取引可能」、「投資のプロが運用を行うため安心して任せられる」というメリットがあります。

「老後のための資産形成のために投資を始めたいが、まだ不安が残る…」

そんな方には投資信託がおすすめです。

ぜひこの機会に投資信託を始めてみてはいかがでしょうか?

監修者プロフィール
小林裕
小林裕
一般社団法人証券相続普及協会 代表理事
大学卒業後、東証一部上場の証券会社に入社。
個人向けの資産運用コンサルティングを中心に活動し、新人賞、社長優秀賞などを数多く受賞。
退職後、資産運用だけでは本当の解決ができないという思いから、2020年に一般社団法人証券相続普及協会を設立、代表理事に就任。
終活カウンセラー1級や上級相続診断士の資格も取得し、現在はお客様の大切な資産を「ふやす、まもる、つなぐ」をモットーに活動している。
【代表著書】
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※2024年9月30日調べ
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