投資信託の乗り換えはどんな効果がある？知っておきたいメリットを伝授

2024年より新NISAの制度がスタートし、投資信託などの資産運用を始めた方は右肩上がりに増えています。

特に手続きが簡単なSBI証券や、楽天証券などをはじめとしたネット証券で口座開設を行う方が多くなっています。

一方で、豊富な商品数や手数料の安さが売りのネット証券では、対面式の証券会社や銀行等と違って直接運用の相談をできないケースが多いです。

そのため、損失を出したまま塩漬けにしたり、すぐに解約してしまう方も多いです。しかし、適切な対応を行うことで効率よく資産運用を続けられる可能性が高いため、金融商品の乗り換えを検討することは重要でしょう。

本記事では、投資信託を乗り換えるメリットと、その方法やタイミングについて投資初心者の方に向けてわかりやすく解説します。

投資信託を乗り換えるメリット

投資信託の乗り換えを検討するメリットには以下のようなものがあります。

パフォーマンスの向上が期待できる

投資信託の乗り換えを検討する際は、基本的に元本割れが起きている場合か、狙い通りの運用成績が上げられていないケースがほとんどだと思います。

投資信託に限らず、多くの資産運用では市場環境の変化により、一部のファンドのパフォーマンスが期待に応えられなくなることがあります。

他のファンドに乗り換えることで、より高いリターンを目指すことが可能となり、パフォーマンスの向上が期待できる可能性が高くなります。

運用リスクの調整ができる

投資信託の乗り換えは、リスクレベルの調整にも役立ちます。

前述したように市場の変動や経済状況の変化に伴い、リスク度の高いファンドから低いファンドへの移行、またはその逆となる施策を取ることが必要な場面があるでしょう。

したがって、投資信託においてはリスクとリターンのバランスを取ることで、長期的な投資戦略において安定した成果を期待できます。

また、特定の市場やセクターに偏って投資している場合、そのリスクを分散するための乗り換えが有効となる場合があります。

したがって、投信だけでなく、不動産投資や債券など多様な資産クラスに対応した分散投資をすることが重要だと言えます。

分散投資を意識した運用リスクの調整を行うことで、全体のポートフォリオのバランスを取ることができ、市場の変動に対する耐性を高めることができます。

投資信託を乗り換えるデメリット

一方で、投資信託の乗り換えには以下のようなデメリットも発生します。

税金が発生する

保有する投信商品において分配金や配当などの利益が生じている場合、換金した際に税金が徴収されます。

投資信託における課税金額は利益額に対して20.315%となります。

したがって短いスパンで取引を行うことは、利益の最大化という意味において効果が下がってしまいます。

また、NISA口座での取引かつ、所定の条件を満たしている場合は税金が徴収されません。

したがって、投資信託を行う場合はNISAを活用する方が賢明だと言えます。

換金時に手数料が発生する場合がある

保有する投資信託商品によっては、証券会社に支払う購入手数料や、信託報酬、換金時に発生する信託財産留保額が挙げられます。

この信託財産留保額の計算方法は、一般的に基準価額に対して0.3%程度徴収されることが多いです。

税金と同様、頻繁に投資信託の乗り換えを行なってしまうと、余分に手数料が発生してしまうので大きなデメリットであると言えます。

信託財産留保額を徴収しない投資信託商品も多く存在しますので、乗り換えを検討する際は目論見書を確認した上で、比較検討を十分に行いましょう。

投資信託の乗り換え方法はこれがおすすめ

スイッチング

スイッチングとは、同一金融機関内で異なるファンドへの資産の移動を指します。

これは、「A証券」で「B」という金融商品からA証券の「C」という商品に資産を移し替えることを意味します。

スイッチングのメリットは、売却手数料や税金の負担を軽減しつつ効率的にファンドを変更が可能な点です。

厳密にいうと乗り換えとは多少意味が異なりますが、手数料を抑えることで運用効率をアップさせることができるため、おすすめの乗り換え方法と言えます。

一方で銀行など他社と比較して販売している金融商品が少ない場合、理想的なスイッチング先が見つからないことがあります。

このようなケースでは無理してスイッチングを検討するより、他の金融機関で投資信託の乗り換えを行なった方が、長期的に見ると良い場合があります。

したがって、スイッチングにとらわれることなく、情報収集を十分に行うことが大切です。

商品の選定をお金のプロに相談

基本的に投資信託の乗り換えを検討する場合は、保有する金融商品の運用成績が芳しくない状況に置かれているときです。

したがって、投資や資産運用に詳しい「お金のプロ」に相談することも一つの手だと言えます。

相談が可能な「お金のプロ」とは以下のような人が挙げられます。

• 銀行
• 対面式の証券会社
• 独立系ファイナンシャルアドバイザー(IFA)

現在保有している投資信託商品が銀行や対面式の証券会社を経由している場合だと、顔馴染みの担当者がいる場合が多いでしょう。

したがって、スイッチングのこと含め気軽に相談することが可能です。

一方で、投資信託の乗り換えを銀行や対面式の証券会社で相談するデメリットは、販売会社の持つ金融商品の中から乗り換えを検討しなければならないため、選択肢が狭まることにあります。

したがって、理想とする投資信託への乗り換えが叶わず、機会損失が発生する恐れがあります。

独立系ファイナンシャルプランナーとは、特定の証券会社や金融機関に所属せずに、中立的な立場から投資信託をはじめとする金融商品の提案を行う人のことを指します。

相談者が受けられるメリットとして、様々な販売会社の金融商品から乗り換えの比較検討ができることが挙げられます。

そのため、スイッチングが最適解である場合はスイッチングを、他社への乗り換えが良い場合は他社の金融商品の提案をしてもらえるため、より効果の高い投資信託の乗り換えが実現できると言えます。

したがって、投資信託の乗り換えは独立系ファイナンシャルアドバイザーをはじめとするより中立的な立場にいる人に相談することが良いでしょう。

どんなタイミングで検討すべき？

投資信託は積立投資を行うことで複利効果の恩恵を受けられることから、長期的な運用を意識することで最大限に効果が発揮される金融商品です。

しかし、様々な外的要因により投資信託の解約もしくは乗り換えを検討しなけらばならないケースが発生します。

長期保有が重要である前提の上で、投資信託の乗り換えは以下のようなタイミングで検討すべきと言えます。

ライフステージが変化したとき

保有する商品の選定基準は、リスク許容度の度合いによって異なります。

リスク許容度とは、投資をする際にどれくらいの割合の損失まで受け入れられるかを判断する指標です。

リスク許容度はライフステージの変化によって変動することが多いです。

結婚、子供の誕生、思いがけない転職や退職などがライフステージの変化にあたります。

資産を守るという意味では、年齢を重ねるにつれて比較的安全度の高い「インデックスファンド」へ乗り換えをすることが賢明であると言えます。

経済環境が変化したとき

経済全体の状況や保有する資産クラスの業界や市場において経済環境が変化し基準価額の大幅な下落が起こりそうな予兆がある場合は、投資信託の乗り換えを検討する必要があります。

情報検索を行い、悪材料が止まらず基準価額が下落すると判断したら乗り換えを検討しましょう。

売却や乗り換えの最適なタイミングで行うことは、手数料や景気予測の兼ね合いもあるため、投資初心者が判断することはなかなか難しいと言えます。

どうしても判断が難しい場合は、お金のプロへ相談することをおすすめします。

「お金のプロ」に相談ならR&Cがおすすめ

上述したように、投資信託の最適な乗り換えタイミングを判断することは至難の業だと言えます。

したがって投資信託の乗り換えは「お金のプロ」に相談をしてみましょう。

中でも、おすすめしたいのはR&Cの資産運用の無料相談窓口を活用することです。

他社にないR&Cの特長には以下のようなものがあります。

1. 投資の専門知識を有したIFAに相談が可能
2. 強引な勧誘は一切なし
3. 相談は何度でも無料

R&Cは全国各地に拠点を構える独立系ファイナンシャルアドバイザーが在籍しています。

そのため、オンラインでの相談はもちろんのこと、ご希望の場所にて投資信託の相談ができます。

また、自社で定めたガイドラインに則り、金融商品の強引な勧誘は一切行わないので安心して相談することが可能です。

さらに、金融商品に限らず投資信託に関する用語の説明や保険商品など、お金に関連することなら基本的にどのような内容でも相談ができます。

NISA口座の開設やファンドの注文方法など、初歩的なことでもIFAがわかりやすく説明を行います。

相談は何度でも無料ですので、困った際はぜひお気軽に活用してみてください。

記事のまとめ

本記事では、投資信託の乗り換えをする上でのメリットやおすすめのタイミング、乗り換え方法について解説しました。

投資信託は手数料等のコストを考慮すると長期的な投資で効果を最大限に発揮するため、乗り換えは慎重に検討することが重要です。

ライフステージや経済状況の変化など然るべきタイミング以外ではなるべく保有し続けることを意識しましょう。

また、投資信託の乗り換えは独立系ファイナンシャルアドバイザー(IFA)をはじめとする「お金のプロ」に相談することがおすすめです。

無料で相談できることが多いですので、運用で困ったことがあれば専門家の意見を仰いでみることをおすすめします。

小林裕

一般社団法人証券相続普及協会　代表理事

大学卒業後、東証一部上場の証券会社に入社。 個人向けの資産運用コンサルティングを中心に活動。 新人賞、社長優秀賞などを数多く受賞。 シニア層のお客様が多い中で資産運用だけでは本当の解決ができないと感じ、退職。 2020年、一般社団法人証券相続普及協会を設立。代表理事に就任。 終活カウンセラー１級や上級相続診断士の資格も取得し、お客様の大切な資産を「ふやす、まもる、つなぐ」をモットーに活動している。